2025年6月2日発表:デジタルハーツとKONAMI eスポーツ学院が次世代ゲーム人材育成で産学連携提携

産学連携提携発表

開催日:6月2日

産学連携提携発表
デジタルハーツとKONAMI eスポーツ学院の提携って何するの?
両社はeスポーツ産業の発展と次世代ゲーム人材の育成を目的に産学連携し、デジタルハーツが出張授業でゲーム業界の最新動向やデバッグ体験を提供します。
KONAMI eスポーツ学院の教育プログラムってどんな内容?
3年間のコースでゲーム制作の基礎やチームワーク、ビジネススキルを学び、プロ選手やストリーマー、解説者など多様な職業に対応できる人材を育成します。

デジタルハーツとKONAMI eスポーツ学院の産学連携提携について

株式会社デジタルハーツ(以下「デジタルハーツ」)と株式会社コナミデジタルエンタテインメント(以下「コナミ」)が運営するKONAMI eスポーツ学院は、2025年6月2日にeスポーツ産業の発展及び次世代ゲーム人材の育成を目的とした産学連携での提携を発表しました。この提携は、ゲーム業界における人材育成の重要性が高まる中で、両社が持つリソースを活用し、次世代のゲーム人材を育成するための新たな取り組みとなります。

デジタルハーツ、eスポーツ産業の発展と次世代ゲーム人材の育成を企図し、KONAMI eスポーツ学院と産学連携で提携 画像 2

デジタルハーツの企業ミッションと事業内容

デジタルハーツは、「SAVE the DIGITAL WORLD」という企業ミッションを掲げ、約8,000名のゲーム好き人材を基盤に、ゲームの不具合検出を行うデバッグ事業を中心に、様々なサービスを提供しています。具体的なサービス内容には、以下のようなものがあります。

  • ゲームのデバッグ(不具合検出)
  • ローカライゼーション(翻訳・文化適応)
  • マーケティング支援

また、デジタルハーツはeスポーツ関連の業界団体への参画や、世界最大級の格闘ゲーム大会「EVO」の日本誘致など、日本におけるeスポーツの普及に向けた活動にも積極的に取り組んでいます。さらに、資本参加しているGeeSports 万博実行委員会は、2025年に開催予定の「日本国際博覧会(大阪・関西万博)」にてシニアeスポーツ大会の開催を企画しています。

KONAMI eスポーツ学院の教育プログラム

KONAMI eスポーツ学院は、第一学院高等学校eスポーツコースとして、3年間の学びを提供しています。教育分野におけるeスポーツの活用は世界的に注目されており、プロ選手だけでなく、ストリーマーやゲーム実況解説、eスポーツライターなど、様々な職業の選択肢が増加しています。3年間のスクールライフでは、eスポーツに関する知識だけでなく、以下のような多様なスキルを身につけることが可能です。

  1. ゲーム制作の基礎知識
  2. チームワークやコミュニケーション能力
  3. ビジネススキル

このように、KONAMI eスポーツ学院では幅広い分野に対応できる人材を育成することを目指しています。

デジタルハーツの出張授業の概要

デジタルハーツは、KONAMI eスポーツ学院との提携により、出張授業を提供することになりました。この出張授業では、デジタルハーツのデバッグスペシャリストが学校を訪問し、以下のような内容で特別講義を実施します。

  • ゲーム業界の最新動向についての講義
  • 開発からリリースに至るまでのプロセスを学ぶ

さらに、座学だけでなく、実際に模擬ソフトを用いてゲームの不具合を見つけ出すデバッグ体験も行います。このプログラムを通じて、学生はプロの視点を学び、ゲーム制作のリアルを体験することができます。

今後の展望とゲーム業界への貢献

デジタルハーツは、KONAMI eスポーツ学院との連携を通じて、ゲーム業界を目指す学生に貴重な学びの機会を提供し、次世代のゲーム人材育成を推進していく方針です。この取り組みは、eスポーツ産業の発展だけでなく、ゲーム業界全体の活性化にも寄与することが期待されています。

デジタルハーツの企業としての強みや、KONAMI eスポーツ学院の教育プログラムを活用し、次世代のゲーム人材が育成されることで、今後のゲーム業界がさらに発展していくことを目指しています。

項目 内容
提携企業 デジタルハーツ、KONAMI eスポーツ学院
目的 eスポーツ産業の発展、次世代ゲーム人材の育成
出張授業内容 特別講義(最新動向、開発プロセス)、デバッグ体験
教育機関 KONAMI eスポーツ学院(第一学院高等学校)
企業ミッション SAVE the DIGITAL WORLD

このように、デジタルハーツとKONAMI eスポーツ学院の提携は、ゲーム業界の未来を担う人材を育成するための重要なステップとなります。両社の取り組みが、今後どのように進展していくのか注目されます。

参考リンク: