3月5日開催｜AI翻訳時代に必要な社員の英語力とは

AI翻訳が進化しても変わらない「人の英語力」の要点

2026年3月5日（木）に開催される共催ウェビナーの主題は、AI翻訳ツールの進化にもかかわらず、ビジネスの現場で求められる人の英語力が依然として重要である点にあります。プレスリリース（発表日：2026年2月27日 17時00分）では、AI翻訳を補助的に活用しつつ、対面でのスムーズなコミュニケーションやAIによる出力の精査を行える人材育成の必要性が強調されています。

ウェビナーでは、単に研修を導入するだけで終わらせず、社員が自ら学び続けられる「仕組み」と、その効果を可視化するための測定・運用方法を提示します。採用側・教育担当者から寄せられる具体的な課題を整理すると、特に次の点が挙げられます。

• 業務の偏り：特定の社員に英語使用業務が偏在している点。
• 全社的な底上げ：従業員全体の英語力を継続的に向上させる仕組みの欠如。
• 効果の可視化不足：研修成果が数値で示せないため投資効果を判断しにくい点。

これらの課題に対し、本ウェビナーは教育測定技術と学習定着ノウハウを組み合わせた運用設計を紹介します。AI翻訳を使って「通じればよい」という基準だけで済ませるのではなく、非ネイティブ同士の共通語であるBELF（Business English as a Lingua Franca）を踏まえた「誤解されない」ための最低限の基礎力を考える点が特徴です。

共催ウェビナーの開催概要と登壇者

本ウェビナーは、株式会社Ｚ会と株式会社教育測定研究所の共催によりオンラインで開催されます。主催両社は、それぞれ学習指導ノウハウと教育測定技術を持ち寄り、企業の英語研修設計に関する具体的な「運用法」を提示する構成です。

参加は無料で、主に海外展開や拡大を検討する経営層、事業責任者、人事・教育担当者、現場の研修担当者を対象としています。申込はウェブのフォームにて受け付けられます（プレスリリース掲載の申込フォームをご参照ください）。

開催データ（要点）

開催日時、主催、形式などの基本情報は以下の通りです。企業担当者がスケジュール調整を行いやすいよう、日時と所要時間を明記しています。

発表文書に基づくイベント情報を正確に伝えることを重視しています。変更がある場合は、主催側の案内に従ってください。

登壇者・対象者・申込方法

登壇者情報と対象者の詳細は、研修設計の実務に直結する内容を想定して選定されています。登壇者は現場と測定の両面に精通した担当者が務めます。

申込はウェブフォーム経由で行います。問い合わせ窓口として、教育測定研究所とＺ会の連絡先が用意されています。企業の研修担当者は連絡先を控えておくとよいでしょう。

登壇者

株式会社Ｚ会　高校生・大学生・社会人事業部 大学生・社会人事業推進課 主任　渡井 謙

株式会社教育測定研究所　法人営業部 副部長　河野 亜紀

対象

海外展開・拡大を検討している経営層、事業責任者、社員の英語力向上を求められている人事・教育担当者、英語研修の見直し・改善を検討されている方

申込方法

プレスリリースに記載の申込フォーム（ウェブ）から必要事項を記入して申し込む

研修設計と測定を組み合わせたプログラムの詳細

ウェビナーのプログラムは「設計」「定着」「可視化」の3つを柱に据えています。研修を単発のイベントで終わらせず、継続的な学習サイクルにつなげることが中心テーマです。

特に注目される点は、英語力を定量的に把握するためのテスト活用と、その結果をもとにPDCAを回す運用設計です。以下に各プログラム項目の内容を整理します。

プログラムの3つの柱

プログラムは次の三項目で構成され、各項目は具体的な運用や技術の組み合わせで実現されます。ウェビナーではこれらを事例とともに提示します。

実務者視点で使えるポイントや、測定・分析における注意点についても言及される予定です。

1. AI翻訳利用の再定義：『通じればいい』からの脱却

   非ネイティブ同士のコミュニケーションを想定し、BELF（非ネイティブ間で機能する共通語）を意識した基礎力の設計が議論されます。単に機械翻訳に頼るだけでは生じる誤解を検出・回避できない場面があるため、「誤解されない」ための最低限の英語運用力を明確にすることがポイントです。

