株主総会の未来を考える「Sharely Day 2024」11月20日開催
ベストカレンダー編集部
2024年11月5日 11:18
Sharely Day 2024開催
開催日:11月20日
ハイブリッドイベント「Sharely Day 2024」の開催について
Sharely株式会社が提供する株主総会総合支援サービス「Sharely」は、今年で3回目となるオンラインとオフラインを融合させたハイブリッドイベント「Sharely Day 2024」を2024年11月20日(水)に開催します。このイベントは、株主総会担当者やIR担当者が一堂に会し、株主との対話について考える貴重な機会となります。
特設サイトは以下の通りです:Sharely Day 2024特設サイト
豪華企業が登壇するセッション内容
「Sharely Day 2024」では、マネックスグループ、トラスコ中山、さくらインターネット、GameWith、TMI総合法律事務所、LIXIL、ルネサスエレクトロニクスなど、著名な企業が登壇します。各企業の担当者が、株主総会の実施に関する実体験や知見を共有することにより、参加者は株主との対話の在り方や開催方式について深く学ぶことができます。
以下に、各セッションの内容を詳しく説明します。
セッション1:株主総会における株主との対話
このセッションでは、トラスコ中山とマネックスグループが大規模なハイブリッド参加型株主総会を実施した経験を基に、リハーサルや本番での対応、招集通知やシナリオ作成の準備について語ります。会場でのみ開催する企業から参加型のハイブリッド形式に取り組む企業まで、様々なスタイルの株主総会が紹介されます。
特に、参加者は以下のような内容を学ぶことができます:
- リハーサルの重要性
- 招集通知の作成方法
- ハイブリッド形式のメリットとデメリット
セッション2:株主総会の開催方式の選択
さくらインターネットとGameWithが経験を基に、国内で可能な様々な株主総会の開催形式について説明します。このセッションでは、各形式の特徴とそれを選択した理由、株主へのメッセージも共有されます。また、TMI総合法律事務所の磯野弁護士もオブザーバーとして参加し、法律的な観点からの意見も提供されます。
具体的には、以下のような内容が取り上げられます:
- 開催形式の選択基準
- 株主へのメッセージの重要性
- 実務的なエピソードの共有
セッション3:株主数10万人以上のバーチャルオンリー総会
LIXILとルネサスエレクトロニクスが、株主数10万人以上の大規模バーチャルオンリー総会の実施事例を紹介します。このセッションでは、国内外の多くの株主に公平な出席機会を提供するためのベストな開催方法について議論されます。
バーチャルオンリー形式の株主総会に興味がある方にとって、非常に参考になる内容が期待されます。具体的な事例を通じて、以下のようなトピックが取り上げられます:
- バーチャルオンリーの利点
- 参加者のエンゲージメント向上策
- 成功事例の分析
イベントの詳細情報
「Sharely Day 2024」は、以下の詳細で開催されます。
項目 | 詳細 |
---|---|
開催日時 | 2024年11月20日(水)14:00 〜 18:45 |
オフライン会場 | 東京都港区南麻布3丁目20-1 Daiwa麻布テラス4F |
開催方式 | オフライン / オンライン同時開催 |
参加費用 | 無料 |
参加方法 | 事前申込制(オフライン会場は定員超過時は抽選) |
参加希望者は、事前に申し込みが必要です。万が一、オフライン会場に落選した場合でも、オンライン参加は可能です。
申し込みは以下のリンクから行えます:申し込みページ
Sharely株式会社について
Sharely株式会社は、株主総会の開催・運営を総合的に支援するサービスを提供しています。特に、バーチャル株主総会に幅広く対応可能なプラットフォームを提供し、シナリオや運営方法の提案、当日の運営サポートを行っています。また、システム障害による中止時の金銭補償を提供する保険商品を損保ジャパンと共同開発するなど、サービスの拡充にも取り組んでいます。
公式サイトは以下の通りです:Sharely公式サイト
まとめ
「Sharely Day 2024」は、株主総会の新しい形を模索するための貴重な機会です。多くの企業が登壇し、実践的な知見を共有することで、参加者は株主との対話の在り方や開催形式について深く学ぶことができます。以下に、この記事で紹介した内容をまとめます。
セッション | 内容 |
---|---|
セッション1 | 株主との対話の実体験 |
セッション2 | 株主総会の開催方式の選択 |
セッション3 | 株主数10万人以上のバーチャルオンリー総会の事例 |
このイベントは、株主総会の実務に携わる方々にとって非常に有意義な機会となるでしょう。
参考リンク: