新アワードAICA発足、清水幹太が議長に

AICA設立と清水議長就任

開催日:10月17日

AICA設立と清水議長就任
AICAってどんな賞なの?
AIを使ったクリエイティブを単に表彰するのではなく、審査過程で交わされた「議論」を可視化・記録し白書として公表する、新しい枠組みのアワードです。世界1000件超の事例を基に横断的に検証します。
清水幹太ってどんな人?
BASSDRUMのテクニカルディレクター。東大法学部中退後に独学でプログラミングを習得し、PARTYでCTO経験、PARTY NY設立を経て2018年にBASSDRUMを立ち上げた、技術と表現をつなぐクリエイターです。

AI時代のクリエイティブを問い直す新たな枠組み:AI Creative Future Awards(AICA)の設立

BASSDRUM(ベースドラム株式会社、本社:東京都港区、代表取締役:鍜治屋敷 圭昭)は、2025年10月17日12時00分に発表したリリースにおいて、一般社団法人AICAが新設したアワード「AI Creative Future Awards(AICA)」に対して、同社のテクニカルディレクターである清水 幹太が議長に就任したことを公表しました。AICAは単なる表彰制度ではなく、AIを用いたクリエイティブ活動の現在地を「議論と記録」として残すことを目的に設計されています。

このアワードは、世界中から収集された1000を超えるクリエイティブ事例をベースに、各分野の第一線で活躍する審査員が集い、「AIをどう使い、その結果何が生まれたのか」という観点から議論を交わします。審査の過程で得られた洞察は、表彰式に留まらず、白書としてまとめられ、社会に向けて発信される予定です。

BASSDRUMの清水幹太が議長に就任。AI時代におけるクリエイティブの新たな可能性を探求するアワード「AI Creative Future Awards(AICA)」 画像 2

AICAの目的と特徴

AICAは、AIを取り巻く技術的進化と社会的・文化的な変化を横断的に検証する場を目指しています。評価そのものを最終目的にするのではなく、議論を通じて現状の理解を深め、それを公的な記録として残すことが重視されています。

具体的には、以下の点がAICAの特色です。

  • 議論と記録の重視:表彰は行われますが、最重要項目は審査過程で交わされた議論の内容を可視化・記録することです。
  • 多様なジャンルの横断:広告、アート、音楽、映像、ゲーム、プロダクトなどジャンルを限定せずに対象を広く設けています。
  • リサーチに基づく選定:世界から収集した1000件超の事例をリサーチし、そのうえで審査委員が議論を行います。
BASSDRUMの清水幹太が議長に就任。AI時代におけるクリエイティブの新たな可能性を探求するアワード「AI Creative Future Awards(AICA)」 画像 3

清水幹太氏の議長就任と経歴 — 議論を導く立場としての期待

今回の議長にはBASSDRUMのテクニカルディレクター、清水 幹太が就任しました。清水氏は東京大学法学部を中退後に独学でプログラミングを学び、2005年に株式会社イメージソース/ノングリッドに参加。以後、クリエイティブディレクター/テクニカルディレクターとして、システム構築から体験展示まで多岐にわたる制作に関わってきました。

経歴の主な流れは以下の通りです。

2005年
株式会社イメージソース/ノングリッドに参加
2011年
株式会社PARTYチーフ・テクノロジー・オフィサーに就任
2013年
PARTY NYを設立
2018年
テクニカルディレクター・コレクティブ「BASSDRUM」を設立

BASSDRUMは、体験施設やショールームの企画、企業のDX支援、新規事業・プロダクト開発などを行うテクニカルディレクター・コレクティブ/会社組織として位置付けられており、技術面からプロジェクトを主導する役割を果たしています。

清水 幹太氏のコメント(原文)

つくづく、私たちは興味深い時代に生まれたものです。インターネットが登場し、情報やコミュニケーションのあり方が大きく変わりました。しかし未だに人類はインターネットとの適切な付き合い方を見いだせていないようにみえます。そこに、スマートフォンやブロックチェーンなど、矢継ぎ早に新しいイノベーションが発生し、人類はそれを享受すると同時に、振り回され、混乱し続けています。

いま私たちの生活の中では、日を追うごとに「AI」の存在感が巨大なものとなっています。混乱に拍車がかかるであろう中、クリエイティブアワードという形をとって、大きく深呼吸をして起こっていることを見つめ直す、それがこのAICAの試みです。単なる「表彰活動」ではなく、新しい技術・手段を使ったものづくりを丁寧にアセスメントする。このアワードが多くの人々の道標のような存在になっていけばと考え、議論を進めていきたいと考えています。ご期待ください。

