手首型深部体温センサーで現場の熱中症をリアルタイム検知

建設現場の熱中症対策に向けた新たな試み：深部体温のリアルタイム検知

鉄建建設株式会社（本社：東京都千代田区、社長：伊藤 泰司）は、スウェーデンのJonDeTech Sensors AB (Publ.)（本社：Stockholm、CEO: Jonas Wærn）および株式会社AFUR（本社：東京都台東区、代表：古平 晃洋）と共同で、建設現場における作業員の熱中症リスク検知システム（特許出願中）の開発を2026年1月29日に開始したと発表しました。プレスリリースは同日09時00分に配信されています。

今回の共同開発は、環境指標（WBGTなど）だけに依存する従来の管理方法から一歩進め、作業員個々人の深部体温（Core Body Temperature：CBT）変化をリアルタイムに把握することで、早期の熱中症リスク検知を可能にすることを目的としています。

深部体温計測の意義と技術的差異

熱中症の発症予防においては、表面的な皮膚温や環境指標だけでなく、脳や内臓など体の中心温度を示す深部体温の把握が重要です。本開発ではこの深部体温を中心に据え、検知精度の向上を狙います。

従来の市販腕時計型ウェアラブルデバイスは、主に熱の流れ（熱流束）を推定して深部温度を推定する方式が一般的です。一方、本システムに用いるJonDeTechのセンサーは、超小型・非接触型デジタル赤外線（IR）センサーを利用したCBT計測技術であり、手首に装着したデバイスから熱流束を直接測定することで深部体温変化をより正確に把握します。

• 技術提供：JonDeTech Sensors AB (Publ.) — 超小型・非接触型デジタルIRセンサーを用いたCBT計測技術
• デバイス設計・製造：株式会社AFUR — デバイスの設計および製造を担当
• 導入主体・現場検証：鉄建建設株式会社 — 建設現場での検証、運用検討

システムの構成と想定される機能

発表資料には図1として「深部体温計測器イメージ」が示されており、予定されている機能としてブザー、振動、LED表示、無線充電等が挙げられています。これらは現場での視認性・通知性や運用のしやすさを意識した設計要素です。

センサーは手首装着型を想定しており、個々の作業員に対して直接的に熱中症危険度を通知するモデルの販売開始を2026年4～5月頃と予定しています。現在は特許出願中の段階で、実用化に向けた検証を継続して行うとしています。

想定される具体的機能と運用イメージ

現場運用では、個々の作業員が装着したデバイスが深部体温の変化をリアルタイムに測定し、予め設定した閾値に達した場合に当該作業員へ直接通知します。通知方法は音（ブザー）、触覚（振動）、視覚（LED）など複数が想定されています。

現場側では無線通信を通じて中央管理システムにデータを収集し、個人単位の体温変化に基づくアラート管理や作業割当の見直し、休憩指示などの対応を迅速に行うことが可能になります。

予定機能

ブザー、振動、LED表示、無線充電、無線通信によるデータ収集

販売予定時期

個々の作業員に熱中症危険度を通知するモデル：2026年4～5月頃

知的財産

本システムは特許出願中

背景：増加する熱中症リスクと法規制の強化

日本では猛暑による熱中症患者の搬送件数が増加しており、労働安全衛生面での対策強化が進んでいます。これを受けて、2025年6月1日に改正労働安全衛生法が施行されました。

改正法の内容としては、WBGTが28℃以上または気温31℃以上の場所で、継続して1時間以上または1日当たり4時間を超えることが見込まれる作業を行う際、事業者は熱中症のおそれがある労働者を早期に発見し、その状況に応じて迅速かつ適切に対処することが義務付けられています。本開発はこうした法的要請に対して、現場レベルで実効性ある対策を提供することを意図しています。

環境指標（WBGT等）に基づく管理は重要ですが、同一環境下でも個人差により熱中症リスクが異なる点が課題です。深部体温を個別に把握することで、より精緻なリスク評価と局所的な対応が可能になります。

1. 現場の猛暑による患者増加という実態
2. 改正労働安全衛生法（2025年6月1日施行）の要点
3. 個人差に対応する深部体温計測の必要性

共同開発体制、今後の検証と要約表

共同開発は、鉄建建設が現場検証と運用検討を担い、JonDeTechが技術（CBT計測センサー）を提供、AFURがデバイスの設計・製造を担当する体制です。これら三者は特に建設現場における実用性と信頼性の確保を重視して開発を進めるとしています。

鉄建建設は引き続きJonDeTechおよびAFURと連携して検証を進め、熱中症のおそれがある労働者を早期に発見し、対応遅れを未然に防ぐことで熱中症の重篤化を防止することを目指します。関連資料は同社の公開情報としてPDFが提供されています。

以上を整理すると、本共同開発は深部体温を中心に据えた新しい熱中症リスクの検知手法を、現場での実装まで視野に入れて進める取り組みであり、法改正に伴う事業者の義務履行や作業員の安全確保に向けた技術的な対応を目指すものです。今後は現場での継続的な検証を通じて信頼性を高め、予定どおりのモデル販売へ向けて調整を進めていくとしています。