Studyplus Agenda 2026、11月15日に教育と経営を議論

教育・経営カンファレンス | 開催日:11月15日

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教育・経営カンファレンス
Studyplus Agenda 2026はいつ、どこで開催される?
2026年11月15日(日)13時から16時まで、オンラインで開催されます。参加には事前申し込みが必要で、一般参加者向けと報道関係者向けの申し込みフォームが用意されています。
どんなテーマのセッションがある?
生成AIの教育現場での可能性、AI時代のこれからの学び、スマホ・ゲーム時代の学びの守り方の三つです。スタディプラスの取締役や学校づくりの関係者、研究者、医師が登壇します。

人口減少時代の教育と経営を考えるオンラインカンファレンス

スタディプラス株式会社は、教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」を提供する事業者として、教育業界の課題や戦略を共有するオンラインカンファレンス「Studyplus Agenda 2026 AW ~いま考えるべき教育と経営の論点~」を2026年11月15日(日)に開催します。開催時間は13時から16時まで。教育関係省庁、学校、学習塾、教材会社など、幅広い教育業界の関係者が集まり、教育と経営をめぐる論点を考える機会として企画されました。

開催背景にあるのは、少子高齢化などの人口問題が顕在化する「2030年問題」です。日本では644万人の労働力が不足すると予測され、その影響は教育機関にも及び始めているといいます。さらに、高校・大学の入試倍率の低下や入試形式の多様化など、教育機関を取り巻く環境も変化しています。限られた人材で柔軟に対応することが求められるなか、カンファレンスでは、いま考えるべき課題と具体的な戦略を共有します。

イベントはオンラインで実施され、事前申し込み制です。一般参加者向けと報道関係者向けの申し込みフォームが用意され、報道関係者は現地取材とオンライン取材のいずれも可能とされています。公式サイトはhttps://for-school-event.studyplus.co.jp/studyplus-agenda-2026awです。

開催概要

イベント名 Studyplus Agenda 2026 AW ~いま考えるべき教育と経営の論点~
開催日時 2026年11月15日(日)13:00~16:00
開催場所 オンライン
申し込み 事前申し込み制。一般参加者用、報道関係者用の申し込みフォームを設置
報道関係者の取材 現地取材及びオンライン取材が可能
公式サイト https://for-school-event.studyplus.co.jp/studyplus-agenda-2026aw

AIとこれからの学びをめぐる二つのセッション

最初のセッションは13時から13時55分までの「AIの最新動向と教育現場における可能性」です。生成AIの進化が学びの現場をどう変えるのかをテーマに、スタディプラス株式会社の取締役・宮坂直氏が登壇します。自社の取り組みも交えながら、教育におけるAI活用の現在地と今後の展望を語る内容です。

宮坂氏は2017年にスタディプラスへ入社し、事業部長として「Studyplus for School」を統括した後、2018年3月に取締役に就任しました。同社に参画する前は、国際基督教大学在学中に株式会社リブセンスへ入社し、事業責任者として「転職会議」事業を立ち上げています。その後、株式会社カカクコムに入社し、食べログ本部でネット予約・予約管理システムを統括。文部科学省、経済産業省、総務省、東京都などの官公庁による、教育データの利活用に関する実証事業にも数多く関与してきました。

14時から14時55分までのセッション2は「AIが世界を変える中でこれからの学び」。AIが当たり前になる時代に教育はどう変わるべきかを、新しい学校づくりに携わるドルトンX学園の古屋輝周氏と、神山まるごと高専の松坂孝紀氏が話し合います。学校づくりの当事者それぞれの経験を踏まえ、これからの学びの姿を扱います。

古屋氏は東京大学経済学部を卒業後、米国ミシガン大学公共政策大学院で修士号を取得。アクセンチュア、リクルート、Twitter(当時。現在X)、Amazonなど国内外の企業で、マーケティング、新規事業開発、アジア太平洋事業の責任者などを歴任しました。2023年から河合塾グループに転職し、現在はKJホールディングス執行役員を務めています。2027年4月開校予定のドルトンX学園高等学校では、校長に就任予定です。

松坂氏は東京大学教育学部を卒業し、人材教育会社を経て人事コンサルティング会社を起業。企業や地方自治体で、人づくり・組織づくりのプロジェクトを多数推進してきました。2021年から神山まるごと高等専門学校の立ち上げに参画し、起業家やデジタル人材の育成に取り組んでいます。同校は倍率10倍を超える人気校となりました。現在は3度目の起業として株式会社MIKAI Labを設立し、学校・企業・行政それぞれの目線を往還しながら、AI時代の新しい教育の形を探求しています。

