SmartHRが新たに「勤怠管理」機能を提供開始、従業員の生産性向上を支援

SmartHRが新たに提供する「勤怠管理」機能

2025年4月2日、株式会社SmartHR（本社：東京都港区、代表取締役CEO：芹澤 雅人）は、すべての従業員と管理者が迷いなく利用できる「勤怠管理」機能を新たに提供開始しました。この機能は、従業員がスマートフォンやPCを使い慣れていない場合でも簡単に操作できるように設計されています。

今回の「勤怠管理」機能は、働き方改革やコロナの影響により、フレックスタイム制やリモートワークなどの導入が進む中、多様化した「働き方」や「働き手」に対応することを目的としています。企業が従業員の勤怠を管理する重要性が増す中、SmartHRはこの業務の効率化を図ります。

背景とニーズの変化

近年、働き方の多様化に加え、高齢者や障害者、外国人労働者の雇用促進が進んでいます。それに伴い、企業の勤怠管理業務は複雑化し、従業員にとっても負担が増大しています。SmartHRは、こうした状況に応えるべく、直感的な操作性と多言語対応を重視した勤怠管理機能を開発しました。

特に重要なのは、労務管理業務を通じて更新される最新の従業員データをシームレスに連携させることで、データメンテナンスコストを大幅に削減する点です。この機能により、企業は効率的に勤怠管理を行うことが可能になります。

「勤怠管理」機能の特長

SmartHRの「勤怠管理」機能は、日々の勤怠管理から締め作業までを簡単に行うことができるため、管理者の負担を軽減します。以下はその主な特長です。

• 出勤簿の修正依頼の効率化: 記入不備を一覧で把握し、まとめて修正が可能です。
• 迅速な通知機能: 労務担当者が締め作業中に不備を発見した際、修正依頼はメール通知やプッシュ通知で従業員に届きます。
• 多様なデバイス対応: PCやスマートフォンから打刻や申請、勤怠状況の確認ができます。
• 多言語対応: やさしい日本語を含む8言語に対応し、言語の壁を越えた利用が可能です。

これにより、PCを持たない従業員や多拠点で勤務する従業員、勤務時間帯が異なる従業員も迅速に勤怠を締めることができるようになります。

勤怠データの活用と組織の生産性向上

勤怠管理業務を通じて得られるデータは、組織内の業務負荷や過重労働の可視化に役立ちます。SmartHRが実施した調査によると、勤怠データが組織の生産性向上に「役立つ」と期待している人事・労務担当者の割合は78.6%に達しています。

しかし、勤怠データの活用が進まない理由として、「データの集計・分析に時間がかかる」「正確なデータの収集ができない」「データが活用できるほど整備されていない」といった課題が挙げられています。SmartHRは、これらの課題に対処するため、分析レポートや従業員サーベイなどの機能を提供し、組織の生産性向上を支援します。

アクセシビリティへの取り組み

SmartHRは、アクセシビリティの向上にも注力しています。障害を持つ方や高齢者、外国人など、多様な特性を持つ従業員が増える中、誰もが使いやすい環境を整備することが重要です。

具体的には、視覚に障害がある方やマウスが使えない方の負担を軽減するためのアプリケーション設計、見やすく使いやすいデザインの採用、多言語化対応などを進めています。これにより、誰もがその人らしく働ける社会を実現することを目指しています。

SmartHRの概要

SmartHRは、労務管理クラウド市場で6年連続シェアNo.1を誇るクラウド人事労務ソフトです。採用管理から年末調整に至るまで、さまざまな労務手続きをペーパーレス化し、データとして蓄積します。さらに、蓄積したデータを活用したタレントマネジメント機能により、組織の活性化や生産性向上を支援しています。

詳細な情報は、SmartHRの公式サイトやプレスキットからも確認できます。

以上の内容から、SmartHRは新たに提供する「勤怠管理」機能を通じて、従業員と管理者の双方にとって使いやすい環境を整え、組織の生産性向上を目指していることが伺えます。