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みずほFG、WEリーグとゴールド契約 マッチデー12回実施

WEリーグ ゴールド契約

開催日:8月13日

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WEリーグ ゴールド契約
契約っていつから始まるの?
みずほFGは「2026/27シーズン」から2シーズンにわたりWEリーグのゴールドパートナーになります。発表は2026年8月13日で、具体的な試合日程は今後発表されます。
ファンにはどんな変化があるの?
全国で2シーズン合計12回の「みずほFG presents マッチデー」実施や、月間ベスト(攻守)賞の新設(ファン投票も導入予定)で観戦体験や選手の露出が増えます。

みずほFGがWEリーグのゴールドパートナーに:契約の意義とスケジュール

株式会社みずほフィナンシャルグループ(以下、みずほFG)は、2026年8月13日10時00分に発表したプレスリリースにおいて、2026/27シーズンから2年間、日本女子プロサッカーリーグ「WEリーグ」とWEリーグゴールドパートナー契約を締結したことを公表しました。契約期間は2シーズンで、みずほFGは本契約を通じて女子サッカーの発展支援に取り組むとしています。

このパートナーシップは、みずほFGが長年にわたり日本サッカー協会(JFA)を支援してきた経験を基盤に、WEリーグを「日本サッカー界の新たな成長の担い手」と位置づける戦略の一環です。みずほのパーパスである「ともに挑む。ともに実る。」をかたちにする取り組みとして、女子サッカーを通じた社会的価値の創出を目指します。

日本女子プロサッカーリーグ WEリーグ ゴールドパートナー契約締結について 画像 2

具体的な取り組み:マッチデーから賞の創設、共同プログラムの検討まで

みずほFGは本パートナーシップで、スタジアムでの体験や選手表彰、将来的な共同プログラムなど、現場と選手を直接支援する施策を展開します。発表された主な取り組みは以下のとおりです。

実施予定の主要施策は、①「みずほFG presents マッチデー」の開催、②「WEリーグ月間ベストオフェンス賞・月間ベストディフェンス賞 supported by mizuho」の創設、③女子サッカーの未来を支える共同プログラムの検討、の三本柱です。これらはリーグの競技価値向上だけでなく、次世代育成や地域連携、女性の活躍推進といった社会的価値の創出を視野に置いています。

日本女子プロサッカーリーグ WEリーグ ゴールドパートナー契約締結について 画像 3

マッチデーの概要と予定数

「みずほFG presents マッチデー」は、2シーズンにわたり全国のクラブで実施される予定です。プレスリリースでは、2シーズン合計で計12回の開催を計画していると明記されています。

これらのマッチデーは、スタジアムでの観戦体験を通じて、より多くのファンやファミリー層に女子サッカーの魅力を届けることを目的としています。ホームタウンとの連携を強化し、地元クラブと地域企業、住民の結びつきを深める取り組みとなる見込みです。

日本女子プロサッカーリーグ WEリーグ ゴールドパートナー契約締結について 画像 4

月間ベスト賞の仕組みと発信

「WEリーグ月間ベストオフェンス賞・月間ベストディフェンス賞 supported by mizuho」は、WEリーグで戦う選手たちの優れたプレーを表彰する新設の賞です。選定にはファン・サポーターの投票も取り入れる方針で、リーグ公式オウンドメディアを通じた発信が行われます。

受賞選手の表彰は競技・個人の露出拡大に寄与し、選手の挑戦を後押しすることで、観客動員やメディアの注目を高める施策として位置づけられています。具体的な投票方法や選考基準、実施時期については今後発表される予定です。

日本女子プロサッカーリーグ WEリーグ ゴールドパートナー契約締結について 画像 5

共同プログラムで検討する領域

みずほFGは、WEリーグとともに継続的に検討・実施していく共同プログラムの領域として、以下を挙げています。各項目はみずほFGならではの知見や地域拠点を活かすことが想定されています。

  • 女子サッカーの入口を広げる取り組み(次世代の少年少女が女子選手にふれ、リスペクトを育む機会づくり)
  • 女子選手のキャリア形成を支える取り組み(サッカーを続け、その先の人生を描くための支援)
  • 誰もが安心して観戦・参加できるインクルーシブな環境づくり(将来的な展開を視野に検討)

上記②③の具体的な内容や実施時期については今後の発表が予定されています。

キーパーソンの声:背景、期待、社内外への影響

発表資料には、みずほFG側とWEリーグ側の主要関係者によるインタビューが掲載されています。登壇者はみずほFGから木原正裕(取締役 兼 執行役社長 グループCEO)と秋田夏実(執行役常務 グループCCuO 兼 グループCBO)。WEリーグ側からはチェアの野々村芳和、副理事長の宮本恒靖がコメントしています。

