6割超が英語で困った経験、弱点はスピーキング

業務での英語に6割超が「困った経験」──何が問題になっているのか

総合教育・生涯学習機関の株式会社ECCが実施した「社会人の英語力に関する調査」（2026年2月20日～3月2日、インターネット調査、600名有効回答）では、英語力不足による業務上の支障を感じたことがあると答えた人が世代を問わず高い水準に達しました。一般社員（20～39歳、n=300）では「頻繁にある」20.3%、「たまにある」40.7%、合計61.0%が困った経験があると回答。管理職（40～65歳、n=300）でも「頻繁にある」18.0%、「たまにある」45.3%、合計63.3%となっています。

調査は、仕事のために英語力を養いたいと考えている会社員を対象として実施され、一般社員と管理職で課題の内容に違いが見られました。自由回答を含む分析からは、単に「英語が苦手」という漠然とした問題ではなく、業務の場面や責任の度合いに応じた具体的な困難が浮かび上がっています。

一般社員に多い「話せない」悩みの実態

一般社員の困りごとは主に「話せない」ことに集中しています。具体的には「すぐに言葉が出なかった」「リスニングはできても英語で返すことができない」「話し始めの言葉が出るのに時間がかかって焦ってしまう」といった発話の障壁が挙げられました。

困る場面は、準備の余裕がない突発的な対応が中心で、外国人来客対応や接客時など現場の即応力が求められる場面での苦労が目立ちます。実務の現場では、語彙や文法だけでなく「とっさの一言」を作る力が求められていることが示唆されます。

管理職に現れる「聞き取れない・伝えきれない」課題

管理職の回答では「聞き取れない」や「伝えきれない」といった意見が多く、例として「アメリカ人の顧客の早口が理解できなかった」「英語での打ち合わせで十分に伝え切れなかった」などが挙がっています。聞く・話すの双方に課題があり、単なる会話力だけではなく高度なコミュニケーション能力が求められる場面での困難が顕著です。

特徴的なのは、管理職の困りごとが契約交渉、国際会議での質疑応答、海外出張での現地会議といった、ビジネスの意思決定に直結する場面に集中している点です。英語力不足が経営コストやリスクに直結している具体事例として、契約書作成時に外注翻訳を都度依頼し費用がかかるといった声も寄せられています。

「スピーキング」が最大の弱点──四技能の中での位置づけと緊張感

英語の4技能（聞く・話す・読む・書く）について苦手なものを尋ねたところ、一般社員では41.0%、管理職では38.7%が「スピーキング（話す）」を最も苦手と回答し、世代を超えて共通のボトルネックであることが明らかになりました。管理職ではリスニングも37.0%と高めで、コミュニケーション全般に課題を抱えている傾向が見られます。

また、英語で会議や商談を行う際の不安・緊張に関しては、一般社員が合計62.0%（強く感じる25.3%、やや感じる36.7%）、管理職が合計66.0%（強く感じる27.3%、やや感じる38.7%）と高い割合でした。経験の差があるはずの管理職でも不安が残る背景には、責任の重さや交渉等で正確さを求められる場面が影響していると考えられます。

緊張感と実務遂行の関係

自由回答では、緊張や不安がパフォーマンス低下につながる具体例も報告されています。たとえば、重要な会議で緊張から言い回しが単調になり交渉力が落ちた、という声や、早口を聞き取れず判断や応答が遅れてしまった結果、進行に支障をきたしたという事例が見られます。

これらは単に言語スキルの不足だけでなく、実務のプレッシャー下での応答力や速読力、要点抽出能力など複合的な力が問われることを示しています。

学習環境の課題と、支持の高い学習法

学習のハードルや学習時間の現状を見ると、個人の意欲と実行の間に大きなギャップが存在します。平日1日に英語学習に割ける時間は「ほぼ0分」と答えた人が約3割にのぼり、「15分程度」まで含めると半数以上が1日30分未満に留まるという実態が示されました。

学習を始める・続ける上でのハードルでも、一般社員は「疲れていて気力がない」（41.0%）、「何から始めればいいかわからない」（35.7%）が高く、学習の入口で迷う傾向があります。一方、管理職では「仕事が忙しく時間を確保できない」（45.0%）が最多で、「自分に合った学習方法が見つからない」（23.7%）が一般社員よりも高めでした。

会社の支援を求める声が上位を占める

どのような条件が整えば英語学習に取り組めるかという問いに対して、一般社員・管理職ともに「業務時間内に学習時間が確保されること」が40.7%で最多でした。次いで「費用を会社が負担してくれること」（一般社員40.3%、管理職36.0%）、「会社の制度として研修が用意されていること」（一般社員27.3%、管理職30.0%）と、上位3項目はいずれも企業側の制度的支援に関する要望が占めています。

Q4やQ5の結果と合わせると、学習への意欲はあるものの時間や体力、始め方のわからなさといった現実的な障壁があるため、制度による後押しが重要視されていることがわかります。

実践型学習への高い期待

英語学習で効果的だと思う方法については、管理職で「講師とのトーク」が50.3%と最多、一般社員でも39.7%で2位に入りました。一方、一般社員で最多だったのは「実際の仕事の場面を想定したロールプレイ」で49.7%、管理職でも46.3%と高い支持を得ています。

両世代で上位となった「講師とのトーク」と「ロールプレイ」は、いずれも実践的な場面での反復練習や対話によるフィードバックを重視する学習法です。Q1の自由回答にあった「とっさに言葉が出ない」「会議や交渉で伝え切れない」といった実務上の課題を解消するためには、実際のシチュエーションに近い訓練を通じたスピーキング強化が求められていると読み取れます。

調査の概要と主要データの整理

ここまでの要点を整理すると、本調査は20～30代の一般社員300名、40～60代の管理職300名、計600名を対象に実施され、英語力に関する現状と学習に向けたニーズを明らかにしています。年代を超えて共通する課題と、職責に応じた違いの両面が確認されました。

以下の表は、本記事で触れた主要な調査結果を一目で確認できるように整理したものです。

本調査からは、社会人の英語学習に関して「意欲はあるが時間や方法でつまずく」「スピーキングを中心とした実践的な訓練を求める声が強い」「企業側の制度的支援が学習着手の決め手になりうる」といった複合的な示唆が得られます。調査対象や手法、結果の数値は本文および表に記載した通りです。

なお、本調査の詳細やECCの提供する各種サービスに関する情報は、株式会社ECCの公式サイト（https://www.ecc.co.jp/）にて確認できます。