any株式会社が「Startup Culture Award」で最優秀賞を受賞!組織文化の成功事例を共有
ベストカレンダー編集部
2025年3月5日 11:45
Startup Culture Award受賞
開催日:3月1日
any株式会社が「Startup Culture Award」最優秀賞を受賞
2025年3月1日、any株式会社(所在地:東京都千代田区、代表取締役:吉田和史)は、「Startup Career Fair 2025」のイベント内で開催された「Startup Culture Award」において、執行役員 TeamWill & Culture室長の清水 隆太が登壇し、最優秀賞を受賞したことを発表しました。このアワードは、スタートアップエコシステム協会が主催する「Startup Culture Lab.」が設立したもので、組織文化の創出と成長を加速させる企業を表彰するものです。
「Startup Culture Award」は、東京都が主催する「Startup Career Fair 2025」の一環として行われ、スタートアップ企業が取り組む組織成長を促進する施策に焦点を当てています。受賞企業はその成功事例を共有し、スタートアップ全体のレベルアップを目指すことが目的です。
審査基準と評価
今回のアワードの審査基準は以下の4つのポイントに基づいています。
- 組織への共感を高められる取り組みができているか
- 専門性の活用が十分になされているか
- ひとりひとりの自立的行動の促進がなされているか
- 社員の能力を発揮する基盤を創ることができているか
anyは、選考委員会による厳正な審査を経て、選ばれた5社の中で最優秀賞を獲得しました。清水 隆太は、6分間のプレゼンテーションを行い、「カルチャーを軸に事業成長を加速させる、スタートアップのロールモデルになる組織づくり」が評価されました。
審査員のコメント
審査員の唐澤 俊輔様(Almoha 共同創業者COO / Startup Culture Lab.所長)は、anyの組織づくりについて次のようにコメントしています。
「カルチャーを軸に事業成長を加速させる、スタートアップのロールモデルになる組織づくりは、非常にスタートアップらしいものであり、変化の激しい環境の中でビジョン・ミッション・バリューをしっかりと確立することが、事業の成長を加速させる好循環を生んでいます。」
また、唐澤様は、anyの組織がわずか25名でありながら、多くの人事・組織開発の取り組みを行っている点を評価し、他のスタートアップにとって良いロールモデルになると述べました。
清水 隆太のコメント
受賞に際し、清水 隆太は次のように感謝の意を示しました。
「栄えある第1回目の最優秀賞を受賞でき、心より嬉しく思います。審査員の方からのコメントで、スタートアップのロールモデルであると言っていただけたことが、私たちの信じて進めてきた行動が間違っていなかったことを示していると感じます。」
清水は、今回の受賞は日々の行動を体現しているメンバーの成果であるとし、今後も「カルチャーを経営の軸に据えた組織づくり」を進める意欲を示しました。
any株式会社の事業内容
any株式会社は、「個の幸福と組織の実利を両立する」を企業のパーパスとして掲げています。ナレッジマネジメントを通じて組織に新しい力を生み出し、より良い社会の実現を目指しています。具体的には、ナレッジプラットフォーム「Qast」を提供しており、社内の膨大な資料をアップロードすることで、ファイルの分類と要約を自動で行います。
「Qast」は、業務で発生する質問に対して生成AIが自動で回答するRAG(Retrieval Augmented Generation)の仕組みを搭載しています。また、Q&AとKnowWho機能により、人々の知識や経験を引き出す共創型のナレッジマネジメントシステムです。製造業や建設業、小売業を含む多くの大企業に導入され、70,000名以上のユーザーに利用されています。
会社概要
| 企業名 | any株式会社 |
|---|---|
| 代表者 | 吉田 和史 |
| 所在地 | 東京都千代田区神田錦町2-2-1 KANDA SQUARE 11F WeWork内 |
| 設立 | 2016年10月3日 |
| 事業内容 | 「Qast(キャスト)」の企画、開発、運営 |
| 会社HP | https://anyinc.jp/ |
| 採用HP | https://careers.anyinc.jp |
| サービスサイト | https://qast.jp/ |
| 運営メディア | https://qast.jp/media/ |
any株式会社は、今後もカルチャーを経営の柱に据え、組織文化の醸成に努めていくことを表明しています。これにより、個の幸福と組織の実利を両立する企業としての成長を続けることが期待されます。
参考リンク: