ベンチャー社員調査|話しやすさが示す避けたい職場
ベストカレンダー編集部
2026年3月4日 11:55
ベンチャー職場意識調査
開催期間:12月12日〜12月19日
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ベンチャー社員が語る「避けたい職場」の実態とその変化
Professional Studio株式会社が2025年12月に実施した調査は、主要都府県に在住するベンチャー企業の正社員173名を対象に、職場環境に対する価値観や実際の職場の雰囲気と転職意向の関係を明らかにしています。リリースは2026年3月4日付で公開され、同社のオリジナル記事も下記に掲載されています。
調査の結果、ベンチャー社員が「避けたい職場」として重視する項目は従来の長時間労働から変化し、人間関係の悪さや相談しにくさ、報酬面の不満など、目に見えにくい心理的要素や待遇の質にシフトしていることが示されました。以下では主要な所見を項目別に整理します。
避けたい職場条件の順位と傾向
調査では、入社を絶対に避けたいと感じる職場の要素を複数から選んでもらった結果が示されています。上位には報酬や人間関係に関連する項目が並び、長時間労働は必ずしも最優先の懸念ではないことが浮かび上がりました。
具体的には、最も割合が高かったのは給与が低い・上がらない 15.4%、次いで人間関係が悪く、相談しにくい 13.6%、過剰なノルマ・過度な目標設定 12.8%、従業員の入れ替わりが激しく離職率が高い 12.3%であり、残業時間が長いは7.3%にとどまりました。
- 給与の水準や昇給の見込みが最大の懸念である点
- 人間関係の質が長時間労働よりも強い判断基準になっている点
- ノルマや離職率が職場選択に影響を与える点
職場の話しやすさは実際にどれほどあるのか
職場の心理的安全性に関する評価として、上司や同僚に気兼ねなく相談や意見を言える「話しやすさ」についても質問が行われました。ここでは現在の職場での実感が数値として示されています。
結果は「とても話しやすい」22.4%と「やや話しやすい」46.3%が合計で68.7%となり、ベンチャー社員の約7割が職場に話しやすい雰囲気を感じていると回答しました。一方で「あまり話しやすいと思わない」18.3%、「まったく話しやすいと思わない」9.3%が存在します。
この結果は、ベンチャー企業におけるコミュニケーションの風通しが比較的良好であることを示しています。人間関係や相談のしやすさを重視する社員が多い点と合わせ、職場づくりにおける関係性の重視が実態として表れていると考えられます。
- 話しやすさの内訳
- とても話しやすい 22.4%
- やや話しやすい 46.3%
- あまり話しやすいと思わない 18.3%
- まったく話しやすいと思わない 9.3%
話しやすさと転職行動の関係性
職場の雰囲気が社員の離職意向や転職行動にどの程度影響するかも分析されています。ここでは話しやすさの度合い別に転職活動を本格化している割合が示され、心理的安全性が定着に寄与する様子が確認されます。
具体的には、転職活動を本格化している割合は「とても話しやすい」11.7%、「やや話しやすい」14.2%である一方、「あまり話しやすいと思わない」34.1%、「まったく話しやすいと思わない」33.9%と、相談しにくいと感じる社員の転職行動率はおおむね2倍以上になっています。
この傾向からは、職場の心理的安全性が低い環境にいる社員ほど転職活動へ進みやすく、逆に話しやすさを実感する社員は会社に定着しやすい傾向が読み取れます。日常的に意見を伝えられる環境が、不満の早期解消や安心感につながる可能性が示唆されます。
- 話しやすい職場ほど転職率が低い
- 相談しにくい職場の社員は転職活動を本格化しやすい
- 心理的安全性は定着・活躍につながる要因となる
裁量の幅と話しやすさの関係
職務における裁量の大きさと職場の話しやすさの関連についても調査が行われました。裁量の幅が職場文化にどのように影響するかが数値で示されています。
結果は、仕事の裁量を「とても広い」と感じる社員の93.7%が職場は話しやすいと回答しました。内訳では「とても話しやすい」58.2%、「やや話しやすい」35.5%です。裁量が「まあまあ広い」層でも話しやすいと感じる割合は82.4%に達しています。
一方、裁量が「とても狭い」層では話しにくさを感じる回答が69.3%を占め、裁量の狭さは相談のしにくさと強く関連しています。これは、業務上の自主性や意思決定の余地が心理的安全性の感覚に影響を与えることを示しています。
年代別の重視点と調査の実施概要、Professional Studioの事業
年代別の傾向では、入社を避ける基準として「人間関係の悪さ」を挙げる割合は年代によって大きく異なりました。経験を重ねたミドル層ほど関係性を重視する傾向が明確です。
具体的には20代 9.3%、30代 10.4%、40代 22.4%、50代 16.6%であり、特に40代で最も高い割合を示しました。若手はノルマや成長環境を重視する傾向がある一方、ミドル以降では日々一緒に働く相手や雰囲気の質が入社判断における重要な基準となっています。
調査はインターネット調査プラットフォームを利用し、以下の条件で実施されました。調査結果はウェイトバック集計により性年代比を補正しています。
- 調査機関
- 自社調査
- 調査方法
- インターネット調査(株式会社ジャストシステム Fastask)
- 対象エリア
- 主要都府県(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、愛知県、大阪府、兵庫県、福岡県)
- 対象者
- 20歳~59歳のベンチャー企業の正社員
- 調査期間
- 2025年12月12日~19日
- 有効回答
- 173名
調査データやグラフを引用する場合は、出典元としてオリジナル記事を記載するよう注意喚起がされています。オリジナル記事は次のURLで公開されています。
https://professional-studio.co.jp/media/archives/1578
Professional Studioの概要と提供サービス
調査を実施したProfessional Studioは、ベンチャー・中小企業向けのHR総合支援サービスを提供する企業です。設立は2020年4月、本社は東京都中央区に所在し、代表は市川龍太郎氏です。
主な事業内容には人事制度設計コンサルティングと設計・運用ITツールFirstHRの企画開発・運営、人材紹介サービス(マネジメント層、ハードテック/ディープテック等)、および採用や育成のコンサルティングが含まれます。公式サイトはこちらです。
https://professional-studio.co.jp/
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 調査実施者 | Professional Studio株式会社 |
| 公開日 | 2026年3月4日 09時52分 |
| 調査期間 | 2025年12月12日~19日 |
| 有効回答 | 173名 |
| 対象 | 20歳~59歳のベンチャー企業の正社員(主要都府県在住) |
| 主要結果(抜粋) |
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| 参考リンク | https://professional-studio.co.jp/ , https://professional-studio.co.jp/media/archives/1578 |
本調査は、ベンチャー企業を志望する人や人事担当者が、組織文化や働き方の相性を見極めるための重要な示唆を与えます。とくに報酬の公正性や日常の人間関係という、目に見えにくい要素をどのように可視化し改善するかが、採用や定着の鍵となる点が明確になりました。調査結果および関連データを引用する場合は、出典元として上記のリンクを併記するよう案内されています。
Professional Studio株式会社 公式URL: https://professional-studio.co.jp/