東京ドームと台北メトロが友好協定を締結、観光交流と地域活性化を推進
ベストカレンダー編集部
2025年4月21日 18:17
東京ドームと台北協定
開催日:4月21日
株式会社東京ドームと台北メトロが友好協定を締結
2025年4月21日、株式会社東京ドーム(東京都文京区、代表取締役会長 CEO:北原 義一)と台北大衆捷運股份有限公司(台湾台北市、董事長:趙 紹廉、以下「台北メトロ」)は、国を越えた相互事業の発展、観光交流の促進、地域活性化への貢献を目的とした友好協定を締結しました。締結式は台北市内において行われ、両社の代表者が出席しました。
本協定は、両社がそれぞれの強みを生かし、相互に理解を深めることで、様々な事業分野における連携を強化することを目指しています。特に、プロモーション活動の相互協力などを通じて、観光客の増加や地域活性化に寄与することが期待されています。
友好協定締結式の概要
友好協定の締結式は、以下のような概要で行われました。
- 締結日: 2025年4月21日(月)
- 会場: 台北メトロ本社ホール(台湾、台北市)
- 署名者: 株式会社東京ドーム 代表取締役会長 CEO 北原 義一、台北大衆捷運股份有限公司 董事長 趙 紹廉
- 立会人: 台北市長 蒋 万安
本協定の背景と展望
台北メトロは、鉄道事業を中心に、台北アリーナの運営や遊園地「台北市立兒童新樂園」などのレクリエーション・レジャー事業を展開している台湾を代表する企業です。一方、株式会社東京ドームは、東京ドームシティを中心に多様なエンターテインメント事業を展開しています。
近年、台湾からのインバウンド客が増加している中で、東京ドームで開催された「WBSC世界野球プレミア12」では、台湾が初優勝を果たし、スポーツ・エンターテインメントの分野においても両国の関心が高まっています。このような背景から、両社の友好協定締結は、さらなる相互理解と連携を促進する重要な一歩とされています。
関係者のコメント
友好協定締結にあたり、株式会社東京ドームの北原 義一会長は、次のようにコメントしています。
「今回台北メトロ様と友好協定を締結する運びになったことを誠に嬉しく感じております。台北メトロと東京ドームは、共に台湾と日本を代表するエンターテインメントの担い手であり、本協定が台湾と日本のエンターテインメント文化の発展に寄与することを願います。」
さらに、台北メトロの趙 紹廉董事長も次のように述べています。
「東京ドームの卓越した経営力と、豊富なマネジメントおよびイノベーションの経験は、私たちにとって見習うべき模範です。本日、台北メトロを代表して東京ドームと友好協定を締結できることを、大変光栄に思います。」
株式会社東京ドームの概要
株式会社東京ドームは、読売巨人軍の本拠地である「東京ドーム」を中心に、「東京ドームシティ アトラクションズ」、「ラクーア」、「後楽園ホール」などを運営しています。都内有数の大規模レジャー施設として、魅力的な施設開発やイベントの企画運営に注力しており、流通事業「shop in」の展開や熱海でのリゾート事業、公共施設および民間スポーツ施設の運営受託なども行っています。
2022年には東京ドームの過去最大のリニューアルを実施し、2023年から2024年にかけては東京ドームシティの大規模リニューアルを行う予定です。これにより、新たな顧客体験の提供と満足度向上を図っています。
台北メトロの概要
台北メトロは、台北市および新北市を走行する都市鉄道を運営しており、営業キロ数は131.1km、5路線117駅を有しています。また、「台北アリーナ」や遊園地「台北市立兒童新樂園」、猫空ロープウェイの運営など、幅広い事業を展開しています。これにより、台北メトロは地域住民や観光客にとって欠かせない交通インフラを提供しています。
まとめ
株式会社東京ドームと台北メトロの友好協定締結は、両社の相互理解と連携を一層深める重要な契機です。観光交流や地域活性化を目指し、今後は様々なプロモーション活動やイベントの開催が期待されます。以下に、今回の友好協定締結に関する主要な情報をまとめます。
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 締結日 | 2025年4月21日 |
| 会場 | 台北メトロ本社ホール |
| 署名者 | 北原 義一(東京ドーム)、趙 紹廉(台北メトロ) |
| 立会人 | 蒋 万安(台北市長) |
| 主な事業分野 | 観光、スポーツ、エンターテインメント、ビジネス |
この協定を通じて、両社がどのような新たな取り組みを展開していくのか、今後の動向が注目されます。