OfferBox miraiが6月1日開始 低学年の自己探求支援
ベストカレンダー編集部
2026年5月26日 14:43
OfferBox mirai開始
開催日：6月1日
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低学年期の“選考から離れた”イベント参加がキャリア観を動かす
株式会社i-plugが2026年5月26日に公表した調査は、2027年卒・2028年卒予定の学生を対象に「大学1・2年生時のキャリアイベントに関する調査」を行った結果をまとめたものです。調査はOfferBox登録者を対象にインターネットで実施され、27年卒は2026年5月11日〜13日で有効回答数409件、28年卒は2026年5月14日〜16日で有効回答数394件、合計で803件の回答を集計しています（構成比は四捨五入のため合計が必ずしも100％にならない場合があります）。
調査の中で特に注目されるのは、大学1・2年生の段階で「就職活動を目的としないキャリアイベント」に参加した学生は全体の20.2%にとどまる一方で、参加した学生の92.6%が「将来やキャリアを考えるきっかけになった」と回答した点です。この結果は、低学年期のイベント参加が少数派であるものの、参加者にとって非常に高い効果をもたらしていることを示しています。
低学年期に後悔する行動とその背景
大学1・2年生のうちに「やっておけばよかったこと」についての回答では、トップが「資格取得・スキルアップ」53.3%、続いて「自己分析」42.3%、さらに「就活関連イベントへの参加」35.1%という結果になりました。時間的余裕がある低学年期に自己理解やスキル形成、社会との接点づくりに取り組むべきだったと振り返る声が多く見られます。
この傾向は、3年生以降に入ると筆記試験やエントリーシート、面接準備など選考対策に時間が割かれることが背景にあると考えられます。調査回答からは、低学年期の時間的余裕を活かした基礎的な取り組みが、長期的な納得感につながる可能性が示唆されます。
どのようなイベントに参加し、何を目的にしたのか
調査では、低学年期に参加したイベントの種類や参加動機についても詳細に尋ねています。参加者のうち最も多かったのは「大学が主催するイベントやセミナー」59.9%で、次いで「企業が主催するイベントやセミナー」35.2%、さらに「1日完結型の仕事体験」19.1%という順でした。大学内の取り組みが参加のハードルを下げ、キャリア形成の入口になりやすい実態が示されています。
参加理由では、91.4%が「自身の将来やキャリアについて考えたかったから」を挙げ、79.3%が「業界や企業について知りたかったから」、64.7%が「働くことへのイメージを持ちたかったから」と回答しました。低学年期における参加は、内定獲得という実利的目的ではなく、知的好奇心や探究心からの行動が主であることがうかがえます。
イベント情報の入手経路としては、「大学（キャリアセンター/教授など）」58.0%が最も多く、続いてWeb（SNSなど）22.1%でした。大学のネットワークやサポート体制が、特に1・2年生にとって重要な情報格差を埋める役割を果たしている点が明確です。
低学年期ならではの参加の“余裕”と学びの幅
3年生以降と比較した意識の違いについては、複数の設問で一貫して「余裕」や「視野の拡大」を示す回答が多数を占めました。たとえば、選考（内定獲得）を意識せずに興味のあるものを選べたとする回答は69.7%、気持ちに余裕を持って参加できたとする回答は78.4%に上ります。
また、低学年期には「キャリアの選択肢を広げることを重視できた」71.0%、「知らない分野や業界のイベントにも気楽に挑戦できた」65.4%、「周りを気にせず自分のペースで参加できた」71.6%といった回答が目立ち、先入観に捉われない試行や社会人とのリラックスした対話（48.1%が肯定的）といった特徴が確認されました。
- Q7〜Q12（主な比較設問）
- Q7: 興味に基づいた選択ができた — 69.7%（非常に当てはまる22.2%、やや当てはまる47.5%）
- Q8: 気持ちに余裕を持って参加できた — 78.4%（非常に当てはまる30.9%、やや当てはまる47.5%）
- Q9: 選択肢を広げることを重視できた — 71.0%（非常に当てはまる25.3%、やや当てはまる45.7%）
- Q10: 知らない分野にも挑戦できた — 65.4%（非常に当てはまる29.0%、やや当てはまる36.4%）
- Q11: リラックスして社会人と話せた — 48.1%（非常に当てはまる17.9%、やや当てはまる30.2%）
- Q12: 周りを気にせず自分のペースで参加できた — 71.6%（非常に当てはまる22.8%、やや当てはまる48.8%）
これらの数値は、低学年期が「焦らず視野を広げる期間」として機能していることを示しています。内定獲得のプレッシャーがない時期に、多様な体験を通じて自己理解を深めることが、その後のキャリア選択の納得感につながるという示唆が得られます。
