日本システム技術が3月24日にWevoxを全社導入しエンゲージメント向上へ

Wevox全社導入

開催日:3月24日

Wevox全社導入
日本システム技術が導入するWevoxって何?
Wevoxは、エンゲージメントを高めるための組織力向上プラットフォームで、従業員の意見を可視化し分析します。
エンゲージメントサーベイってどう役立つの?
エンゲージメントサーベイは、従業員の意見を集め、職場環境の改善点を特定し、生産性向上を目指します。

企業成長へ向けたエンゲージメントの取り組み

日本システム技術株式会社は、2025年3月24日に、従業員のエンゲージメント向上を目的として、株式会社アトラエが提供する組織力向上プラットフォーム「Wevox」を全社導入することを発表しました。この取り組みは、中長期的な企業価値の向上に向けた人的資本経営の一環として位置付けられています。

従業員がやりがいを感じ、積極的に業務に取り組む環境を整えることにより、従業員のパフォーマンスを高め、自己成長を促進し、企業全体の生産性および業績の向上を目指すものです。

企業成長へ向けたエンゲージメントの取り組み 画像 2

導入の背景

エンゲージメントとは、組織や仕事に対して自発的な貢献意欲を持ち、主体的に取り組んでいる精神状態を指します。これは人的資本経営における重要な指標の一つとされており、企業が持続的に成長するためには、従業員のエンゲージメントを高めることが不可欠です。

従業員のエンゲージメント向上は、職場の雰囲気や生産性の向上だけでなく、最終的には業績にも大きな影響を与えると考えられています。特に、近年の社会的な変化やテレワークをはじめとするフレキシブルな働き方の需要の高まりを受けて、企業は新しい環境に対応するための取り組みが求められています。

取り組み概要

日本システム技術株式会社は、従業員の意見を可視化し、働きやすさとやりがいを感じる企業へと成長するために、エンゲージメントサーベイを導入することを決定しました。このサーベイは定期的に実施され、社内の現状や改善点を把握するための重要な手段となります。

組織内では、エンゲージメントサーベイの結果から得られた“気づき”を基に、積極的な対話を通じて組織全体で取り組みを進めます。これにより、従業員一人ひとりが主体的にエンゲージメントに向き合う場を創出し、企業全体でエンゲージメント向上を実現することを目指します。

エンゲージメントサーベイの実施

エンゲージメントサーベイは、従業員の意見を収集し、組織の状態を分析するための重要なツールです。以下は、エンゲージメントサーベイに関する具体的な取り組み内容です。

  • 定期的なサーベイの実施
  • 結果の分析と可視化
  • 改善点の特定と対策の策定
  • 従業員との対話を通じた意見の反映

これらの取り組みを通じて、従業員が自らの意見を述べやすい環境を整え、エンゲージメント向上に寄与することを目指しています。

今後の展望

日本システム技術株式会社は、エンゲージメントの取り組みを積極的に推進していく方針です。これに加えて、従業員がワークライフバランスやウェルビーイングを重視した柔軟な働き方を実現するための支援、自己成長を実感できるキャリア形成プログラムの充実も進めていく予定です。

企業と従業員の相互信頼を基盤にした企業文化を育み、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を図っていく所存です。

Wevox(ウィボックス)について

Wevoxは、エンゲージメントを軸にしたパルスサーベイで組織力向上を支援するプラットフォームです。このプラットフォームは、エンゲージメントや組織カルチャーなど、組織の状態を多角的に可視化・分析します。

具体的には、「たずねる→わかる→はなす→できる」といったプロセスを通じて、組織力を「貯めて、活かす」ために必要なサポートを提供します。2025年2月時点で、導入組織・団体数は3,670以上、回答データは累計3億3,030万件を超えています。

Wevoxの公式サイトは、以下のリンクからアクセス可能です:Wevox公式サイト

まとめ

日本システム技術株式会社のエンゲージメント向上に向けた取り組みは、従業員の意見を可視化し、企業全体の生産性や業績向上を図るための重要なステップです。今後も、従業員が働きやすく、やりがいを感じられる環境を整えることに注力していくことでしょう。

項目 内容
導入プラットフォーム Wevox
導入目的 従業員のエンゲージメント向上
実施内容 定期的なエンゲージメントサーベイの実施
今後の方針 ワークライフバランスやウェルビーイングの支援、キャリア形成プログラムの充実
Wevoxの導入組織数 3,670以上
回答データ数 3億3,030万件以上

このように、企業のエンゲージメント向上に向けた取り組みは、持続可能な成長を図るために欠かせない要素であり、今後の展開が期待されます。

参考リンク: