山一金属、1月6日からDESIGN TIDE TOKYOでリサイクルアルミ作品を展示

DESIGN TIDE TOKYO展示

開催日:1月6日

DESIGN TIDE TOKYO展示
山一金属ってどんな会社なの?
山一金属は1961年設立の企業で、リサイクルアルミを活用し、持続可能な社会の実現を目指しています。
DESIGN TIDE TOKYOで展示されたものは何?
3104リサイクルアルミを用いたスツールや圧縮整形製品など、リサイクルアルミの可能性を示す作品が展示されました。

山一金属のリサイクルアルミが生み出すサステナブルデザイン

山一金属株式会社は、独自のリサイクル技術によって再生したアルミを利用し、新たなインテリア作品を製作しました。この作品は、現代社会におけるデザインの役割を再考し、新たな潮流を生み出すデザインイベント「DESIGN TIDE TOKYO」で展示され、多くの来場者や関係者から注目を集めました。

この展示は、環境負荷の軽減と持続可能な社会の実現を目指す山一金属の技術と理念を体現したものであり、リサイクルアルミの可能性を広げる重要な一歩となっています。

山一金属の持続可能な取り組み

山一金属は、1961年5月に設立され、アルミニウムのリサイクルを通じて持続可能な社会の実現に貢献している企業です。具体的には、アルミ資源の回収に注力し、次世代技術の進歩に寄与するとともに、環境保全活動にも積極的に取り組んでいます。

同社の技術は、アルミ缶の異素材を分離する技術を確立し、「Can to Can」のリサイクルを可能にしています。これにより、再生アルミを新素材としてデザイン性と機能性を兼ね備えた製品に生まれ変わらせる可能性を持っています。さらに、産業廃棄物ゼロ、電力を99.9%削減、CO2排出量の大幅削減が可能であり、環境負荷の軽減に寄与しています。

AlumInnovate(アルミノベート)プロジェクトの発足

DESIGN TIDE TOKYO開催に向けて、山一金属はプロジェクトチームを発足しました。チームのメンバーは以下の通りです:

  • プロデューサー:大賀丈久(山一金属株式会社 / 専務取締役)
  • クリエイティブディレクション:マシュー・ウォルドマン(慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科SAMCARAデザインラボ)、髙橋 理子(アーティスト)
  • プロジェクトマネジメント:嶺岸 佑樹(慶応義塾大学大学院 研究員)
  • デザインチーム:アラン・グエンとジアシン ニック・ジュ(慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科SAMCARAデザインラボ)

このチームによって、展示プロダクトとして「①3104リサイクルアルミのスツール」、「②3104リサイクルアルミの圧縮整形製品」、「③3104リサイクルアルミのアルミニウムクレイ」の3つが開発されました。

展示プロダクトの詳細

展示されたプロダクトは、リサイクルアルミの多様な可能性を示すものであり、それぞれの特徴は以下の通りです:

  1. 3104リサイクルアルミのスツール:アルミ缶以外の用途を示すために開発されたスツールです。
  2. 3104リサイクルアルミの圧縮整形製品:リサイクルアルミの代替性と適性を示すために開発された製品です。
  3. 3104リサイクルアルミのアルミニウムクレイ:同様にリサイクルアルミの新たな可能性を探るために作られた製品です。

また、会場にはこれらのプロダクト以外にも、アルミ缶リサイクルの工程で分類される各種アルミニウムや、リサイクルされる前のブロック上に圧縮されたアルミ缶なども展示されました。これにより、リサイクルプロセスの可視化が行われ、リサイクルアルミニウムがどのように新たな価値を生み出すかを具体的に伝える役割を果たしました。

今後の展望と取り組み

今回の展示は、再生アルミの多様な可能性を示す第一歩です。山一金属は、今後も環境に配慮した製品開発を進めるとともに、パートナー企業やクリエイターとの協業を積極的に推進していきます。技術や素材に興味を持つ方々との新たな取り組みを通じて、持続可能な社会への貢献をさらに加速させていく方針です。

まとめ

山一金属株式会社の取り組みは、リサイクルアルミを利用したサステナブルデザインの実現に向けた重要なステップです。以下に、今回のプレスリリースで紹介した内容をまとめます。

項目 詳細
企業名 山一金属株式会社
プロジェクト名 AlumInnovate(アルミノベート)
展示イベント DESIGN TIDE TOKYO
展示プロダクト ①3104リサイクルアルミのスツール、②3104リサイクルアルミの圧縮整形製品、③3104リサイクルアルミのアルミニウムクレイ
目標 100%リサイクル素材のプロダクトの普及

山一金属の取り組みは、持続可能な社会の実現に向けての重要な一歩であり、今後の展開にも注目が集まります。

参考リンク: