JRE MALLふるさと納税1600自治体突破記念キャンペーンが4月18日開始

1600自治体突破記念

開催期間:4月18日〜5月6日

1600自治体突破記念
JRE MALLふるさと納税のキャンペーンって何?
JR東日本が運営する「JRE MALLふるさと納税」で、1600自治体突破を記念したキャンペーンです。寄付でJRE POINTが還元されます。
キャンペーン期間中にどうやってポイントを貯めるの?
期間中に複数の自治体へ寄付すると最大6.5%のポイント還元があり、新規会員登録で抽選でさらにポイントが当たります。

「JRE MALLふるさと納税」の1600自治体突破記念キャンペーンについて

東日本旅客鉄道株式会社(JR東日本)は、オンラインによる地方創生の推進を目的として、2020年より「JRE MALLふるさと納税」を運営しています。このたび、同サービスの掲載自治体数が1,600を突破し、約60万点の返礼品を取り扱うに至りました。この記念すべき瞬間を祝し、2025年4月18日(金)から5月6日(火)までの期間に「1600自治体突破記念キャンペーン」を開催します。

本キャンペーンでは、期間中に複数の自治体へ寄付を行うことで、JRE POINTを還元する特典が用意されています。この機会を利用して、ふるさと納税を通じた地域貢献を行うことができます。

「JRE MALLふるさと納税」の1600自治体突破記念キャンペーン!を実施します 画像 2

キャンペーンの詳細

「1600自治体突破記念キャンペーン」の詳細について以下にまとめます。

  • キャンペーン名称: 1600自治体突破記念キャンペーン!
  • 実施期間: 2025年4月18日(金)~5月6日(火)
  • 内容: 特設ページからエントリーの上、以下の条件を満たすことで最大46%超のJRE POINTを獲得できます。

ポイント獲得の条件

キャンペーンに参加することで得られるポイントには、以下の条件が設けられています。

  1. 条件1: 期間中に、寄付額に関係なく複数の自治体へ寄付を行うことで、最大6.5%の還元を受けることができます。内訳は以下の通りです:
    • 基本ポイント: 1%
    • ビューカード決済で +2.5%
    • 複数の自治体への寄付で +3%
  2. 条件2: 期間中に「JRE MALL」に新規会員登録を行い、累計寄付額が25,000円以上に達すると、抽選で100名様に10,000ポイントをプレゼントします。

ポイント獲得例

具体的なポイント獲得の例を示します。例えば、ビューカードを使用して25,000円の寄付を行った場合、以下のようにポイントが獲得できます:

  • 条件1でJRE POINT 1,625ポイント獲得(寄付額の6.5%)
  • 条件2で抽選に当選すればJRE POINT 10,000ポイント獲得(寄付額の40%)

この場合、合計で寄付額の46.5%相当のJRE POINT 11,625ポイントがプレゼントされます。なお、条件1と条件2のプレゼントは重複して獲得可能です。

対象返礼品とキャンペーンURL

本キャンペーンの対象となる返礼品は、「JRE MALLふるさと納税」サイトに掲載されている全ての返礼品です。地域の特産品や、ユニークな体験など、多岐にわたる商品が用意されています。

キャンペーンの詳細や、エントリー方法については以下のURLよりご確認いただけます。

地域貢献と今後の取り組み

JR東日本は、ふるさと納税を通じて地域の皆さまと連携しながら、多くの方に地域の魅力を発信することを目指しています。1,600以上の自治体が掲載され、約60万点の返礼品を取り扱う「JRE MALLふるさと納税」は、全国各地の選りすぐりの特産品を提供しています。

また、JR東日本ならではの鉄道体験の返礼品づくりや、駅構内でのイベントおよびプロモーションを通じて、寄付者に直接地域の魅力を発信し、その交流人口を増やすことを目指しています。

まとめ

「JRE MALLふるさと納税」の1600自治体突破を記念したキャンペーンは、寄付を通じて地域貢献を促進する素晴らしい機会です。以下に本キャンペーンの重要なポイントをまとめます。

項目 詳細
キャンペーン名称 1600自治体突破記念キャンペーン!
実施期間 2025年4月18日(金)~5月6日(火)
条件1 複数の自治体へ寄付で最大6.5%還元
条件2 新規会員登録かつ累計寄付額25,000円以上で抽選
ポイント獲得例 25,000円寄付で最大11,625ポイント獲得可能
対象返礼品 「JRE MALLふるさと納税」サイト内の全返礼品
キャンペーンURL キャンペーンページ

このキャンペーンを通じて、地域の魅力を再発見し、ふるさと納税を通じた地方創生に貢献することが期待されます。

参考リンク: