5月12日開幕 カンヌMarcheでプロデューサー募集
ベストカレンダー編集部
2026年2月9日 18:19
カンヌ参加プロデューサー募集
開催期間:5月12日〜5月20日
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日本が「カントリーオブオナー」として迎えるカンヌとMarche du Filmの全体像
特定非営利活動法人映像産業振興機構(VIPO、理事長:松谷孝征、東京都中央区)は、映画業界団体を中心とした実行委員会、経済産業省、日本貿易振興機構(JETRO)と共催して行う「Country of Honour(カントリー・オブ・オナー)」の一環として、カンヌ国際映画祭併設マーケット「Marche du Film(マルシェ・ドゥ・フィルム)」および国際共同製作支援プログラム「Spotlight Asia」並びに「Producers Network」に参加する日本人映画プロデューサーを募集することを、2026年2月9日17時33分に発表した。
Marche du Filmはカンヌ国際映画祭に併設される世界最大規模の国際映画マーケットであり、毎年およそ120ヵ国から1万人以上のプロデューサーや映画関係者が集まる。映画の商談に加え、分野別イベント、フォーラム、パネルトーク、ネットワーキング、ワーク・イン・プログレスやプロデューサー育成プログラムなど多様なプログラムが実施される。なお、マーケットの全プログラムは英語で行われる。
カントリーオブオナーとしての意義と日本の役割
カンヌ映画マーケットにおける「Country of Honour(カントリーオブオナー)」は特定国を重点的に取り上げる企画で、選定国はパートナーカントリーとしてマーケット会期中に多面的な注目を集める機会を得る。日本が2026年のカントリーオブオナーに選ばれたことで、日本映画や日本の製作環境、国際共同製作の可能性を海外の映画関係者に広く示す狙いがある。
主催・共催関係は、VIPOが事務局を担う形で実行委員会、経済産業省、JETROなどの連携により進められ、JETROの案内ページや各公式サイトで関連情報が提供されている。
- 主催・共催:映画業界団体の実行委員会、経済産業省、JETRO、VIPO
- マーケット期間:2026年5月12日(火)~20日(水)
- プログラム語:英語(全プログラム)
Spotlight Asia と Producers Network の目的と日程
今回の募集は特に国際共同製作に焦点を当てるプログラム参加者を対象としており、Marche du Filmの中で実施される「Spotlight Asia」と「Producers Network」への参加が想定されている。両プログラムは国際的な共同製作の機会を広げることを目的としており、企画段階の支援、助成制度紹介、ケーススタディ、ネットワーキング機会を提供する。
プログラムの主な内容や期間は下記のとおりで、各プログラムの主催団体や共催団体の協力により実施される。
Spotlight Asia(スポットライト・アジア)
Spotlight AsiaはMarche du Film(主催)とTies That Bind(TTB)/ウディネFar East Film(共催)によるアジアとアジア以外の地域との国際共同製作を促進するためのプログラムである。アジア側およびそれ以外の地域のプロデューサーが一堂に会し、各国の助成金制度の紹介や国際共同製作に関するケーススタディ、ネットワーキングを行う。
実施予定期間は2026年5月16日~17日。プログラムの詳細や参加申請はMarche du FilmおよびSpotlight Asiaの公式サイトで確認できる。
Producers Network(プロデューサーズ・ネットワーク)
Producers Networkは2003年に開始されたプロデューサー向けの専用プログラムで、毎年世界中から約370名規模のプロデューサーを選出する。ネットワーキングやワークショップ、国際共同製作に向けたミーティングなどを通じて、企画実現化の後押しを行う。
実施予定期間は2026年5月13日~18日。選出プロデューサーはプログラムを通じて広範な国際的接点を得ることが期待される。
対象者・募集要項・選考基準と費用負担の詳細
VIPOは本募集において、国際共同製作に関心があり具体的な企画を持つ、あるいは企画を開発中の国内プロデューサーを求めている。応募条件や選考プロセス、費用負担の内訳は以下の通りである。
なお、募集に関する公式アナウンスは2026年2月9日に行われており、応募期限や選考結果の通知日程が明記されているため、応募希望者は期日を厳守することが求められる。
応募資格(必須事項)
- 2022年以降に長編映画のプロデュース経験が1本以上あること。該当作品は国内外での商業劇場公開、または世界的配信プラットフォームにおける独占配信契約があることが条件。
