ツナマヨが首位を守る理由　コンビニおにぎり2025

定番が支えるコンビニおにぎり市場：ツナマヨが4社で首位を維持

一般社団法人おにぎり協会がまとめた「おにぎり調査2025」（対象期間：2025年1月〜12月）の集計結果は、主要コンビニ4社の通年ランキングにおいてすべて1位が「ツナマヨ」であったことを示しています。調査結果は「おにぎりサミットⓇ2026」（2026年1月27日開催）で発表され、リリース自体も同日（2026年1月27日 14時00分）に公表されました。

今回の集計では、上位にランクインした具材として「鮭」「昆布」など、消費者が味を想像しやすい定番具材が中心である点が改めて確認されています。前年の調査（2024年実績）でも各社1位はツナマヨであり、外部環境や価格変動があっても定番の強さは維持されました。

価格上昇と定番人気の同居

2025年実績は、4社ともトップ商品（ツナマヨ）の価格が前年に比べて上昇していることが特徴です。価格が上がっているにもかかわらず、上位の顔ぶれに変化が見られないことから、消費者が「短時間で満足できる選択」として定番を支持し続けていることが示唆されます。

調査では、価格比較に際して前回公表資料の価格と今回の回答価格を比較していますが、販売期間や販売エリアの違いにより差が出る場合があることに留意が必要です。

表に示した価格差は、各社の公表資料と協会編集部の調査を元に比較したものです。価格は地域や期間で差が生じる場合がある点は本稿でも明記します。

商品設計と消費者行動の変化：ボリューム化、プレミアム、低価格帯の広がり

2025年の市場動向として、「ボリューム／プレミアム」が日常の選択肢になりつつあること、そして原材料高騰の影響から低価格帯の存在感が増したことが確認されました。これらは一見対立する方向性ですが、消費者ニーズの細分化と支出の効率化という共通の課題に応じた結果と読み取れます。

おにぎりの役割が「軽食」から「一食の成立」へと広がる中で、各社は商品ラインを多様化させています。以下では主要なポイントを具体的に整理します。

ボリュームとプレミアムの定着

ローソンの通年ランキングにはプレミアム商品が入り、高付加価値帯の堅調さが確認されました。ローソン、ファミリーマート、ミニストップの各社では「大きい系」おにぎりの伸長が報告されており、1個で満足できるサイズや充実した具材を求める動きが定着しています。

これは価格上昇下で、以前はおにぎりを2個買っていた層が「1個で満足」の選択に移行している可能性がある点や、ひとつの製品に対する満足度（量・質）への期待が高まったことを示唆します。また、セブン-イレブンの大阪・関西万博会場内店舗（西ゲート店）での販売数が全国トップとなった事例は、訪日外国人を含む多様な来店客におにぎりが受け入れられていることを示す具体例です。

低価格帯商品の拡充と品目の工夫

原材料費の上昇を背景に、消費者の懐事情を踏まえた低価格帯商品のメニュー増加が見られます。ローソンは海苔を使わない低価格ラインや、だしを活用して先味や満足感を高める「だしおにぎり」シリーズを拡充しました。ミニストップは具材を混ぜ込む108円（税抜き）シリーズを提供し、噛み応えのある大麦混ぜなどで満足感向上を図っています。

ファミリーマートやセブン-イレブンも海苔を用いない混ぜ込みタイプの商品ラインアップを強化しており、ツナマヨが中価格帯にシフトしたことを受けて、海苔なしの混ぜ込み商品が新たな低価格帯の定番として台頭してきています。例として、セブン-イレブンのランキング3位には海苔なしの「わかめ御飯おむすび（三陸産わかめ使用）」（149.04円）が入りました。

流通・物流と販売の変化：冷凍おにぎりの拡大とチャネル分化

販売・物流の面では、食品ロス削減や物流効率化に資する取り組みとして冷凍おにぎりが具体的に進展しています。ローソンは冷凍おにぎりの展開を全国47都道府県に拡大し、結果的にコスト削減やCO2削減につながる効果が期待される流通設計の変化を示しています。

また、調査対象期間外となりますが、ファミリーマートも直近で（2026年1月から）冷凍おむすびの販売を開始している点が注記されています。常温・チルドの強みを維持しつつ、用途別にチャネルが分化する可能性が高まっています。

冷凍化による効果と課題

冷凍おにぎりの採用は、短い賞味期限が前提となるカテゴリーでの廃棄抑制や物流の効率化に対して有効な手段です。流通段階での在庫管理や店舗間輸送の最適化が進めば、販売価格や品揃えの面で消費者にとって利便性の高い選択肢になる可能性があります。

一方で、冷凍・解凍に伴う食感や味わいの違い、販売温度管理、店舗の導入コストなどの課題が引き続き検討すべき点として残ります。おにぎり協会は、常温・チルドの利点を維持しつつ、用途に応じたチャネル分化を注視するとしています。

調査概要と参照情報、協会の位置づけ

この調査は「おにぎり調査2025」として、2025年1月から12月までの実績を基に、各主要コンビニエンスストアからの回答をおにぎり協会が質問票調査で取りまとめたものです。対象や調査方法の基本情報は以下の通りです。

調査名

おにぎり調査2025

対象期間

2025年1月〜12月

調査方法

おにぎり協会による質問票調査（各社の回答可能範囲に基づく）

対象

主要コンビニエンスストア各社の通年ランキング等の回答

調査結果は「おにぎりサミットⓇ2026」で発表され、リリースは2026年1月27日14時00分に公表されています。前年の「コンビニおにぎり人気調査2024」では原材料高騰下での“コスパ”と“ボリューム”の両極化を指摘していましたが、2025年実績ではこれらが通年ラインアップや販売戦略に組み込まれ始めていることが確認されました（参考：前年公表URL）。

一般社団法人おにぎり協会は、おにぎりを「ファストフード」「スローフード」「ソウルフード」として位置づけ、文化的背景を含めた普及・継承を目的に活動しています。調査や情報発信、イベント運営を通じて、おにぎりに関する価値の継承を図る組織です。詳細は協会の公式サイトで確認できます（https://www.onigiri.or.jp/）。

データ要約と主要ポイント一覧

以下の表に本記事で取り上げた主要なデータとポイントを整理します。価格変動、商品動向、流通上の取り組み、調査の基本情報を網羅しています。

今回の調査は、価格上昇というマクロな環境変化の中で、消費者が何を選び、流通・商品設計がどのように応答しているかを示しています。定番の支持が揺らがない一方で、ボリューム化や低価格帯、冷凍展開といった多面的な戦略が市場に組み込まれ始めている点が、2025年の特徴です。

本稿で紹介した調査の詳細や協会の活動については、一般社団法人おにぎり協会の公式サイト（https://www.onigiri.or.jp/）および、関連する過去の公表資料を参照してください。