2025年6月19日開始 PIVOTが動画内CM枠提供を開始し広告配信を強化

動画内CM枠提供開始

開催日:6月19日

動画内CM枠提供開始
PIVOTの動画内CM枠って何が新しいの?
PIVOTの動画内CM枠は、アプリ・Web・YouTubeチャンネルで配信され、若手から経営層まで幅広いビジネスリーダーに効果的に広告を届けられる新しい広告サービスです。
どんな広告形式があるの?スキップできるの?
15秒のノンスキッパブル広告と60秒以内のスキッパブル広告があり、視聴者は必ず15秒広告を視聴。広告主はリンククリックの有無も選べ、興味を引く工夫が可能です。

ビジネス映像メディア「PIVOT」が動画内CM枠の提供を開始

PIVOT株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:佐々木紀彦)が運営するビジネス映像メディア「PIVOT」は、2025年6月19日より、アプリ・Webサイトおよび公式YouTubeチャンネルにおいて動画内CM(インストリーム広告)の提供を開始しました。この新しい取り組みは、感度の高い若手プロフェッショナルから決裁権を持つエグゼクティブまで、幅広いビジネスリーダー層に向けて広告配信を可能にします。

PIVOTはこれまで、ビジネスパーソンに向けて学びのある動画コンテンツを提供してきました。今回の動画内CM枠の提供により、広告主はブランド認知やサービス理解を促進するための新たな手段を手に入れることができるようになります。

ビジネス映像メディア「PIVOT」、アプリ・WebおよびYouTubeチャンネルにおける動画内CM枠の提供を開始 画像 2

動画内CM枠の特徴と配信先

新たに提供される動画内CM枠は、PIVOTアプリ、Webサイト、そしてPIVOT公式YouTubeチャンネルにおいて配信されます。これにより、広告主は多様なデバイスでの広告配信が可能となり、視聴者との接点を増やすことができます。

具体的な配信先は以下の通りです:

  • PIVOTアプリ
  • PIVOT Webサイト
  • PIVOT公式YouTubeチャンネル

また、配信デバイスはPC、スマートフォン(SP)、およびコネクテッドTV(CTV)に対応しています。これにより、ユーザーは様々な環境でコンテンツを楽しむことができ、広告主はターゲット層に対して効果的にアプローチできるようになります。

ビジネス映像メディア「PIVOT」、アプリ・WebおよびYouTubeチャンネルにおける動画内CM枠の提供を開始 画像 3

広告形式と配信枠の詳細

PIVOTが提供する広告形式は、ノンスキッパブル広告(15秒)およびスキッパブル広告(60秒以内)です。これにより、視聴者は広告をスキップすることなく、必ず視聴することになります。

配信枠には以下の2種類があります:

  1. プレロール枠
  2. ミッドロール枠

また、リンククリックのオプションも用意されており、広告主はリンクをクリックするかどうかを選択することができます。これにより、視聴者の興味を引きつける広告を作成することが可能になります。

広告配信企業からのコメント

新たに導入される動画内CM枠に関して、広告配信企業からも期待の声が寄せられています。以下は、広告主のコメントです。

東急不動産株式会社
コーポレートコミュニケーション部 ブランド推進室 室長 眞明 大介氏

「この度は、PIVOT様の動画内広告サービス第一弾をご一緒できること、大変光栄に思います。ブランドセーフティが叫ばれる時代において、今回の取り組みは多くの事業会社にとって役に立つサービスであると確信しています。」

株式会社Sales Marker
代表取締役 CEO 小笠原 羽恭氏

「PIVOT様でのインテントセールスの啓蒙は、事業成長にも大きくつながっています。今後もインテントセールスの価値をたくさんのビジネスパーソンに届ける発信を続けていきたいと考えています。」

PIVOTのミッションとサービス概要

PIVOTは「日本をPIVOTする」をミッションに掲げ、新時代のマインドセットとスキルセットを高める映像コンテンツを毎日無料で配信しています。これにより、ビジネスパーソンが必要とする情報を提供し、意思決定を支援する役割を果たしています。

具体的なサービス概要は以下の通りです:

項目 詳細
社名 PIVOT株式会社
代表者 代表取締役 佐々木紀彦
所在地 東京都渋谷区神宮前6-17-11 JPR原宿ビル2階
設立 2021年6月1日
資本金 1億円

PIVOTは、今後もコンテンツ制作体制を強化し、ビジネスパーソンの意思決定を支援する質の高い情報発信を進めていく方針です。

このように、PIVOTが提供する動画内CM枠は、広告主にとって新たなビジネスチャンスをもたらすものとなるでしょう。幅広いビジネスリーダー層に向けた効果的な広告配信が可能になることから、今後の展開が注目されます。