10月24日開催、米国中間選挙と為替・株式市場を読む無料セミナー

米国中間選挙後の市場を専門家が読み解く特別セミナー

株式会社マネースクエアは、投資家向け特別セミナー「どうなる？どう動く？米国中間選挙とマーケット」を、2026年10月24日（土）に開催します。会場は東京・六本木のマネースクエアHALLで、ラジオNIKKEIとの共催です。当日のセミナーの模様はYouTube LIVEでも配信され、会場参加とオンライン視聴を組み合わせたハイブリッド形式で実施されます。

テーマは、米国中間選挙が世界経済や金融市場に与える影響です。政治・経済・金融市場の各分野で活躍する専門家とマネースクエアの講師陣が、中間選挙後に想定されるシナリオを取り上げ、為替・株式市場への影響や最新の市場見通し、投資戦略を解説します。市場の動きを複数の視点から捉え、投資を考えるためのヒントを得られる内容です。

ゲスト講師として登壇するのは、エコノミスト、経済アナリストとして知られる吉崎達彦氏と安田佐和子氏です。さらに、マネースクエアがスポンサーを務めるラジオNIKKEI番組のメインパーソナリティであり、現役ファンドマネージャーの西山孝四郎氏も参加します。マネースクエア講師陣も加わり、それぞれの専門性を生かしてマーケットを分析します。

会場とYouTube LIVEで参加できる開催概要

開催時間は13時から17時20分までで、受付は12時30分に始まります。参加費は無料です。WEB視聴の定員は1,000名、会場参加の定員は40名。参加・視聴には事前申し込みが必要で、申込先は参加方法によって異なります。

WEBセミナーはYouTube LIVEで視聴でき、どなたでも申し込めます。申し込みページはhttps://www.m2j.co.jp/seminar/8905/contentsです。会場セミナーはマネースクエアHALLで参加する形式で、マネースクエアに口座を持つ人が申し込めます。会場参加の申し込みページはhttps://www.m2j.co.jp/seminar/8938/contentsです。

会場のマネースクエアHALLは、東京ミッドタウン・タワー40階にあります。会場で行われるセミナーをYouTube LIVEで配信するため、会場参加とオンライン視聴のどちらを選ぶかによって申し込み条件が異なる点が特徴です。無料で参加できる一方、どちらの方法でも事前申し込みが必要です。

新著を抽選で50名にプレゼント

セミナーではプレゼント企画も用意されています。ゲスト講師の安田佐和子氏の新著「数値から将来を読み解く　経済指標のキホン」が、50名にプレゼントされます。プレゼント企画の詳細は開催当日に案内される予定です。

セミナー名は「特別セミナー『どうなる？どう動く？米国中間選挙とマーケット』」。中間選挙後の政治・経済のシナリオを手掛かりに、為替や株式市場を専門家がどう見るのかを学べる機会となります。

主催するマネースクエアの事業と取引上の注意

マネースクエアは「毎日が財産になる」をコーポレートスローガンに掲げ、FX・CFDの自動売買を通じた中長期的な資産形成環境を提供する会社です。SBIホールディングス株式会社の連結子会社で、日本航空株式会社の関連会社であるマネースクエアHDの傘下企業です。会社概要によると、株式会社マネースクエアはマネースクエアHDの100％子会社で、事業内容はFX/CFD取引。グループ創業は2002年10月10日です。

所在地は東京都港区赤坂９－７－１　ミッドタウン・タワー40階、代表取締役会長兼社長は相葉 斉です。金融商品取引業者として関東財務局長(金商) 第2797号の登録があり、日本証券業協会と一般社団法人 金融先物取引業協会に加入しています。公式サイトはhttps://www.m2j.co.jp/。公式SNSは、YouTube（https://www.youtube.com/@MONEYSQUARE）、X（旧Twitter、https://x.com/MONEYSQUARE_inc）、LINE（https://page.line.me/hie8336c?openQrModal=true）、Instagram（https://www.instagram.com/moneysquare_inc）、note（https://note.com/toraripi）です。

同社は、店頭外国為替証拠金取引および店頭CFD取引について、元本や収益が保証されるものではないと説明しています。少額の資金で取引するため、価格変動によって大きな利益が生じる可能性がある一方、差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖など、不可抗力と認められる事由によって取引できなくなる場合があります。

取引手数料は、店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引ともに無料です。ただし、提示レートには買値と売値の差であるスプレッドがあります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争などによって相場が急変した場合には、スプレッドが広がることがあります。取引開始にあたっては契約締結前書面を読み、リスクや取引内容を理解したうえで、自身の判断で行うよう案内されています。

必要証拠金について、店頭外国為替証拠金取引では個人の場合、取引総代金の4％以上です。法人の場合は、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの証拠金率（為替リスク想定比率）を基に同社が算出した証拠金率を、取引総代金に乗じた金額となります。為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルで算出され、証拠金率は変動します。店頭CFD取引に必要な証拠金額は取引総代金の10％です。

開催情報と問い合わせ先

開催日、参加条件、定員、申し込み先を整理すると次の通りです。本リリースに関する報道の問い合わせは、株式会社マネースクエア 経営企画部の竹島・大里が受け付けています。

米国中間選挙後のシナリオや為替・株式市場への影響を、経済・金融の専門家と現役ファンドマネージャーが解説する今回のセミナー。会場参加とオンライン視聴の条件を確認し、希望する方法に合わせて申し込める内容です。