2025年6月開始「はたけビュッフェ」全国7県で野菜収穫サブスクサービス拡大

はたけビュッフェ全国拡大

開催日:6月1日

はたけビュッフェ全国拡大
はたけビュッフェってどんなサービス?
はたけビュッフェは月額定額で全国の農園で野菜を365日好きなだけ収穫できるサブスク型サービス。消費者は新鮮な野菜を手に入れつつ収穫体験も楽しめます。
農家にとってはどんなメリットがあるの?
農家は消費者が収穫を担うため労働時間を約50%削減でき、生産性が大幅に向上。過剰労働の解消や働き方改革にもつながります。

新たな農業体験「はたけビュッフェ」が全国に拡大

株式会社ノーティスト(代表取締役:松本直之)が運営する「はたけビュッフェ」は、消費者が野菜を自由に収穫できるサブスクリプションサービスです。このサービスは、農家の労働生産性を向上させることを目的としており、消費者と生産者の双方に利益をもたらす「win-win」の関係を築いています。2025年6月から、兵庫県と鹿児島県を含む全国7県にサービスを拡大することが決定しました。

「はたけビュッフェ」は、月額定額制で野菜が365日採り放題のサービスを提供しており、消費者は新鮮な野菜を手に入れるだけでなく、収穫体験を通じて食育にも貢献しています。このサービスは、消費者が自ら野菜を収穫することで、農家の労働時間を約50%削減することができ、農業の生産性向上にも寄与しています。

野菜採り放題サービスで消費者も生産者も得する!「収穫サブスク農園」が全国7県に拡大【兵庫・鹿児島で新規オープン】 画像 2

「はたけビュッフェ」の特徴と社会的意義

「はたけビュッフェ」は、年間を通じて20種類以上の野菜を収穫可能で、家族が食べる分なら何度でも採り放題です。特に、子育て世帯に人気の食育体験を提供しており、地産地消を通じて環境にも配慮したサービスとなっています。

このサービスの主な特徴は以下の通りです:

  • 年間を通じて20種類以上の野菜が収穫可能
  • 月定額で好きな時に何度でも通える
  • 家族が食べる分なら採り放題
  • 子育て世帯に人気の食育体験ができる
  • 地産地消で環境に優しい
  • 手軽に新鮮な野菜が手に入る

また、「はたけビュッフェ」は以下のような社会的意義を持っています:

  • 地産地消の取り組みで配送コストがかからないため、環境負荷を低減
  • 月額制で市場価格に左右されにくく、物価高騰対策にもなる
  • 農家直販で卸・加工・小売業者を介さないため、低価格での提供が可能
  • 自然や植物に触れる機会を創出し、体験による食育を推進
  • 食と農を近づける取り組みとして、農業関係人口を増やす
  • 農家の働き方改革を推進し、過剰労働を解消
野菜採り放題サービスで消費者も生産者も得する!「収穫サブスク農園」が全国7県に拡大【兵庫・鹿児島で新規オープン】 画像 3

新規オープンする農園の詳細

2025年6月から新たにオープンする農園は、以下の通りです:

鹿児島県姶良市・たけのうち農園
鹿児島市から通いやすい山あいの農園で、大根やレタス、キャベツなどの野菜を収穫できます。2023年に一度オープンしたが、改めて準備を進めて再スタートしました。
兵庫県三木市・ちくりんファーム
自然豊かな地域に位置し、環境保全型農業に取り組んでいます。体験を通じて豊かな食生活を広げることを目指しています。

現在オープンしている農園には、宮崎県小林市の山内ファームや、神奈川県相模原市の長谷川農園、千葉県千葉市のFarm831などがあります。これらの農園はそれぞれの地域の特性を活かし、新鮮な野菜を育てています。

野菜採り放題サービスで消費者も生産者も得する!「収穫サブスク農園」が全国7県に拡大【兵庫・鹿児島で新規オープン】 画像 4

今後の展望と農業の未来

株式会社ノーティストは、今後も「はたけビュッフェ」の拡大を進め、2025年にはさらに多くの地域で新たな農園を開設する予定です。具体的には、栃木県真岡市や福井県越前町、茨城県行方市などで新規オープンを計画しています。

この取り組みは、農業の労働生産性を改善し、多くの農家が自信を持って働ける環境を整えることを目的としています。また、「1市町村1収穫農園」の実現を目指し、地域の農業を活性化させる一助となることを期待しています。

項目 内容
サービス名 はたけビュッフェ
提供開始日 2025年6月
対象県 兵庫・鹿児島を含む7県
収穫可能野菜の種類 年間20種類以上
料金 大人1人世帯6,000円、大人2人世帯9,500円、大人3人世帯13,000円
子供の料金 同居する高校生以下は無料

「はたけビュッフェ」は、消費者と農家の双方にとってメリットのあるサービスを提供し、持続可能な農業の実現に向けた重要な一歩となるでしょう。これからの農業の在り方を考える上で、注目すべき取り組みです。