OfferBox mirai：低学年向けの自己探求型キャリア支援サービスの提供開始
調査結果を踏まえ、i-plugは2026年6月1日（月）より、大学1・2年生を対象とした自己探求型キャリア支援サービス「OfferBox mirai（オファーボックス ミライ）」の提供を開始します。本サービスは「就活対策」や「内定獲得」を目的とせず、学生が社会に触れながら自己理解を深めることを支援する点を特徴としています。
サービスの主な内容は次のとおりです。
- 業界・職種理解のためのセミナーや起業家セミナー（i-plug主催）
- 提携企業が提供するグローバルプログラムや地方創生プロジェクトなど、実践的な社会接点
- 参加記録を蓄積・可視化する「キャリアポートフォリオ機能」の搭載
- 当社独自の「MPDCAフレーム」を用いた、目的設定から振り返りまでを支援する仕組み
詳細は公式サイト（https://mirai.offerbox.jp/）およびプレスリリース（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000214.000041771.html）で確認できます。
合わせて、OfferBox自体のサービス概要も改めて示されています。OfferBoxは企業から学生へオファーを送る新卒採用サービスで、2027年卒業予定学生は240,800名以上が登録22,631社が登録（2026年4月末時点、過去にアカウントを開設した企業を含む）しています。学生向け公式サイトはhttps://offerbox.jp、企業向け公式サイトはhttps://offerbox.jp/companyです。
最後に、調査とサービスに関する母体である株式会社i-plugの基本情報を記載します。代表取締役は中野智哉、従業員数は324名（単体・2026年3月31日現在）、所在地は大阪府大阪市北区大深町5番54号 グラングリーン大阪 南館ゲートタワー8F、公式サイトはhttps://i-plug.co.jpです。
- グループ会社：株式会社イー・ファルコン（主なサービス：「適性検査eF-1G」 https://www.e-falcon.co.jp/ef-1g）
- グループ会社：株式会社マキシマイズ（主なサービス：「Tsunagaru就活」 https://tsunashu.com/）
調査結果の要点とサービス開始情報（整理表）
以下に、本記事で紹介した主要データとサービス要点を表で整理します。数値は調査報告に基づき記載しています。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| プレスリリース日 | 2026年5月26日 10:00 |
| 調査対象 | OfferBox登録の2027年卒予定学生（調査期間：2026/5/11〜13、有効回答409件）、2028年卒予定学生（調査期間：2026/5/14〜16、有効回答394件） |
| 合計有効回答 | 803件（合算） |
| 大学1・2年生のイベント参加率（就活目的でない） | 参加した：20.2%、参加していない：79.8% |
| イベント参加がキャリアを考えるきっかけになった割合 | 92.6% |
| 低学年期にやっておけばよかったこと（上位） | 資格取得・スキルアップ53.3%、自己分析42.3%、イベント参加35.1%、就業体験31.1% |
| 参加イベントの種別（回答上位） | 大学主催イベント59.9%、企業主催イベント35.2%、1日仕事体験19.1% |
| イベント情報の認知経路 | 大学（キャリアセンター等）58.0%、Web（SNS等）22.1% |
| 低学年期と3年生以降の意識差（抜粋） | 興味に基づく選択69.7%、気持ちに余裕78.4%、選択肢拡大重視71.0%、知らない分野への挑戦65.4%、周りを気にせず参加71.6% |
| OfferBox mirai 提供開始 | 2026年6月1日（自己探求型キャリア支援サービス、キャリアポートフォリオ、MPDCAフレーム搭載） |
| OfferBox サービス規模 | 2027年卒登録学生：240,800名以上、登録企業累計：22,631社（2026年4月末時点） |
| 会社情報（代表/従業員数） | 株式会社i-plug／代表：中野智哉、従業員数：324名（単体・2026/3/31時点） |
まとめとして、低学年期のキャリアイベント参加は全体では少数ではあるものの、参加者の多くが「キャリアを考えるきっかけ」を得ており、大学側の案内や支援が接点形成に重要な役割を果たしている点が示されました。i-plugの新サービス「OfferBox mirai」は、こうした調査結果を受け、低学年期の学生が焦らずに自己探求を進められる仕組みを提供することを目的としています。