審査体制と参加領域 — 専門家パネルが横断的に議論

AICAの審査はクローズド方式(非公開)で行われます。対象はAIを活用したクリエイティブプロジェクト全般で、広告、アート、音楽、映像、ゲーム、プロダクトなど広範なカテゴリを含みます。審査の焦点は、技術的手段としてのAIの活用方法と、その結果として生まれた表現や社会的インパクトにあります。

審査員にはクリエイターや研究者など、テクノロジーとクリエイティブの両面に精通するメンバーが揃っています。以下にクレジットタイトルと主要メンバーを示します。

役職 氏名 肩書き
議長 清水 幹太 BASSDRUM テクニカルディレクター
審査員 緒方 壽人 デザインエンジニア/Takramプロジェクトディレクター
審査員 徳井 直生 アーティスト/AI研究者
審査員 戸村 朝子 Art, Science and Societyプロデューサー/東京大学大学院 情報学環 客員研究員/東京工科大学 客員教授
審査員 三宅 陽一郎 立教大学大学院人工知能科学研究科 特任教授
審査員 AKI INOMATA アーティスト/武蔵野美術大学客員教授/デジタルハリウッド大学大学院特任准教授
総合ディレクター 福田 敏也 777 Creative Strategies代表取締役
リサーチャー 土屋 泰洋 Dentsu Lab Tokyo Creative Director / Creative Technologist / Researcher

なお、総合ディレクターの福田 敏也氏とリサーチャーの土屋 泰洋氏は審査には関与しない点が明記されています。審査は各分野の専門性を踏まえた議論を重ねることにより、単なるランキングではない深掘りを行う仕組みです。

スケジュールと情報公開の計画

AICAの計画では、審査の後に得られた議論と評価をまとめた白書を作成し、社会へ還元するとされています。贈賞式は2025年12月中旬開催予定、白書は2026年初春刊行予定です。発表リリースはBASSDRUMから2025年10月17日12時00分に出されています。

審査形式はクローズド(非公開)であるため、審査過程そのものは外部公開されませんが、審査で得られた議論と評価の成果は白書として公開されます。公式の情報や今後の更新はAICAの公式サイトで確認できます。

  • 公式HP:https://aica-awards.com
  • 発表元:BASSDRUM(ベースドラム株式会社)
    所在地:東京都港区
    代表取締役:鍜治屋敷 圭昭
  • プレスリリース発表日時:2025年10月17日 12時00分

BASSDRUMについて

BASSDRUMは世界初のテクニカルディレクター・コレクティブを標榜し、組織的な会社運営を行う団体です。体験施設やショールームの企画、企業のDX支援、新規事業・プロダクト開発などを手掛け、AIなど先端分野の知見と現場での経験を融合させることで、技術面からプロジェクトをリードしています。

詳細はBASSDRUMのウェブサイトで確認できます:https://bassdrum.org/

要点の整理

この記事では、AICAの設立趣旨、清水幹太氏の議長就任、審査体制・対象領域、スケジュールおよび発信計画、そしてBASSDRUMの関係性について整理してきました。以下の表は本リリースの主要情報を分かりやすくまとめたものです。

項目 内容
発表元 BASSDRUM(ベースドラム株式会社)
発表日時 2025年10月17日 12時00分
Award名称 AI Creative Future Awards(AICA)
議長 清水 幹太(BASSDRUM テクニカルディレクター)
審査員(主なメンバー) 緒方 壽人/徳井 直生/戸村 朝子/三宅 陽一郎/AKI INOMATA
総合ディレクター 福田 敏也(777 Creative Strategies代表取締役)
リサーチャー 土屋 泰洋(Dentsu Lab Tokyo)
審査形式 クローズド審査(非公開)
対象領域 広告、アート、音楽、映像、ゲーム、プロダクト等、AIを活用したクリエイティブ全般
贈賞式 2025年12月中旬(予定)
白書刊行 2026年初春(予定)
公式サイト https://aica-awards.com
BASSDRUM テクニカルディレクター・コレクティブ/ベースドラム株式会社(https://bassdrum.org/

以上がプレスリリースの主要内容の整理です。本件は、AIが拡張する表現や産業構造に対して、専門家による議論と記録を通じて現在の状況を可視化する取り組みとして位置づけられます。今後は公式サイトや発行予定の白書などを通じて、より詳細な議論の中身が公表されていく見込みです。

参考リンク: