11月5日開始!1000人以上参加可能な新ビデオ会議システムの詳細
ベストカレンダー編集部
2024年11月5日 08:12
ビデオ会議システムリリース
開催日:11月5日
ビデオ会議システムの新たな可能性
カスタマークラウド株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:木下寛士)は、1000人以上が参加可能なビデオ会議システムをリリースしました。このシステムは、従来のビデオ会議システムの限界を超え、大人数の会議やセミナーをストレスなく開催できることを目的としています。特に、大規模な社内会議や研修、オンラインイベントにおいて、その効果を発揮します。
従来のビデオ会議システムでは、参加人数に制限があり、特に多くの参加者を必要とする場合には課題がありました。しかし、今回の新システムでは、1000人以上の参加者を受け入れることができ、企業や組織におけるコミュニケーションの質を向上させることが期待されています。
無料コンサルティングの提供
新システムの導入を検討している企業に対して、先着3社限定でカスタマークラウド代表の木下寛士による無料コンサルティングが提供されます。このコンサルティングでは、DX化の成功事例を基に、企業の課題解決や成長戦略について直接意見交換を行うことができます。
木下寛士氏は、世界最高峰のDXツール「Lark」と「識学」の公式パートナーとして、年間150社以上の企業を支援しており、豊富な経験を持っています。彼のプロフィールは以下の通りです。
- カスタマークラウド株式会社 代表取締役
- 「ReHacQ!」出演、年間50回以上のセミナー講師
- 海外での店舗経営やバックパッキングの経験
- 複数の法人、団体を設立し、業界団体のアドバイザーとしても活動中
AI/DX経営プログラムの概要
カスタマークラウドでは、AI活用やDX推進に取り組む経営者やシステム担当者、開発者を対象にしたAI/DX経営プログラムを実施しています。このプログラムでは、最先端のツールを駆使するための実践的な知識とノウハウを共有し、参加者同士の意見交換を促進します。
プログラムの一環として、渋谷ヒカリエでの現地参加特典として、技術交流やビジネスマッチング会が開催されます。参加者同士が自由に意見交換を行い、新たなビジネスチャンスやパートナーシップを生み出すことが期待されます。
セミナーの詳細と申し込み
AI/DX経営プログラムのセミナー詳細や仮申し込みは、以下のリンクから確認できます。
カスタマークラウドの企業理念とサービス
カスタマークラウドは、Lark公式パートナーおよび「識学」代理店として知られ、年間150件以上の経営課題の解決をサポートしています。企業理念は以下の通りです。
- Mission
- 心揺さぶる体験を、すべての人に。
- Vision
- 世界を手に入れよう、1タップで。
- Value
- 先進テクノロジーの社会実装の加速化と、コンピューテーショナルな変革を通して、人の能力と知性を高め、世界に貢献することを目指します。
会社概要は以下の通りです。
会社名 | カスタマークラウド株式会社 |
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本社所在地 | 〒160-0022 東京都新宿区新宿5丁目15-14 FINE PIECE 302 |
公式サイト | https://www.customercloudcorp.com/ |
事業内容 | 補助金・財務コンサルタント / 海外事業・資産運用コンサルタント / システムインテグレーション |
取り扱い製品とサービス
カスタマークラウドが提供する主な製品には、次のようなものがあります。
- Lark: チームの共同作業を可能にする次世代コラボレーションツール。チャット、メール、カレンダー、ビデオ会議、ドキュメント、ワークフロー、バックオフィス機能を統合。
- 識学: 組織の継続的な成長を実現するためのマネジメント理論。ムダを排除し、リソースを集中させることが可能。
これらの製品は、企業の業務改善や効率化に寄与することが期待されています。
まとめ
カスタマークラウド株式会社が提供する1000人以上参加可能なビデオ会議システムは、従来の制限を超えた新しい可能性を秘めています。また、木下寛士氏による無料コンサルティングや、AI/DX経営プログラムを通じて、企業のDX化を支援する姿勢が強調されています。これにより、企業は新たなビジネスチャンスを得ることができるでしょう。
項目 | 内容 |
---|---|
ビデオ会議システム | 1000人以上参加可能 |
無料コンサルティング | 先着3社限定、木下寛士による提供 |
AI/DX経営プログラム | 最先端ツールの知識とノウハウを共有 |
企業理念 | 心揺さぶる体験を、すべての人に |
このように、カスタマークラウドは新しいビデオ会議システムの導入を通じて、企業の業務改善を支援し、さらなる成長を促進することを目指しています。
参考リンク: