疼痛ゼロの日 (記念日 10月20日)

慢性的な痛みに苦しむ人は、日本国内に約2,000万人いると推計されています。腰痛、関節痛、神経障害性疼痛など、その原因はさまざまですが、いずれも生活の質（QOL）を大きく損なう点で共通しています。適切な治療を受けられずに痛みを抱えたまま日常を過ごしている患者も少なくなく、疼痛治療の普及と理解促進は日本社会における重要な課題のひとつです。

10月20日は「疼痛ゼロの日」です。疼痛治療に関する情報提供を行う団体JPAP（Japan Partners Against Pain）が制定しました。「とう（10）つう（2）ゼロ（0）」という語呂合わせが日付の由来となっています。疼痛とはずきずきとうずくような痛みのことを指し、急性・慢性を問わず患者の日常生活に深刻な影響を与えます。JPAPは2003年、疼痛治療に対する医療従事者と一般市民の意識を変えることを目的として設立された団体です。設立当初は11名の医師が中心でしたが、その後急速に拡大し、医師・看護師・薬剤師を中心に1,700名以上が参加するまでに成長しました。講演や患者向け情報提供、医療従事者向けの研修支援など、幅広い活動を展開しています。

疼痛治療が難しい理由のひとつは、痛みそのものが主観的な症状であるという点です。数値や画像で客観的に示しにくいため、患者が症状を正確に伝えられなかったり、医療者との認識にズレが生じたりするケースがあります。また、慢性疼痛に対しては薬物療法だけでなく、リハビリテーション・心理的アプローチ・神経ブロックなどを組み合わせた多角的な治療が有効とされており、専門的な知識を持つ医療機関との連携が重要です。

「疼痛ゼロの日」は、痛みを我慢するのが当然だという思い込みを見直すきっかけを社会に提供しています。日本では痛みを「がまんするもの」と捉える文化的背景が根強く残っており、受診をためらうことで症状が慢性化するケースも報告されています。適切なタイミングで専門家に相談することが、痛みの長期化を防ぐうえで重要です。慢性的な痛みを感じている場合は、かかりつけ医やペインクリニックへの相談を検討してみてください。