スマホやゲームと学びの関係を研究・臨床の視点から議論

15時から15時50分までのセッション3は、「『やめさせる』だけでは解決しない。スマホ・ゲーム時代の学びの守り方」です。スマホやゲームは本当に学びの妨げなのかという問いを掲げ、依存を脳計測や調査で研究する立場と、eスポーツ外来を担う臨床の立場から、スマホやゲームとうまく付き合うためのヒントを探ります。

登壇する榊浩平氏は、東北大学応用認知神経科学センターの助教です。2019年に東北大学大学院医学系研究科博士課程を修了し、博士(医学)を取得。東北大学加齢医学研究所の助教を経て、2024年4月から現職に就いています。「生きる力」を育てる脳科学的な教育法の開発を目指し、現在は「スマホ依存」をテーマに研究。脳計測実験や社会調査で得られた知見をもとに、教育現場での講演、教育委員会の顧問、本の執筆など、学外でも活動しています。著書に朝日新聞出版の『スマホはどこまで脳を壊すか』があります。

もう一人の登壇者、阿部智史氏は医療法人救友会の理事長で、医師、家庭医療専門医・指導医です。ゲーマーとして複数のゲームで全国ランキング1位を経験し、2021年には一般社団法人Dr.GAMESを設立しました。日々の診療と並行して、ゲームの問題で悩む親子やゲーマーをサポートしています。2024年には東海大学病院にeスポーツ外来を新設。1児の父でもあり、医療法人理事長として診療所や施設を運営しながら、東海大学医学部付属病院でも診療を行っています。

三つのセッションは、AIの活用、AI時代の学校と学び、スマホ・ゲームとの付き合い方という異なる切り口から教育の課題を取り上げます。人口減少や入試環境の変化に直面する教育機関に向け、登壇者の実務経験、学校づくり、研究、診療の知見を共有する構成です。

Studyplus for Schoolと運営会社の概要

「Studyplus for School」は、学習記録を通じていつでもどこでも生徒とつながり、生徒の成績向上と教室の経営改善を支援する教育機関向けコミュニケーションプラットフォームです。生徒が通う学校や志望校によって異なる紙教材・デジタル教材の学習記録を一元化し、可視化することで、教育機関の業務の大半を占める学習指導の効率化を支援します。人手が足りない状況でも、より良い教育を届けられるようにすることを目指しています。

学習記録だけでなく、出席記録、入室記録、成績記録、面談記録など、教室運営に必要な情報も集約します。リリースによると、これらの情報をまとめることで、誰でも簡単に業務を効率化できる仕組みです。全国の学校や学習塾など、2,800校以上に導入されています。サービスのURLはhttps://for-school.studyplus.co.jp/です。

スタディプラス株式会社は、学習管理アプリ「Studyplus」、若年層向けマーケティングソリューション「Studyplus Ads」、教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」を提供しています。2010年5月設立で、代表取締役は廣瀬高志氏。本社所在地は東京都千代田区神田駿河台2丁目5−12 NMF駿河台ビル4階です。会社情報のURLはhttps://info.studyplus.co.jp/です。

なお、発表資料では、記載されている会社名および製品名は各社の商号または商標であり、内容は発表日現在のもので、その後予告なく変更される場合があるとしています。

項目 内容
カンファレンス Studyplus Agenda 2026 AW ~いま考えるべき教育と経営の論点~
日時・形式 2026年11月15日(日)13:00~16:00、オンライン開催、事前申し込み制
セッション AIの最新動向と教育現場における可能性/AIが世界を変える中でこれからの学び/スマホ・ゲーム時代の学びの守り方
公式サイト https://for-school-event.studyplus.co.jp/studyplus-agenda-2026aw
サービス Studyplus for School。全国の学校・学習塾など2,800校以上に導入
会社所在地 東京都千代田区神田駿河台2丁目5−12 NMF駿河台ビル4階
会社情報 https://info.studyplus.co.jp/

人口減少と教育環境の変化を背景に、AI、学校づくり、スマホやゲームと学びの関係を一度に取り上げるカンファレンスです。各分野の登壇者がどのような論点や実践を共有するのか、教育と経営の課題を考える機会として注目されます。

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