2024年10月28日、LiLz Guardが発売開始！現場の異常をAIで検知

LiLz Guardの発売について

2024年10月28日、リモート点検向けのIoT・AIソリューションを提供するLiLz株式会社（リルズ）は、画像異常検知AI「LiLz Guard」（リルズガード）の発売を発表しました。この新しいAIソリューションは、現場の異常を画像から数値化し、検知することができる革新的なツールです。

LiLz Guardは、少量の画像データを用いてAIモデルを構築でき、ノーコードでの導入が可能です。これにより、ユーザーは「いつもとちょっと違う」状態変化を手軽に把握できるようになります。日常的な異常確認や遠隔地の監視、トラブル対応など、さまざまな用途で現場の課題を解決することが期待されています。

LiLz Guardの特長

LiLz Guardには、以下のような特長があります。

• 少量の画像データでAIモデルを構築
• ノーコードで簡単に業務へ組み込み可能
• 複数の異常を1つのカメラで同時に検知
• 設備の異常レベルを数値化して管理
• LiLz Gaugeと組み合わせて計器と設備の状態を同時に確認可能

これらの特長により、LiLz Guardはさまざまな業界での応用が可能です。特に、少量の画像データでAIモデルを構築できる点は、導入のハードルを大きく下げる要因となっています。

システム構築の容易さ

LiLz Guardは、LiLzが提供する完全無線型IoTカメラ「LiLz Cam」シリーズと組み合わせることで、電源配線やネットワーク工事が不要で、インスタントにシステム構築が可能です。現場の状態をスマートフォンやタブレットを通じて簡単に確認できるため、効率的な保全活動を支援します。

さらに、他の定点カメラやロボットなどの移動体との連携も可能であり、柔軟な運用が実現できます。

LiLz Guardで実現できる異常検知

LiLz Guardは、以下のような異常を可視化し、検知することができます。

可視化でわかる異常

モレ・詰まり・侵入・崩れ

具体的な検知対象

• タンク・配管の液体漏れや異常（変色・泡立ち）
• 排水溝各所の詰まり（ゴミやドレンなど）
• 工場や各種設備の出入口における異物の侵入（動物や虫など）
• 倉庫や搬送工程における崩れ、亀裂、錆など

これにより、保全業務の効率化が図れるとともに、異常の早期発見が可能になります。

LiLzチームのコメント

LiLzチームは、「この度、保全現場の皆様に新サービスをお届けできることを大変嬉しく思います。LiLz Guardは、人が気づきにくい異常も検知できるAIソリューションで、幅広い用途での活用が期待されています」とコメントしています。AIの専門知識やプログラミングは不要で、誰でも手軽に導入できることを目指して開発されたこの製品は、すでに多くのお問い合わせをいただいているとのことです。

オンライン新商品発表会の開催

LiLz Guardの発売に伴い、オンラインでの新商品発表会が開催されます。詳細は以下の通りです。

アーカイブ配信を希望される方は、事前のお申し込みが必須となりますので、リンクから申し込みを行う必要があります。また、同業他社や個人申込者の参加をお断りする場合がありますので、注意が必要です。

LiLz CamとLiLz Gaugeの紹介

LiLz Guardは、LiLzが提供する他の製品とも連携することで、より強力な異常検知システムを構築できます。ここでは、関連する2つの製品について紹介します。

LiLz Cam（リルズカム）

「LiLz Cam」は、電源・ネットワーク工事不要で簡単に現場に設置できる完全無線型IoTカメラです。ユーザーは、撮影スケジュールを自由に設定し、現場の点検対象を定点で間欠撮影することができます。撮影した画像はLTE通信でクラウドにアップロードされ、インスタントにリモート点検が可能になります。

LiLz Gauge（リルズゲージ）

「LiLz Gauge」は、アナログメーター値の自動読取が可能になるクラウドベースの点検AIソリューションです。機械学習および画像処理を活用し、画像からアナログメーターの値を高精度でデジタル値に変換することができます。円型・矩形型・カウンター型・ナナセグ型・レベル型・フロート型・ランプ型の7種類の計器の読取りに対応し、同じ画像内に計器が写っていれば複数計器の一括読取りも可能です。

会社概要

LiLz株式会社は、沖縄県宜野湾市に本社を構え、2017年に設立されました。代表は大西 敬吾氏で、AIおよびIoT技術を活用したサービス提供や研究開発を行っています。

会社の詳細情報は以下の通りです。

以上の情報をもとに、LiLz Guardの導入を検討することができるでしょう。新しい技術を活用することで、現場の保全業務がさらに効率化されることが期待されます。