ベビーデイ (記念日 毎月第1日曜日、6月第1日曜日)

ベビーデイ
提唱年
1992年(平成4年)
提唱者
株式会社読売新聞社
日付
6月第1日曜日
由来
母の日(5月第2日曜日)と父の日(6月第3日曜日)の間
法的定義(新生児)
生後0日〜28日未満(母子保健法)
法的定義(乳児)
1歳未満(母子保健法)

生まれたばかりの赤ちゃんの肌が赤みを帯びて見えるのは、新生児の血液中に含まれる赤血球の密度が成人より高く、かつ皮膚が薄いため血管が透けて見えるからです。生後まもない時期には胎児期の環境に適応した「胎児性ヘモグロビン」が酸素を多く運ぶため、毛細血管が透ける肌と相まって独特の赤みが生じます。「赤ちゃん」という言葉はまさにこの皮膚の色から生まれた呼び名であり、「赤子」「赤んぼ」も同じ語源をもちます。

6月の第1日曜日は「ベビーデイ」です。1992年(平成4年)に株式会社読売新聞社(東京都千代田区大手町)が提唱しました。日付には意図的な配置があります。5月の第2日曜日は「母の日」、6月の第3日曜日は「父の日」——その両者のちょうど間に位置する6月第1日曜日を「赤ちゃんにまつわる様々な問題を考える日」として設定したのです。親を祝う二つの記念日に挟まれた場所に赤ちゃん自身のための日を置くという設計は、家族全体を一つの連続したテーマで捉えようとする発想といえます。

「赤ちゃん」の定義は法律によって明確に区分されています。母子保健法では、生後0日から28日未満を「新生児」、1歳に満たない期間を「乳児」と定めています。つまり「赤ちゃん」という日常語は、新生児と乳児の両方を含む幅広い概念として使われており、法的な区分よりも広い意味をもちます。

読売新聞社がこの記念日を提唱した1992年は、合計特殊出生率が1.50を記録した「1.57ショック」の翌年にあたります。少子化が社会問題として広く認識され始めた時期であり、赤ちゃんをめぐる環境や課題に社会的な関心を向けるきっかけとして、メディア企業がこうした記念日を設ける意義は小さくありませんでした。その後、日本の出生数は減少を続け、2025年には年間70万人を初めて割り込みました。ベビーデイが生まれた頃と比べると、赤ちゃんをめぐる問題の深刻さは一層増しています。

ベビーデイには、子育て支援施設や自治体が赤ちゃんとその保護者を対象としたイベントを開催することもあります。育児情報の発信や、産後ケアの周知などが行われる機会にもなっています。赤ちゃんの健康や育ちやすい環境について改めて考えてみる一日として、広く認知されています。