献血の日 (記念日 8月21日)

「黄色い血」と呼ばれた血液が、日本の輸血医療を揺るがした時代がありました。戦後の日本では、輸血用血液の多くを民間の血液銀行が売血によって調達していました。生活のために繰り返し血液を売る人たちの血液は、赤血球が回復しないまま再び採血されるため赤みを失い、黄色がかって見えました。この「黄色い血」は輸血しても効果が乏しく、輸血後に肝炎などを引き起こす原因にもなっていました。

事態が大きく動いたのは1964年（昭和39年）3月のことです。駐日アメリカ大使のエドウィン・ライシャワー氏が東京で刃物による傷害事件に遭い、虎ノ門病院で輸血を受けました。ところが、この輸血がもとで輸血後肝炎を発症してしまいます。外交上の要人が日本の売血由来の血液で健康被害を受けたこの出来事は、国内外に大きな衝撃を与えました。同年、学生たちによる「黄色い血の追放運動」が全国各地に広がり、売血制度の問題がにわかに社会全体の関心を集めるようになりました。

こうした流れを受け、同年8月21日に「献血の推進について」が閣議で決定されました。売血に依存してきた供給体制を転換し、すべての輸血用血液を献血で確保する方針が打ち出されたのです。

その後、献血への移行は段階的に進められました。赤十字血液センターが各地で献血の普及・啓発活動を展開し、1969年（昭和44年）には売血がほぼ終息します。さらに1974年（昭和49年）には、民間の商業血液銀行が預血制度を廃止したことで、輸血用血液をすべて献血で確保する体制がようやく完全に確立されました。閣議決定からおよそ10年をかけて、日本の血液事業は大きな転換を遂げたことになります。

現在、日本では年間約500万人が献血に協力しており、毎年必要な献血量を確保するために継続的な呼びかけが行われています。血液製剤には有効期限があるため、安定的な供給には日常的な献血の積み重ねが欠かせません。「献血の日」は、かつての「黄色い血」問題とその克服の歴史を振り返るとともに、現代の献血制度を支える一人ひとりの行動の意味を改めて考える機会となっています。