- 上記作品に関して国際映画祭の正式出品や海外の企画マーケット、ラボ等の選出経験がある場合は選考において加味される。
- メインプロデューサーとしてカンヌで紹介できる国際共同製作企画を保有しているか、具体的な国際共同製作企画を開発していること。
- 英語でのコミュニケーションが可能であること(マーケットおよびプログラムが英語で行われるため)。
募集人数・費用負担
募集人数は5名程度(予定)で、参加者の選考により決定する。参加費用の負担に関する詳細は次の通りである。
- VIPOが負担する費用:Marche du Filmのマーケットバッジ費用、およびSpotlight AsiaとProducers Networkの参加費用。
- VIPOは現地への渡航費・宿泊費の一部を補助する。補助の詳細は選考後に案内される可能性がある。
- 上記(①および②)以外の費用は応募者の自己負担となる。
審査・選考方法と注意事項
応募内容に基づき審査・選考が実施されるが、審査基準や選考理由については一切開示されない。都合により面談を実施する場合がある。
選考結果は2026年3月6日(金)までにメールで連絡される予定であり、応募締切は2026年3月2日(月)正午である。
応募手続き・問い合わせ先と関連情報
応募はSpotlight AsiaおよびProducers Networkの応募フォームからエントリーする必要がある。応募フォームに必要事項を入力後、必ずmatching@vipo.or.jp宛てへ応募した旨のメールを送付することが求められる(メールの件名は「カンヌSpotlight Asia」とすること)。
応募に関する問い合わせや手続き上の質問は以下の連絡先にて受け付けている。メールで問い合わせる場合は件名に「カンヌSpotlight Asia」と明記する必要がある。
- 事務局
- 特定非営利活動法人映像産業振興機構(VIPO) グローバル展開事業部 カンヌ事務局
- 電話
- 03-3543-7531
- メール
- matching@vipo.or.jp(件名:「カンヌSpotlight Asia」)
応募フォームや関連資料、最新情報はVIPOの公式ニュースページおよび各プログラムの公式サイトで案内されている。VIPOの該当ニュースページURLは以下のとおりである。
要点の整理
以下の表は、本記事で紹介した募集の主要事項をわかりやすく整理したものである。応募を検討する際に確認すべき日程、応募条件、負担費用、連絡先などを網羅している。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 発表機関 | 特定非営利活動法人映像産業振興機構(VIPO)、実行委員会、経済産業省、JETRO |
| 発表日時 | 2026年2月9日 17:33 |
| 対象イベント | Marche du Film(カンヌ国際映画祭併設マーケット)、Spotlight Asia、Producers Network |
| マーケット期間 | 2026年5月12日(火)~20日(水) |
| Spotlight Asia 日程 | 2026年5月16日~17日(予定) |
| Producers Network 日程 | 2026年5月13日~18日(予定) |
| 応募資格 | 2022年以降に長編映画のプロデュース経験1本以上(商業劇場公開または世界的配信プラットフォームでの独占配信)。国際共同製作企画を有するか開発中であること。英語でのコミュニケーションが可能であること。 |
| 募集人数 | 5名程度(予定) |
| 参加費用 | マーケットバッジ費用およびSpotlight Asia・Producers Network参加費用をVIPOが負担。渡航費・宿泊費は一部補助。その他は自己負担。 |
| 応募締切 | 2026年3月2日(月)正午 |
| 選考結果通知 | 2026年3月6日(金)までにメールで通知予定 |
| 申込手続き | Spotlight AsiaおよびProducers Networkの応募フォームからエントリー後、matching@vipo.or.jp宛に応募した旨のメールを送付(件名:「カンヌSpotlight Asia」) |
| 問い合わせ | TEL: 03-3543-7531 / Email: matching@vipo.or.jp(件名:「カンヌSpotlight Asia」) |
| 関連情報 | VIPO公式ページ: https://www.vipo.or.jp/news/52270/(詳細は公式サイト参照) |
本稿はVIPOが発表したプレスリリースの内容に基づき、開催概要、プログラムの目的、募集要項、応募方法、問い合わせ先などを整理したものである。応募を検討する場合は、上記の応募締切や手続きの要件、英語での参加条件などを確認のうえ、所定の応募フォームおよび事務局への通知を行うことが必要である。