医療機関での物品販売調査結果：サプリメントが人気、患者ニーズが鍵

医療機関における物品販売調査の概要

株式会社インテージヘルスケアは、全国のクリニックに勤務する医師1,200人を対象に、医療機関における物品販売に関する調査を実施しました。この調査は、近年の医療機関におけるサプリメントや健康食品、化粧品などに関する実態を把握することを目的としています。調査の結果、クリニックでの物品販売の現状が明らかになりました。

調査の実施日程は2024年10月29日から11月1日までで、対象となった診療科は「一般内科」「整形外科」「産婦人科」「皮膚科」「耳鼻咽喉科」「精神科」「眼科」「小児科」「歯科」の9診療科です。調査方法はWebアンケートを用い、全国の20床未満のクリニックが対象となっています。

物品販売の実態と人気商品

調査の結果、最も多くのクリニックで販売されていた物品は「サプリメント」であることが判明しました。特に「産婦人科」と「眼科」では、サプリメントの販売割合が約5割と非常に高い結果となりました。具体的な販売実績を見てみると、過去に販売していたクリニックは20%、現在販売しているクリニックは15%というデータが得られました。

以下は、各診療科における現在販売されている物品の内訳です。

サプリメント販売の理由

サプリメントを販売する理由について、販売実績がある医師に自由回答形式で聴取したところ、最も多かった回答は「患者からのニーズがある」で、全体の36%を占めました。次いで「治療／予防／療養の補助」という理由が挙げられました。診療科別に見ると、一般内科においては「患者からのニーズがある」という回答が56%と、他の診療科と比較して高い割合を示しています。

この結果から、医師たちは患者のニーズを重要視しており、物品販売は患者の健康をサポートする手段として位置づけられていることがうかがえます。

一般内科の物品販売状況

一般内科の医師に対して、物品販売状況を確認したところ、現在物品を販売している医師は10%未満という結果でした。この数字は2016年の調査と比較しても大きな変化は見られませんでした。次に、現在物品を販売している、または今後販売しても良いと考えている医師に対して「物品を販売している理由」を尋ねたところ、最も多かったのは「患者からのニーズがある」という回答でした。

一方で、現在物品を販売していない理由についても調査を行い、今後販売するつもりはない医師からは「販売するメリットがないと思う」という意見が多く寄せられました。これは、物品販売に対する理解やメリットが十分に伝わっていないことを示唆しています。

調査結果の考察

今回の調査結果から、サプリメントを含む各物品の販売は診療科ごとに特徴があり、特に「患者からのニーズ」が物品販売の重要な要素であることが明らかになりました。ただし、一般内科においては物品販売があまり進んでいない現状が浮き彫りになりました。

今後、医療機関での物品販売を推進するためには、製品特性に合わせた「患者からのニーズ」の具体化が求められます。また、患者が医療機関で購入するメリットを明確に訴求することが重要です。

調査概要のまとめ

以下に、今回の調査に関する概要をまとめました。

この調査は、医療機関における物品販売の現状を把握するための重要なデータを提供しており、今後の医療機関での物品販売における戦略を考える上での参考となるでしょう。