4月から始動!『介入の科学』コンソーシアムでHR部門の変革を目指す
ベストカレンダー編集部
2025年1月26日 05:52
介入の科学開始
開催期間:4月1日〜2月28日
『介入の科学』コンソーシアムの本格始動
株式会社Maxwell’s HOIKORO(マクスウェルズ ホイコーロー)は、2025年1月26日に、データ活用によるHR部門のさらなる高みを目指す『介入の科学』コンソーシアムの公式WEBサイトを公開しました。このコンソーシアムは、組織の変革を実現するために、質の高いサーベイツール「TSUISEE(ツイシー)」を提供する株式会社Consulente HYAKUNENと連携し、あらゆる企業の人事部門のレベルを引き上げることを目的としています。
近年、多くの企業がデータを活用して人と組織のあり方を捉えようとしていますが、実際には表面的な解析に終始してしまうケースが多いのが現状です。このコンソーシアムでは、データ活用によって組織の問題を可視化し、効果的な人事施策を構想・実施することを目指します。
人事部門の課題とその解決策
HR部門が抱える課題は多岐にわたります。サーベイシステムを導入しても、得られたデータをうまく活用できず、PDCAサイクルが回らない企業がほとんどです。そこで、以下のような問題意識を共有する企業が集まる場として『介入の科学』コンソーシアムが設立されました。
- データを活用した人事施策の実施が進まない
- 表面的な議論に留まり、実質的な変革が行われない
- 組織の問題を可視化できていない
このような課題に対処するため、コンソーシアムでは以下の活動を行います。
- 無制限のサーベイ利用
- 専門家によるサーベイ結果のフィードバックやレクチャー
- 企業間での課題や取り組みの共有
コンソーシアムの概要と参画企業の募集
『介入の科学』コンソーシアムの概要は以下の通りです。
項目 | 内容 |
---|---|
参画企業 | 最大10社 |
募集締切 | 2025年3月末日 |
活動期間 | 2025年4月~2026年2月 |
主な活動 | サーベイ結果の共有、専門家によるフィードバック、レクチャーの実施 |
参画企業は最大10社であり、企業規模や業界によって枠を決めています。枠を超える応募があった場合は抽選を行います。また、活動期間中は、1~1.5カ月毎に定期研究会を開催し、専門家によるフィードバックや関連テーマのレクチャーを行います。
「TSUISEE(ツイシー)」の機能と特徴
コンソーシアムの参画企業は、サーベイアプリケーション「TSUISEE」を無制限で利用できます。「TSUISEE」は、人的資本経営を実現するための唯一のサーベイとして、経営学者やデータサイエンティストによって開発されました。以下は「TSUISEE」が備える主なサーベイ機能です。
- 研修効果測定
- マネジメント研修効果測定
- 1on1効果測定
- スピーチ効果測定
- エンゲージメント組織診断
- 新入社員適応&成長診断
- OJT効果測定&経験学習診断
- ストレスチェック & Well-Being 測定
- コンプライアンス教育・逸脱抑制サーベイ
これらの機能を通じて、企業はデータを活用した人事施策の効果測定を行い、改善に向けたPDCAサイクルを回す知見を蓄積することができます。
会社概要と連絡先
『介入の科学』コンソーシアムを運営する株式会社Maxwell’s HOIKOROの概要は以下の通りです。
- 代表取締役社長:前山匡右
- 所在地:大阪府大阪市西区土佐堀2-1-6 TOSABORI IVY3階
- コーポレートサイト:http://hyakunen.com
- オウンドメディア:https://www.maxwellshoikoro.com
- 提供アプリケーション:https://tsuisee.com
参画に関するお問い合わせは、以下のURLから行うことができます。
まとめ
『介入の科学』コンソーシアムは、データ活用によるHR部門の変革を目指し、企業が抱える課題を解決するための場を提供します。参画企業は、質の高いサーベイを利用し、専門家からのフィードバックを受けることで、実践的な知見を得ることができます。以下に、この記事で紹介した内容をまとめます。
項目 | 内容 |
---|---|
コンソーシアム名 | 介入の科学コンソーシアム |
参画企業数 | 最大10社 |
募集締切 | 2025年3月末日 |
活動期間 | 2025年4月~2026年2月 |
主な活動内容 | サーベイ結果の共有、専門家によるフィードバック、レクチャーの実施 |
提供サーベイ | TSUISEE(ツイシー) |
このように、データを活用したHR部門の変革に向けて、多くの企業が集まり、知見を共有し合う場が整えられています。企業の皆様は、この機会を通じて、人事施策の質を向上させることが期待されます。
参考リンク: