2025年9月上越市に新たな住宅展示場、上越パティオ住宅公園が開業予定

上越パティオ住宅公園開業

開催日:9月1日

上越パティオ住宅公園開業
上越パティオ住宅公園って何が新しいの?
上越パティオ住宅公園は、住まいと商業が融合した新しいまちづくりのモデルを目指し、地域の魅力を引き出す住宅展示場です。
上越パティオ住宅公園はいつオープンするの?
上越パティオ住宅公園は、2025年9月にグランドオープンする予定です。

新たなランドマーク「上越パティオ住宅公園」の誕生

新潟県上越市において、株式会社パティオが新たな住宅展示場「上越パティオ住宅公園」の造成を開始しました。このプロジェクトは、住まいと商業が融合した新しいまちづくりを目指し、地域の皆様が快適に過ごせる住宅環境を提供することを目的としています。

2024年11月から2025年9月にかけて行われるこのプロジェクトは、上越エリア最大規模の住宅展示場として、地域の魅力を引き出し、住まいの選択肢を広げることを目指しています。

新潟県上越市に新たなランドマーク誕生!上越ウイングマーケットセンター内に上越パティオ住宅公園の造成がスタート。 画像 2

上越エリアの特性と新たなライフスタイルセンター

上越エリアは降雪地帯であり、厳しい冬の寒さに対応した住宅のニーズが高まっています。上越パティオ住宅公園では、地元工務店や国内有力ハウスメーカーが、上越の気候風土に合わせた多様な住宅を提案します。

さらに、住宅展示場内には公園やトレーラーハウスを活用したカフェも併設され、地域住民が気軽に立ち寄れる憩いの場を提供します。このように、住宅展示場の枠にとらわれないエリア開発が進められています。

新潟県上越市に新たなランドマーク誕生!上越ウイングマーケットセンター内に上越パティオ住宅公園の造成がスタート。 画像 3

プロジェクトの背景と目的

近年、上越エリアでは人口減少が進んでおり、その対策として地域経済の活性化が求められています。上越パティオ住宅公園は、住まいの選択肢を広げることで、地域の魅力を高め、人口減少に歯止めをかけることを目的としています。

具体的には、以下のような期待される効果があります:

  • 地域経済の活性化: 新たなユーザーの取り込みにより、上越ウイングマーケットと周辺エリアへの集客力を向上させ、上越経済の活性化を後押しします。
  • まちづくりのモデルケース: 住まいと商業が融合した新しいまちづくりのモデルとなり、他の地域におけるまちづくりにも貢献します。
  • 暮らしの利便性向上: 住宅展示場だけでなく、公園やカフェ、無料のドッグランなど、多様な施設を併設することで、地域の皆様の暮らしをより豊かにします。
新潟県上越市に新たなランドマーク誕生!上越ウイングマーケットセンター内に上越パティオ住宅公園の造成がスタート。 画像 4

上越パティオ住宅公園のロゴとデザイン

「上越パティオ住宅公園」のロゴは、公園予定地の地形と住宅のシルエットを融合させる形でデザインされています。ロゴの形状は上越市の地図からインスピレーションを得ており、その曲線は地域の特徴を象徴しています。

ロゴはシンプルでありながら親しみやすいデザインが特徴で、「地域に根ざし、人々が集う場所」という理念を体現しています。また、メインカラーには自然豊かな公園をイメージした緑が採用され、安心感と調和を伝えつつ未来志向のメッセージが込められています。

今後のスケジュールと展望

上越パティオ住宅公園の今後のスケジュールは以下の通りです:

内容
2025年4月 モデルハウス着工開始
2025年9月 グランドオープン(予定)

上越市はこの地域を今後の中核としての住居地域を目指しており、株式会社パティオは上越パティオ住宅公園を起点に、商業エリアとしての枠組みである「上越ウイングマーケットセンター」と多様なショップとのシナジーを生み出し、地域の人口減少の歯止めと増加を目指す事業展開を行います。

株式会社パティオの基本情報

株式会社パティオは、新潟県上越市に本社を置く企業で、1992年に設立されました。主な事業内容は、スーパーマーケットやショッピングセンターなどの商業施設開発に関わる企画設計及び経営管理、不動産の売買、賃貸借、仲買斡旋及び管理業、駐車場業、観光開発、都市開発など多岐にわたります。

所在地や資本金、所有土地建物面積などは以下の通りです:

項目 詳細
所在地 〒943-0173 新潟県上越市大字富岡539-2
設立 1992年11月30日
資本金 3,000万円
所有土地建物面積 敷地面積: 66,186.26㎡、建築面積: 13,021.21㎡
HP https://www.jw-patio.com

上越パティオ住宅公園は、地域の暮らしを豊かにし、住まいと商業が同居する地方都市の新しいまちづくりのモデルとなることが期待されています。