2025年8月8日開始!menu大阪で24時間デリバリー拡大へ

大阪24時間デリバリー拡大

開催日:8月8日

大阪24時間デリバリー拡大
大阪でmenuのデリバリーっていつから24時間対応になるの?
2025年8月8日から大阪府内の20エリアでmenuのデリバリーサービスが24時間対応になります。さらに6エリアでは営業時間も延長されます。
Pontaパスってmenuのサービスでどんなメリットがあるの?
Pontaパス会員はmenuの配達が無料になり、ローソンのクーポンやポイント還元、飲食店の割引など多彩な特典が利用できてお得です。

menu株式会社、大阪でのデリバリーサービスを24時間体制に拡大

menu株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:信田篤男)が運営するデリバリーアプリ「menu」は、2025年8月8日(金)より、大阪府の合計26エリアで提供時間を延長することを発表しました。この新たな取り組みにより、利用者はより便利にデリバリーサービスを利用できるようになります。

今回のサービス拡大は、特に夜間の利用を考慮しており、急な買い物や残業後の夕食など、様々なライフスタイルに対応したデリバリー体験を提供することを目指しています。大阪府内の20エリアでは、サービス提供時間を24時間に拡大し、さらに6エリアでは営業時間を延長します。

menu、大阪で24時間配達エリア拡大 画像 2

デリバリーサービスエリアの詳細

新たに24時間対応となるエリアは以下の通りです。これにより、利用者はいつでも必要な商品を手に入れることができるようになります。

  • 大阪城エリア
    • 大阪城エリア
    • 東今里・東中本エリア
    • 小路エリア
    • 鶴橋・今里エリア
  • 弁天町エリア
    • 野田エリア
    • 弁天町エリア
    • 海老江エリア
    • 伝法・高見エリア
  • 新大阪エリア
    • 新大阪エリア
    • 淡路エリア
    • 東三国エリア
    • 野中エリア
  • 都島エリア
    • 野江エリア
    • 蒲生エリア
    • 都島エリア
    • 毛馬町エリア
    • 菅原エリア
  • 阿倍野エリア
    • 玉出エリア
    • 阿倍野エリア
    • 鶴見橋エリア

また、営業時間が拡大されるエリアは以下の通りです。

  • 北田辺エリア
    • 巽西エリア
    • 北田辺エリア
    • 針中野エリア
    • 平野エリア
    • 喜連エリア
    • 住道矢田エリア

menu株式会社のビジョンとサービス

menu株式会社は、「あらゆるものが欲しい時に快適に手に入る生活インフラ」を目指し、日本発のデリバリーアプリ『menu』を運営しています。2023年にはKDDI・レアゾンHDとのジョイントベンチャー化を果たし、さらなるサービス向上に取り組んでいます。

アプリの特徴としては、Pontaパス会員なら配達が無料で行えることや、商品単位の「口コミ機能」、さらにはアプリ一つでシームレスに楽しめる「ゲーム機能」が搭載されています。これにより、ユーザーは毎日の生活の中で「ちょっとした嬉しい・楽しい時間」を体験できることを目指しています。

Pontaパスの魅力

menuのサービスを利用する際に、特に注目したいのが「Pontaパス」です。このサービスは、スマホを通じて日常の「HAPPY」をお届けするおトクなクーポンや新しい体験のきっかけを提供します。月額548円(初回30日無料)で、全てのキャリアのお客様が利用可能です。

Pontaパスでは、以下の特典が提供されています。

  • ローソンで使えるクーポンが週替わりでもらえる「ウィークリーLAWSON」
  • 対象店舗で最大2%のPontaポイント還元が受けられる「Pontaパスブースト」特典
  • ファストフード店や飲食店で使える無料クーポンや割引
  • 「au PAY マーケット」でのお得なポイント還元や送料無料の買い物
  • 映画館での鑑賞料金の割引
  • 映像、音楽、書籍などのエンタメコンテンツが楽しめる
  • スマホのデータを安全に保護するサービス

これらの特典により、日常生活がより豊かで便利になることが期待されます。

まとめ

項目 詳細
サービス名 menu
提供開始日 2025年8月8日
デリバリーエリア数 26エリア
24時間対応エリア 20エリア
営業時間拡大エリア 6エリア
Pontaパス料金 月額548円(初回30日無料)
アプリダウンロードURL こちら

以上のように、menu株式会社は大阪府内でのデリバリーサービスを24時間体制に拡大することで、利用者の利便性を大幅に向上させることを目指しています。この取り組みは、今後のデリバリーサービスの在り方を変える可能性を秘めていると言えるでしょう。