2025年6月1日実施のHYBE JAPAN組織改編でアーティスト事業を強化へ

HYBE JAPAN組織改編

開催日:6月1日

HYBE JAPAN組織改編
HYBE JAPANって何で組織改編したの?
HYBE JAPANは2025年6月1日に組織改編を行い、日本での事業強化と拡大を目指しています。新戦略HYBE2.0に基づき、アーティスト事業の強化と多様なレーベル体制の構築が目的です。
新しいリーダーはどんな人たち?
Chief Labels Officerに島賢治氏、Chief Creative OfficerにJEFF MIYAHARA氏が就任。両者は音楽業界で豊富な経験を持ち、アーティストの発掘やブランド価値向上に注力します。

HYBE JAPANの組織改編と新たな展望

株式会社HYBE JAPANは、2025年6月9日13時に発表されたプレスリリースで、日本における事業強化および拡大を目的とした組織改編を行うことを明らかにしました。この組織改編は、2024年8月に発表されたHYBEの新成長戦略「HYBE2.0」に基づいており、アメリカ、日本、ラテンアメリカを中心に、各地域の文化や特性に合わせた事業を展開することを目指しています。

HYBEは「マルチホーム・マルチジャンル(Multi-home, Multi-genre)」戦略を推進しており、これにより各市場をリードする存在となることを目指しています。日本本社であるHYBE JAPANもこの戦略に従い、アーティスト事業を強化するために本社組織を改編します。

新しいリーダーシップ体制

今回の組織改編に伴い、HYBE JAPANのChief Labels Officerには島賢治が、Chief Creative OfficerにはJEFF MIYAHARAが就任しました。これにより、HYBE JAPAN傘下のレーベル機能が強化され、アーティストの発掘や育成、価値向上に向けた様々な施策が進められることになります。

島賢治は、ソニー・ミュージックなどの音楽関連企業にてアーティストのマネジメントやマーケティングに従事してきた経歴を持ち、2017年には株式会社fearlessを設立し、アーティストのブランド戦略を手がけてきました。一方、JEFF MIYAHARAは、音楽プロデューサーとして多くのアーティストの楽曲を手がけ、エンターテインメントとテクノロジーの融合にも力を入れています。

アーティスト価値の向上と新たな挑戦

新たに就任した島賢治とJEFF MIYAHARAは、それぞれの豊富な経験を活かし、アーティストのブランド価値向上と強力なパワーを持つIPの開発に注力することが期待されています。特に、アーティストの発掘から育成、コンテンツ制作やマーケティングに至るまで、包括的なソリューションを構築し、アーティストの価値を総合的に高めていく方針です。

島賢治は、「HYBE JAPANのレーベルは、日本から世界で活躍できるアーティストを創出することを最大の目標に掲げています」と述べ、クリエイティブからマーケティング、ライブ、ファンクラブ、ECに至るまでの要素を統合したソリューションを構築することに意欲を見せています。

JEFF MIYAHARAも、「日本特有のカルチャー、アート、エクスペリエンスが世界から注目されている中、次世代のスーパースターを輝かせるためにこの旅路に加わることができ光栄に思います」とコメントし、アーティストの育成に対する期待感を表明しました。

YX LABELSの新たな位置づけ

HYBE JAPANの組織改編により、グローバルグループ&TEAMやJ-POPボーイズグループaoenが所属するYX LABELSがHYBE JAPAN傘下に配置されることとなりました。この傘下のレーベルの代表取締役は、HYBE JAPANの代表取締役兼CEOであるハン・ヒョンロックが兼任します。

HYBE JAPANは、今後、傘下に独立性を持った複数のレーベルを擁するマルチレーベル体制を確立していく計画です。この体制により、様々なアーティストとより豊かなエンターテインメント経験を提供し、そのコンテンツや体験を日本国内はもちろん、国外にも発信していくことを目指しています。

さらに、「Beyond Japan」の実現に向けて邁進し、日本のエンターテインメント産業全体の価値向上にも貢献していく意向が示されています。

まとめ

項目 詳細
組織改編日 2025年6月1日
新任役員 Chief Labels Officer: 島賢治
Chief Creative Officer: JEFF MIYAHARA
主な目標 日本から世界で活躍できるアーティストの創出
傘下レーベル YX LABELS
代表取締役 ハン・ヒョンロック

HYBE JAPANの組織改編は、アーティスト事業の強化や新たな挑戦を通じて、今後の成長に向けた重要なステップとなります。新たなリーダーシップ体制のもと、アーティストの価値向上に向けた様々な取り組みが進められることが期待されます。これにより、日本のエンターテインメント産業全体の価値向上にも寄与することが目指されています。

参考リンク: