レジャー&サービス産業展2026、11月5日から東京ビッグサイトで開催

レジャー&サービス産業展 | 開催期間:11月5日〜11月6日

カレンダーに追加:Google|iPhone/Outlook

レジャー&サービス産業展
レジャー&サービス産業展2026はいつ、どこで開催される?
2026年11月5日(木)・6日(金)の2日間、東京ビッグサイト東3ホールで開催されます。主催は綜合ユニコム株式会社/月刊レジャー産業資料です。
一般の人も入場できる?
業界関係者向けの限定招待制で、一般の方は入場できません。入場料は無料ですが、事前登録が必要です。会場では展示のほか、特選セミナーと無料公開講座が行われます。

レジャー施設の成長を支える展示と全34講座

綜合ユニコム株式会社は、2026年11月5日(木)・6日(金)の2日間、東京ビッグサイト東3ホールで「レジャー&サービス産業展2026」を開催します。『月刊レジャー産業資料』などの経営情報誌を発行する同社が主催する、業界関係者向けのB to B展示会です。一般の方は入場できず、入場は無料の事前登録制、限定招待制となっています。

会場では約90社・200小間の展示ゾーンを展開。併催の「レジャーホテルフェア2026」を含む規模で、展示に加えて、特選セミナー13講座と無料公開講座21講座、合計34講座が行われます。DX、AI、インバウンド対応、XR・VR、集客など、ホテル・エンターテインメント・温浴・サウナをはじめとする施設事業者が向き合うテーマを扱います。

第21回となる今回のテーマは「技術革新」と「社会変化」です。インバウンド需要のさらなる増加、国内旅行・外出レジャー需要の持続的成長、ダイナミックプライシングの本格普及、AIによる運営効率化や顧客体験の向上、消費者ニーズの多様化と「体験価値」重視へのシフトなど、2027年に向けて幅広い業態で変革が求められる状況を背景に開催されます。

展示会は、時代や社会の変化に即した成長戦略の構築に役立つ、実効性あるビジネスマッチングの場を目指します。事業者だけでなく、多様なステークホルダーにビジネスチャンスを提供する機会として位置づけられています。公式サイトはhttps://www.sogo-unicom.co.jp/lsi/です。

ホテル・エンターテインメント・温浴・サウナなど集客施設事業者向け展示会、セミナー全34講座も同時開催――「レジャー&サービス産業展2026」 画像 2

XR・サウナ・ホテルの最新動向に注目

展示の見どころの一つは、XR・AR・イマーシブです。リアルな体験型エンターテインメントへの関心が高まるなか、これらをテーマにした施設やアトラクションが注目されています。個人で楽しむ体験からグループ体験への移行、ハードウェアの進化、運営システムの確立などを経て、再成長への期待が寄せられるコンテンツを展示します。

サウナも主要テーマです。一過性のブームにとどまらず、宿泊施設に加え、不動産・観光・地域戦略における有力なコンテンツとして存在感を高めています。郊外の遊休地やレジャー施設跡地、湖畔・河畔・森林などの場所で、高付加価値化につながるアイテムとして注目されるサウナについて、展示とセミナーを通じて魅力や最新情報を紹介します。

ホテル分野では、バケーションレンタルやトレーラーハウス型ホテルなど、多様化する宿泊業態を取り上げます。インバウンド6,000万人時代に向けて宿泊市場がどう変化するかを見据え、ホテル経営を支えるDXをはじめ、最新サービスやシステムを展示。特別セミナーや公開講座では、宿泊市場の動向を多角的に解説します。

出展企業の一覧・検索ページはこちらです。昨年の展示会ダイジェスト動画も案内されています。展示内容と講座を通して、施設開発や運営、集客、事業参入を検討する関係者が、変化する市場や具体的な事業モデルに触れられる構成です。

特選セミナー13講座と無料公開講座21講座

「レジャー&サービス産業展 特別セミナー」は全13講座で、一部無料です。会場は東京ビッグサイト東3ホール展示会場内のA会場・B会場、参加費は1講座あたり5,500円(税込)で、A-1のみ無料。展示会公式サイトで事前の聴講申し込みを受け付けています。詳細・申し込みはhttps://www.sogo-unicom.co.jp/lsi/seminar/で確認できます。

11月5日(木)のA会場では、10時30分~11時30分にエルダー・田中&アソシエイツ株式会社の田中宏明氏が、世界で話題のテーマパークを手がかりに、エンターテインメント施設のサバイバルと未来を解説します(無料公開)。12時30分~14時は、ぴあ株式会社の笹井裕子氏が、急成長するライブ・エンタメ市場への参入や音楽ライブ・エンターテインメント施設開発の最新動向を取り上げます。14時30分~16時は、株式会社ビーエーシー・アーバンプロジェクトの矢木達也氏が、都市型商業施設のバリューアップの最新トレンドを紹介します。

同日のB会場では、10時30分~12時にコリアーズ・インターナショナル・ジャパン株式会社の住吉敬氏が、海外の最新スノーリゾートから国際スノーリゾート・通年型総合リゾート開発の条件を考察。12時30分~14時は戸狩温泉スキー場株式会社の濱口弘氏が、富裕層向け会員制スノーリゾートへの転換と新たな事業を解説します。14時30分~15時30分はココザス株式会社の安藤義人氏が、拡大するバケーションレンタル事業と「COCO VILLA Owners」の新しいビジネスモデルを紹介。15時50分~16時50分は株式会社コンスピリートの村上幸生氏が、「Solana Resort」の実例をもとにトレーラーハウスを活用した宿泊事業、土地活用と事業成功のポイントを説明します。

11月6日(金)のA会場では、10時30分~12時に株式会社丹青社の那須野純一氏が、アニメ・マンガなどのIP・デジタルと融合したエンタメ施設・商業施設開発の考え方を解説します。12時30分~14時はバリューマネジメントグループ 風のヘリテージ株式会社の丸岡直樹氏が、文化体験で国内外の観光客を取り込む、歴史的建造物を活用した宿泊・集客施設開発を取り上げます。14時30分~15時30分は株式会社楽楽ホールディングスの太田広氏が「サウナ王」として、繁盛するサウナ開発の王道と新定番を解説します。

同日のB会場では、10時30分~12時に一般財団法人日本不動産研究所の山田耕司氏が、インバウンドの中長期・グループ宿泊需要を獲得するアパートメントホテルの動向と新業態開発を研究します。12時30分~13時50分は株式会社KPMG FASの谷本千春氏が、国内外の事例からリゾートホテル開発への事業参入を解説。14時10分~15時40分は株式会社日本ホテルアプレイザルの北村剛史氏が、宿泊事業への参入にあたって重要となるホテル事業の最新動向とマーケット分析を扱います。

無料公開講座は全21講座で、会場は展示会場内のD・E会場です。参加費は無料で、こちらも公式サイトから事前の聴講申し込みを受け付けています。詳細はhttps://www.sogo-unicom.co.jp/lsi/event/に掲載されています。11月5日(木)12時50分~13時30分には株式会社エイ・ディ・エイが、商業施設・ホテルの新築工事やリニューアル工事における建築費を下げる方策を解説。11月6日(金)11時20分~12時にはゴラン株式会社が、急拡大するクレーンゲーム市場をテーマに、パチンコ・流通店舗の活用や業態転換の進め方を取り上げます。

開催概要と申し込み・問い合わせ先

開催名称は「レジャー&サービス産業展2026」(LEISURE&SERVICE INDUSTRY EXHIBITION 2026)。会期は2026年11月5日(木)・6日(金)、会場は東京ビッグサイト東3ホールです。主催は綜合ユニコム株式会社/月刊レジャー産業資料。同時開催として、特選セミナー(有料)全13講座、無料公開講座全21講座のほか、「レジャーホテルフェア2026」が行われます。同フェアの公式サイトはhttps://www.sogo-unicom.co.jp/lhf/です。

本展示会は業界関係者のみを対象とする限定招待制で、一般の方は来場できません。入場は無料で、事前登録が必要です。出展内容の詳細や展示会情報は公式サイトで案内されています。取材申し込みフォームはhttps://form.run/@lsflhf2026pressです。

問い合わせ先は「レジャー&サービス産業展2026」展示会事務局(綜合ユニコム内)。担当は韮澤(にらさわ)・竹下、電話はTEL.03-3563-0420(直通)、メールはjimukyoku@sogo-uni.comです。開催概要と各講座の内容を整理すると、次の通りです。

項目 内容
会期 2026年11月5日(木)・6日(金)
会場 東京ビッグサイト 東3ホール
展示規模 約90社・200小間(レジャーホテルフェア2026を含む)
講座 特選セミナー13講座、無料公開講座21講座
入場 業界関係者限定、無料・事前登録制。一般の方は入場不可
主催 綜合ユニコム株式会社/月刊レジャー産業資料
公式サイト https://www.sogo-unicom.co.jp/lsi/
問い合わせ 展示会事務局(綜合ユニコム内)/TEL.03-3563-0420(直通)/jimukyoku@sogo-uni.com

展示会は、施設の新たな体験づくりから宿泊・観光分野の市場分析、運営や建築費の課題まで、事業者が検討するテーマを展示と講座の両面から扱います。リリース記載の情報は2026年10月7日時点のもので、予告なく変更される場合があります。