JR西日本、2025年1月19日からQRチケットサービスを開始!関西旅行が便利に
ベストカレンダー編集部
2025年1月9日 05:50
QRチケット開始
開催日:1月19日
QRチケットサービスの導入について
JR西日本は2023年12月にQRチケットサービスの導入を発表し、2025年1月19日からのサービス開始に向けて詳細が決定しました。この新しいサービスは、国内外から関西を訪れるお客様に便利でお得な移動手段を提供することを目的としています。
特に、2025年4月に開幕予定の大阪・関西万博を契機に、関西地域への観光客の増加が見込まれる中、QRチケットサービスは重要な役割を果たすことになるでしょう。
QRチケットサービスの概要
QRチケットサービスは「KANSAI MaaS」として知られ、海外の旅行会社を通じて申込みが可能な乗車券をQRコードで発行し、自動改札機を通過できる新たなチケットレスサービスです。これにより、利用者は物理的な切符を持つ必要がなく、スムーズに移動できる利点があります。
具体的なサービス開始日は2025年1月19日(日)で、初めはJR西日本の近畿圏在来線駅で利用可能となります。新幹線乗換改札口など一部利用できない改札口も存在しますが、2025年3月中旬以降には利用エリアを拡大する予定です。
利用方法
QRチケットの利用方法は以下の通りです。
- QRリーダーが設置された改札口: QRチケット画面をQRリーダーにかざして入出場します。
- QRリーダーが設置されていない改札口: 改札機付近に掲示されたQRコードを自分で読み込み、係員に画面を確認してもらって入出場します。
取扱商品
QRチケットサービスでは、以下の2つの主要な商品が発売される予定です。
KANSAI MaaSワンデーパス
「KANSAI MaaSワンデーパス」は、関西の4都市(大阪、京都、神戸、奈良)を巡るための便利なデジタル乗車券です。
- 発売期間: 2025年1月27日(月)~3月27日(木)
- 利用期間: 2025年2月27日(木)~3月27日(木)
- 発売額: 3,000円(税込)
- 乗車券の内容: OsakaMetro、近鉄、京阪、JR西日本、南海、阪急、阪神の7社の路線がQRコード1つで乗り降り自由。
大阪スマートアクセスパス
「大阪スマートアクセスパス」は、Osaka MetroやJR大阪環状線・JRゆめ咲線沿線への観光やお出かけに便利なデジタル乗車券です。
- 発売期間: 2025年1月10日(金)~2025年10月31日(金)
- 利用期間: 2025年1月19日(日)~10月31日(金)
- 発売額: 1,200円(税込)
- 乗車券の内容: Osaka MetroとJR西日本の乗車可能エリア内の路線がQRコード1つで乗り降り自由。
海外旅行者向け商品
QRチケットサービスでは、海外旅行者向けに「WEST QR はるか片道きっぷ」(仮称)も提供される予定です。
- 発売期間: 2025年2月中旬~2025年3月末頃
- 利用期間: 2025年2月中旬~2025年6月末頃
- 発売額: 旅行会社に確認必要
- 乗車券の内容: 関西空港から天王寺・JR難波、大阪、京都への便利な片道タイプの商品。
今後の展開とサービスの進化
JR西日本は今後も、ICOCAサービスやQRの進化を通じて、よりスムーズな乗車を目指していく方針です。特に大阪・関西万博に向けて、関西民鉄との連携を強化し、QRチケットを活用した企画乗車券を展開していく予定です。
また、2028年以降には、現在券売機で発売している磁気近距離きっぷをQR乗車券へ移行し、持続可能な鉄道サービスの提供を実現していく計画です。さらに、NFCタグ・QRコードを活用した新たな決済サービス「Wesmo!」も2025年春に導入される予定です。
サービス名 | 発売期間 | 利用期間 | 発売額 | 乗車券の内容 |
---|---|---|---|---|
KANSAI MaaSワンデーパス | 2025年1月27日(月)~3月27日(木) | 2025年2月27日(木)~3月27日(木) | 3,000円(税込) | 関西4都市を巡る便利なデジタル乗車券 |
大阪スマートアクセスパス | 2025年1月10日(金)~2025年10月31日(金) | 2025年1月19日(日)~10月31日(金) | 1,200円(税込) | Osaka MetroやJR大阪環状線への便利なデジタル乗車券 |
WEST QR はるか片道きっぷ(仮称) | 2025年2月中旬~2025年3月末頃 | 2025年2月中旬~2025年6月末頃 | 旅行会社に確認必要 | 関西空港からの便利な片道タイプ商品 |
QRチケットサービスは、関西地域を訪れる旅行者にとって、より便利で快適な移動手段を提供することを目指しています。これにより、観光促進や地域経済の活性化が期待されます。
参考リンク: