バケーションレンタルの日 (記念日 6月15日)

2018年6月15日、日本の宿泊業界に大きな転換点が訪れました。「住宅宿泊事業法」、いわゆる民泊新法の施行です。この法律により、一般の住宅や別荘を旅行者に貸し出すサービスが正式に法的枠組みのもとで認められることになりました。世界最大級のバケーションレンタル企業・HomeAway（ホームアウェイ）株式会社は、この歴史的な施行日を記念して6月15日を「バケーションレンタルの日」に制定しています。

バケーションレンタル（vacation rental）。直訳すれば「休暇の賃貸」です。

海外では古くから親しまれてきたこの言葉は、旅行者が一般の民家や別荘、コンドミニアムなどに宿泊する形態を指します。ホテルとは異なり、キッチンやリビングのある住空間をまるごと借りられるのが特徴で、家族連れやグループ旅行では宿泊費を抑えながら現地の暮らしに近い体験ができます。欧米ではバカンス文化と結びつき、南フランスのコテージやフロリダのビーチハウスなど、長期滞在型の旅のスタイルとして定着してきました。HomeAwayは2005年にアメリカ・テキサス州で設立され、世界190カ国以上で200万件を超える物件を掲載する、この分野の最大手です。

日本ではこうしたサービスが「民泊」という言葉で広まりました。しかし「民泊」には、違法な又貸しや近隣トラブルといったネガティブなイメージがつきまとっていた時期もあります。住宅宿泊事業法はまさにそうした課題を解消するために整備された法律で、届出制度や年間180日の営業上限、安全措置の義務化などを定めました。法的な土台が整ったことで、訪日外国人の急増するインバウンド需要にも対応しやすくなったのです。

HomeAwayがこの記念日に込めた狙いは明確です。日本国内で「民泊」という限定的な呼び名にとどまらず、世界標準の「バケーションレンタル」という言葉を浸透させること。グローバル市場ではすでに確立された概念であり、この名称を使うことで日本の物件が海外の旅行者の検索に自然とヒットしやすくなるという実利もあります。言葉の選び方ひとつが、市場の広がりを左右するわけです。

民泊新法の施行から数年が経ち、日本各地でバケーションレンタルの物件は着実に増えています。古民家を改装した一棟貸しの宿や、都市部のデザイナーズマンションなど、そのバリエーションも多彩になりました。6月15日は、日本の宿泊文化が新たな一歩を踏み出した日として記憶されています。