コネクテッドTV白書2026：YouTubeが視聴時間トップに

CTVの注視を可視化した「コネクテッドTV白書2026」公布の背景と要点

REVISIO株式会社は、家庭に設置した人体認識技術搭載機器によりテレビスクリーンへの注視（アテンション）を計測し、その結果をまとめたレポート「コネクテッドTV白書2026」を2026年3月6日12時00分に発表しました。本リリースは、CTV（コネクテッドTV）視聴の実態と広告環境の現状把握を目的としています。

本白書は、全国規模のアンケートとREVISIOの実測データを組み合わせることで、誰が・なぜ・どのようにテレビスクリーンで何を視聴しているのかを明らかにしています。2023年から継続して発行しているレポートで、広告主・広告会社・プラットフォーム・報道関係者らに利用されています。

公開日時と発表組織

発表は2026年3月6日 12時00分に行われ、発表元はREVISIO株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 郡谷 康士）です。REVISIOは、2022年10月に旧社名TVISION INSIGHTS株式会社から現社名へ変更しています。

同社は人体認識技術を用いて、テレビ番組やCMの視聴態勢データを毎秒で取得し、広告効果の分析や視聴行動理解のためのBtoB向けサービスを提供しています。国内累計で250社以上のクライアントに利用されています。

データ収集方法とサンプルの構成：実測とアンケートの掛け合わせ

本研究で使用されたデータは、REVISIOが保有する実測データと独自に実施したアンケートから構成されています。実測では関東エリア2,000世帯からCTV視聴データを取得しており、関西エリアについても600世帯を調査対象としています。

アンケートはスクリーニング調査35,000名、本調査3,000名という規模で実施され、意識データと視聴データを掛け合わせて分析を深めています。これにより、視聴者の意識と実際の注視行動の両面から傾向を示すことが可能になっています。

利用データの具体的な内訳

実測データ

・関東エリアの2,000世帯のCTV視聴データ（注視度・滞在時間など）。

・関西エリア600世帯の視聴データを提供。

アンケートデータ

・スクリーニング調査 35,000名。

・本調査 3,000名。

主要な調査結果：YouTubeが利用時間トップ、サービス間で利用時間の増減あり

CTV視聴に関する主要な発見として、動画プラットフォームの利用時間が全体的に上昇する中で、サービスごとに増減が見られることが示されました。地上波放送局も含めた平均利用時間では、YouTubeが1位で平均50.4分/日という結果になっています。

さらに、動画サービスの利用率は全体的に伸びている一方で、特定サービスの視聴時間が昨年比で増加していることも確認されました。具体的にはTVer、Netflix、ABEMA、U-NEXTなどで視聴時間の増加が見られました。また、放送局の中ではTBSの視聴時間が顕著に増加しており、昨年比で3.9分/日増となっています。

注視度（アテンション）の傾向とCM時点での挙動

「注視度」＝テレビの前にいる視聴者がどれだけ画面を見ているかを示す指標については、地上波よりも動画サービス（CTV）の方が高い傾向が続いています。視聴者が自ら選んだコンテンツを視聴する点が、注視を高める一因として考えられます。

CM時点においても同様の傾向が確認され、動画サービスのほうがCM時点での注視度が高いという結果でした。分析では、CMの配置（CMポジションの良さ）や、広告時間が短い（CMチャンスが短い）ことなどが高いアテンションを維持する要因として挙げられています。

コンテンツ別の観察：ジャンルと時間帯で使い分ける視聴行動

本年は初めてコンテンツ毎の分析データも収録され、サービスごとに注視が高かった地上波番組や配信コンテンツを比較しました。結果として、視聴者はジャンルや視聴時間帯に応じてプラットフォームを使い分ける傾向が読み取れます。

具体例として、ABEMA、Amazon Prime Video、Netflix、TVerで配信されている番組を分析したところ、各サービスで上位にランクインするコンテンツは異なっていました。アニメ、ドラマ、バラエティといったジャンルによって主要な視聴プラットフォームが分かれている点が明らかになっています。

サービス別のランキングとデータの活用

添付スライドにはTVerのランキングが掲載されており、その他のサービスについても資料内でランキングを提示しています。本リリースが紹介した項目以外にも多くのデータが資料に含まれているため、マーケティング施策や番組編成、CM配分の判断材料として利用可能です。

資料版には詳細な属性別データやアンケート集計データも含まれており、より精細な分析を希望する場合は有料版レポートの提供を受けられます。

レポート入手方法、引用ルール、問い合わせ先

レポートは無料版のダウンロードと、有料版（詳細な属性別データやアンケート集計データを含む）の提供が行われています。無料版のダウンロードおよび関連リンクはREVISIOのニュースページにて案内されています（https://revisio.co.jp/news/ATxIxlaR）。

引用・転載時にはクレジット表記が必須とされています。例としては以下のような表記が求められます：「REVISIOが実施した『コネクテッドTV白書2026』によると・・・」。

問い合わせ先（広報）

• 会社名：REVISIO株式会社
• 広報担当：安武
• 住所：東京都千代田区大手町1丁目6番1号大手町ビル
• E-mail：info@revisio.com
• Tel（担当直通）：050-5897-4931

有料版レポートの申し込みや詳細データに関する問い合わせは、同連絡先を通じて受け付けられています。ダウンロード資料や本プレスリリースで使用された画像ファイルも提供されています。

本記事の要点まとめ

以下の表は本記事で取り上げた主要項目を整理したものです。レポートの配布形態、調査手法、主要な数値、問い合わせ先などを一目で確認できます。

本記事は「コネクテッドTV白書2026」の発表内容を整理して伝えるものであり、調査手法や数値、問い合わせ先などプレスリリースの全情報を網羅しています。詳細なランキングや属性別集計、画像素材はREVISIOの配布資料およびダウンロードページで確認できます。