   ウェビナーでは、ビジネス実務で生じやすい誤解のパターンや、AI翻訳の出力を人が精査する際に必要な技能の整理が行われます。

2. 研修コストを「投資」に変える仕組み

   Ｚ会の持つ学習定着ノウハウを活用し、研修参加後も社員が自発的に学び続ける環境づくりを目指します。学習の定着を促す設計（目標設定、継続支援、フィードバックループ等）により、研修コストを中長期的な人材投資へと転換します。

   具体的には学習コンテンツの構成、定期的な学習促進施策、個人と組織の学習データを活用した支援策についての示唆が予定されています。

3. 成果の可視化によるPDCA：英語テスト『CASEC（キャセック）』の活用

   測定面では、株式会社教育測定研究所が提供する英語テストCASEC（キャセック）を定期的に実施することで、個人と組織の成長を数値で把握し、研修効果を分析する手法が紹介されます。定量データをもとにしたPDCAサイクルの回し方が、研修の継続的改善に直結します。

   テスト結果の集計・分析方法や、結果に基づく次段階の学習設計（個別支援や評価基準設定）について実践的な説明が行われる見込みです。

主催企業の役割、問い合わせ先、要点整理

本ウェビナーは、Ｚ会と教育測定研究所という両者の強みを生かす構成です。Ｚ会は学習指導・学習定着のノウハウを提供し、教育測定研究所は測定技術とテストサービスを提供します。これにより、研修導入から成果の評価・分析まで一貫した運用が可能になります。

以下に主催企業・関連組織の概要と、問い合わせ窓口を示します。企業担当者が情報を整理しやすいよう、要点をまとめてあります。

主催各社と関連組織の概要

発表文に記載された企業情報を基に、各社の役割を整理します。グループ構成や代表者名、本社所在地なども明記されています。

企画・運営の責任範囲やこれまでの取り組みについても触れ、研修導入を検討する上での参照点を提示します。

株式会社Ｚ会

本社：静岡県三島市。代表取締役社長：藤井 孝昭。増進会ホールディングス（Ｚ会グループ）のグループ会社で、幼児から大学生・社会人まで幅広い教育サービスを提供。

大学生・社会人向けサービスでは語学やキャリアアップ支援、教育DXを進めるICTソリューションを提供し、学習定着ノウハウとデジタル技術を融合して企業研修の効果最大化を支援。

株式会社EduLab（エデュラボ）

本社：東京都港区。代表取締役社長兼CEO：廣實 学。EdTech分野で新事業の開発・投資、教育ITソリューションの提供などを行う。

株式会社 教育測定研究所

代表取締役社長：西田 紀子。株式会社EduLabのグループ会社で、CASEC、英検Jr.®、英ナビ！等の試験サービスを提供し、測定技術とテスト分析を通じた教育支援を行う。

問い合わせ先は下記の通りです。申込フォームのURLはプレスリリースまたは各社の案内ページを参照してください。

• ウェビナー申込フォーム：プレスリリース掲載のフォームから申し込み（URLはリリース参照）
• お申し込みに関するお問い合わせ（教育測定研究所）：E-mail：casec-qa@evidus.com
• ウェビナーに関するお客様のお問い合わせ（Ｚ会）：E-mail：ca-contact@ml.zkai.co.jp
• 取材のお問い合わせ（増進会ホールディングス）：電話：055-976-8947（受付時間 9:00～17:30）、E-mail：press@zkai.co.jp

本記事は発表資料の内容に基づき構成しています。記載内容は発表日現在のものであり、その後予告なしに変更される場合があります。研修や測定の具体的な導入を検討する際は、示された問い合わせ先へ直接確認することが推奨されます。