働く更年期世代2,000名調査　睡眠不調がキャリアに影響

見えにくい不調が示す、働く更年期世代の現実

パラマウントベッド株式会社と株式会社陽と人が共同で実施した「キャリアとヘルスケアに関する価値観調査」は、45〜55歳の働く女性2,000名を対象に、心身の状態とキャリア意識の関係を明らかにしました。調査はインターネット上で2025年5月から6月にかけて行われ、プレスリリースはパラマウントベッドホールディングス株式会社より2026年4月21日15時00分に発表されています。

表面的には自身を「健康」と感じている人が多く見られる一方で、睡眠や更年期に関する評価指標で実際の不調が高い割合で確認され、企業や職場の支援が及びにくい“見えにくい不調”がキャリア形成に静かに影響している実態が浮かび上がりました。本調査は、当社が進める「sleep×femtech」プロジェクトの一環として、2025年10月から開始した活動「サイレントシフト（Silent SHIFT）」の取り組みの一部として実施されています。

睡眠と更年期の状況：自覚と実測のギャップ

調査結果では、回答者の約7割弱が自分を「健康」と認識しているにもかかわらず、睡眠に関する客観的評価で不調が明らかになっています。アテネ不眠尺度の評価では約半数が不眠症の可能性に該当し、さらに7割近くが何らかの睡眠不調を抱えていると報告されました。

更年期に関しても同様の状況が見られ、KKSI（更年期障害指数）で見ると約半数が中等症、約7％が重症に該当すると評価されました。こうしたデータは、外見や自己申告だけでは把握しづらい心身の不調が多く存在することを示しています。

睡眠の問題が示す点

睡眠の質を測る指標で高い割合の不調が確認された点は、日常の業務遂行や精神的負荷、長期的な健康リスクに直結する懸念を示しています。睡眠の問題は単発の疲労ではなく、継続的な注意と支援が必要な課題と考えられます。

本調査はインターネット調査で実施されているため、自己申告に基づく側面は残るものの、アテネ不眠尺度やKKSIのような標準化された尺度を用いることで、主観的認識と測定結果のギャップが明確になった点に意味があります。

更年期症状の現状

KKSIの結果から、半数が中等症、約7％が重症に該当していることは、働く女性の多くが更年期に起因する身体的・心理的な影響を抱えつつ就業を続けていることを示します。症状の程度は個人差が大きく、支援施策の設計にはきめ細かな対応が求められます。

更年期の影響は、単に健康面だけで留まらず、仕事選択や挑戦の辞退といったキャリア意思決定にも影響を及ぼす可能性が指摘されています。

キャリア選択と業務パフォーマンスへの影響

心身の不調とキャリア意識の関係を分析した結果、心身の不調が昇進意欲と直接的な有意差を示さなかった一方で、新たな役割や挑戦を辞退する背景には更年期症状などの健康課題が関与している可能性が示されました。実際、辞退理由として23.5％の女性が更年期症状を含む健康課題を挙げています。

また、不眠や更年期症状の自覚は日々の業務パフォーマンスに影響を与えていることが確認され、睡眠の不調が働き方やキャリア満足度にまで波及していることが示唆されました。

昇進意欲と挑戦の辞退

調査では、心身の不調と昇進意欲に統計的に有意な関連は見られなかったとされますが、挑戦の辞退という具体的行動には健康課題が関与しているという実態が示されています。ここには「能力や意欲はあるが、体調や不安から挑戦を回避する」といった構図が含まれていると考えられます。

企業側が昇進や役割提示の際に体調面の配慮を欠くと、結果的に人材育成や配置の最適化が阻害される可能性があるため、対応策の検討が必要です。

業務パフォーマンスと満足度の関連

働き方やキャリアの満足度は二極化しており、全体の約半数が「満足している」と回答しました。ただし、満足度の高低に関わらず、スキル活用、仕事のやりがい、プライベートとのバランスが重要視されている点は共通しています。

一方で不眠症状が強い女性ほど働き方への満足度が低下する傾向が確認され、睡眠の不調が日々の業務遂行だけでなく、キャリア全体の満足度にも影響している可能性が示されました。

自己認識と感情の傾向、組織に向けた示唆

自己認識に関する設問では、「自分らしく働けていた時期がない、またはわからない」と回答した女性が半数を超えました。これは、自身のキャリアに対する肯定感の低さや、働き方における自己実現の難しさを反映しています。

また、10年前に思い描いていた将来像に対する現在の感情では「喜び」よりも「哀しみ」が強く表れ、多くの女性がキャリアに関し複雑でネガティブな感情を抱えていることが示されました。これらの感情面のデータは、単なる離職率やパフォーマンス指標では見えにくい課題を示しています。

企業と支援側に求められる対応

調査の示唆として、従来の企業の取り組みが労働時間管理を中心としてきた一方で、潜在的な心身の不調への対応は十分でないと指摘されています。データと対話を通じて課題を正しく把握し、「心身の健やかさ」を出発点に職場や社会の仕組みを見直す必要があるとされています。

また、調査では次世代に対して「より働きやすい環境を望む」という声が多く、企業・当事者・支援側が連携して、多様な人が健やかに働ける環境づくりを進めていくことの重要性が確認されました。

取り組みの背景と企業メッセージ

本調査は、パラマウントベッドが進める「sleep×femtech」プロジェクトの新たな取り組みとして、陽と人と共同で行った「サイレントシフト」の一環であり、同社はブランドメッセージ「WELL-BEING for all beings」のもと、データと対話を基盤とした活動を継続するとしています。

なお、発表にあたってはパラマウントベッド株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役 社長執行役員：木村友彦）と株式会社陽と人（本社：福島県伊達郡国見町、代表取締役：小林味愛）が実施主体である旨が明記されています。

調査の要点まとめとデータ一覧

以下は本調査で示された主な数値や事項を整理した表です。調査結果の詳細は発表元のリンク（https://www.paramount.co.jp/news/1612/）でも確認できますが、ここではプレスリリースに記載された全ての主要情報を表形式でまとめて示します。

表に示した通り、本調査は働く更年期世代の女性が抱える睡眠・更年期由来の不調が、業務パフォーマンスやキャリア選択、満足度に関わる重要な要因であることを示しています。企業と支援側が連携し、データに基づく対話と対応を進めることが示唆されています。

詳細な調査結果は発表元のリンク（https://www.paramount.co.jp/news/1612/）で案内されています。発表内容は公表時点の情報であり、変更される場合がある点に注意が必要です。