それぞれが今回の協業に込めた意図と期待を語っており、社会的価値の創出や地域連携、代表チーム強化への寄与など複合的な目的が明示されています。

みずほFG側の狙い――木原正裕/秋田夏実の発言

木原氏は、WEリーグを「日本サッカーの新たな成長領域」と位置づけ、みずほのパーパス「ともに挑む。ともに実る。」とリーグ理念の重なりを強調しています。女子選手の挑戦が周囲に連鎖的な勇気や挑戦を生むという見方を示しています。

秋田氏は社内の反応として前向きな声が多かった点を指摘。全国47都道府県にある拠点とサッカーを通じた「一体感」や「つながる文化」を背景に、社内のインクルージョン推進や女性活躍への理解が深まり、結果としてみずほFGのビジネスにも新たな接点や信頼基盤が生まれると述べています。WE ACTIONなどの活動を通じて企業・地域・ファンがともに価値を創ることが期待されています。

WEリーグ側の期待――野々村芳和/宮本恒靖の発言

宮本副理事長は、なでしこジャパンの強化にWEリーグの成長が不可欠である点を挙げ、みずほFGの参画がJFAの掲げる『代表の強化』『女子サッカーの拡大』『社会的価値の向上』という3つのゴール達成に近づくと述べています。金融機関ならではの地域信頼を生かしたホームタウンでの取り組みに期待しています。

チェアの野々村氏は、みずほFGとの連携によりWEリーグの国際的挑戦の可能性が高まるとし、子どもたちに世界を感じさせる発信や、みずほFGの各拠点との連携強化を通じて集客・地域連携の好循環を生み出す方針を示しています。

WEリーグとみずほFGの組織情報と関係性

WEリーグは2021年9月12日に開幕した日本初の女子プロサッカーリーグで、リーグ理念は「女子サッカー・スポーツを通じて、夢や生き方の多様性にあふれ、一人ひとりが輝く社会の実現・発展に貢献する」です。法人名称は公益社団法人日本女子プロサッカーリーグ(略称:WEリーグ)、設立日は2020年7月1日、所在地は東京都文京区後楽1丁目4-18 トヨタ東京ビル、公式サイトは https://weleague.jp です。

みずほフィナンシャルグループは「ともに挑む。ともに実る。」をパーパスに掲げ、銀行、信託、証券などのグループ会社が連携して総合的な金融サービスを提供しています。代表者は取締役 兼 執行役社長 グループCEO:木原正裕、本社所在地は東京都千代田区大手町1丁目5番5号(大手町タワー)です。

両者の関係性と期待される波及効果

みずほFGの地域拠点とWEリーグの各クラブの連携により、地域ファンの拡大や地域経済・文化の活性化が期待されます。金融機関ならではのネットワークと信頼を活用し、クラブ・地域企業・住民をつなぐ仕組みづくりを目指すとしています。

また、女子選手のキャリア支援や次世代育成、インクルーシブな観戦環境の整備など、サッカー界のみならず社会全体に対する影響が見込まれます。これらは長期的な視点で競技レベルと社会的価値の両面を高める施策となる見通しです。

要点まとめ:本契約の主要事項

以下の表に本リリースで示された主要事項を整理します。表は契約の基本情報、主な取り組み、関係者情報、関連組織の要点を含めています。

項目 内容
発表者・日付 株式会社みずほフィナンシャルグループ / 2026年8月13日 10:00
契約内容 WEリーグ ゴールドパートナー契約(期間:2026/27シーズンより2年間)
主な取り組み(1) 「みずほFG presents マッチデー」:2シーズン合計で計12回の開催予定
主な取り組み(2) 「WEリーグ月間ベストオフェンス賞・月間ベストディフェンス賞 supported by mizuho」の創設(ファン投票等を導入)
主な取り組み(3) 共同プログラムの検討:入口拡大、選手のキャリア支援、インクルーシブ環境づくり等
みずほFG代表者 取締役 兼 執行役社長 グループCEO 木原 正裕
みずほFGその他登壇者 執行役常務 グループCCuO 兼 グループCBO 秋田 夏実
WEリーグ登壇者 チェア 野々村 芳和、副理事長 宮本 恒靖
WEリーグ概要 開幕:2021年9月12日/設立:2020年7月1日/所在地:東京都文京区後楽1-4-18 トヨタ東京ビル/公式:https://weleague.jp
みずほFG概要 会社名:株式会社みずほフィナンシャルグループ/代表:木原 正裕/本社:東京都千代田区大手町1-5-5(大手町タワー)

本件は、みずほFGの長年にわたるサッカー支援の延長線上に位置付けられ、WEリーグの競技的成長と社会的価値の創出という双方の目的に資する取り組みです。発表された具体施策は段階的に詳細が公表される予定であり、今後の発表により実施時期や運用方法が明らかにされます。