メトリーが3月24日から東京駅で広告掲出、産業用製品の認知拡大を狙う

メトリー駅広告掲出

開催期間:3月24日〜3月30日

メトリー駅広告掲出
メトリーが東京駅で広告を出す理由って何?
メトリーは産業用製品の認知度を向上させるため、ビジネスパーソンが集まる東京駅で広告を掲出します。
メトリーってどんなサービスなの?
メトリーは、エンジニアや研究者向けに産業用製品の情報を提供する検索プラットフォームで、BtoB取引をデジタル化します。

産業用製品検索サービス「メトリー」がJR東京駅八重洲北口に駅広告を掲載

2025年3月21日、ZAZA株式会社が運営する産業用製品検索サービス「Metoree(メトリー)」が、JR東京駅八重洲北口において駅広告を掲出することを発表しました。この広告は、2025年3月24日から3月30日までの期間にわたり、ビジネスパーソンが集まる東京駅で展開されます。

メトリーは、日本最大級の産業用製品の比較・検索プラットフォームとして、エンジニアや研究者、調達担当者が必要とする情報を提供し、BtoB取引のデジタル化を推進しています。今回の駅広告掲載は、より多くの企業にメトリーのサービスを認知してもらうことを目的としています。

駅広告掲出の背景

BtoB取引の現場では、デジタル技術を活用した業務の効率化が急務とされています。しかし、依然として多くの企業では紙のカタログを用いた情報収集やFAXを使った発注業務が主流となっており、エンジニアや研究者、調達担当者が必要な製品情報を得るのに多くの時間とコストがかかっています。

メトリーは、7,000以上のカテゴリ、50万製品以上、8万社以上のメーカー情報を掲載し、幅広い製品情報を提供しています。これにより、エンジニアや研究者、購買担当者が必要とする製品の選定を容易にし、業務の効率化を図っています。

メトリーのサービス内容

メトリーでは以下のような製品情報を提供しています:

  • センサー
  • 計測器
  • 加工・工作機器
  • 電子部品
  • 試験機

これらの情報は、デジタル化を進めるための重要な要素となっており、特にBtoB取引においては、効率的な情報収集と発注が求められています。

駅広告の概要

掲出される駅広告の詳細は以下の通りです:

項目 詳細
掲出開始日 2025年3月24日
掲出終了日 2025年3月30日
掲出場所 JR東京駅八重洲北口
掲出形式 B2横ポスター

この広告は、東京駅という国内外からのビジネスパーソンが集まる日本最大級の交通拠点で掲出されるため、メトリーの認知度向上が期待されます。

メトリーについて

「メトリー」は、エンジニアや研究者、購買担当者向けに、センサー・測定器・工具などの産業用製品カテゴリで、70,000社以上の情報を提供しています。メトリーは、英語、スペイン語、フランス語、ドイツ語、韓国語の5つの主要言語で利用可能であり、国際的な市場でも対応しています。

また、メトリーは業界全体の課題解決や未来づくりに貢献することを目指しており、デジタル化が遅れていたBtoBの取引に革新をもたらすべく、サービスを展開しています。

ZAZA株式会社の会社概要

ZAZA株式会社は、愛知県名古屋市に本社を置き、2017年に設立されました。以下は会社の基本情報です:

項目 詳細
会社名 ZAZA株式会社
所在地 愛知県名古屋市中村区名駅1丁目1番1号 JPタワー名古屋21F
代表者 代表取締役 永津豪
設立 2017年7月4日
事業内容 製造業向けDXプラットフォーム「メトリー」の運営、旅行プラットフォーム事業「airKitchen」の運営
所属団体 新経済連盟、日本航空宇宙学会、日本熱測定学会、応用物理学会、日本流体力学会、計測自動制御学会、レーザー加工学会
会社HP https://zazainc.co.jp/

また、メトリーの公式SNSアカウントも運営されており、情報発信を行っています。以下はそのリンクです:

まとめ

今回のZAZA株式会社によるメトリーの駅広告掲載は、産業用製品検索サービスの認知度向上を目指す重要な取り組みです。広告掲出期間は2025年3月24日から3月30日まで、JR東京駅八重洲北口での掲出が予定されており、幅広いビジネスパーソンにメトリーのサービスを知ってもらう機会となります。

メトリーの特徴やZAZA株式会社の会社概要を以下の表にまとめました。

項目 詳細
サービス名 Metoree(メトリー)
広告掲出期間 2025年3月24日〜3月30日
掲出場所 JR東京駅八重洲北口
提供情報 産業用製品情報(センサー、計測器、工作機器など)
会社名 ZAZA株式会社
設立年 2017年
事業内容 製造業向けDXプラットフォーム「メトリー」の運営

このように、メトリーは業務の効率化を図るための重要なツールとなり、今後のBtoB取引においてもますます重要な役割を果たすことが期待されています。

参考リンク: