DroRが11月5日に無料勉強会、離職原因の調べ方を解説

離職の原因を「聞き取り」だけで探さないための勉強会

株式会社DroR（ドロア）は、経営者・人事責任者向けのオンライン勉強会「DroR Lab 勉強会シリーズ」の第2回を、2026年11月5日（木）に開催します。今回のテーマは「離職の原因が分からないとき、何から調べるか」。開催時間は13:00〜14:30で、参加費は無料、定員は30名程度です。

離職が続いていても、原因を特定できないまま対応に追われることがあります。DroRは今回、退職理由の聞き取りや引き止め策を先に行うのではなく、何をどの順番で調べるかを整理して説明します。登壇するのは、株式会社DroR代表取締役CEOの山中真琴氏です。

勉強会は全5回のシリーズの一環です。離職・定着に加え、研修やサーベイの運用など、組織と人事に関わるテーマを1回につき1つ取り上げます。説明と質疑を組み合わせ、記入シートを使いながら進める形式で、第2回も90分の中で説明と質疑が行われます。

「分布→観察→仮説→介入」の順で考える

第2回の内容は、DroRが運営する「DroR Lab（DroR Laboratory）」で2026年8月28日に公開し、2026年9月10日に更新した解説記事「離職の原因が分からないとき、何から調べるべきか」に基づきます。テーマの中心となるのは、離職の原因を調べる順番を「分布→観察→仮説→介入」として整理する考え方です。

退職理由を本人に尋ねることは、原因を探るうえで自然な出発点に思えます。一方、勉強会では、退職者が語る理由は整えられやすく、聞き取りの結果を集計するだけでは原因にたどり着きにくいことを説明します。そこで、まず退職者の分布を見て、誰が、いつ、どこで辞めているかを整理し、原因が生じている場所を絞り込みます。

ただし、分布から分かるのは原因を探す場所であり、退職に至った理由そのものではありません。次の段階では、役割、情報、意思決定を観察し、仮説を立てたうえで介入を考える流れを扱います。勉強会では、この順序に沿って次の3点を説明し、その後に質疑の時間を設けます。

• 退職者が語る理由は整えられやすく、聞き取りの集計だけでは原因にたどり着きにくいこと
• 最初に「誰が・いつ・どこで」辞めているかという分布を見ることで、原因の場所を絞り込めること
• 分布は場所を示す一方で理由までは示さないため、次に役割・情報・意思決定の観察へ進むこと

当日の配布資料は「退職の分布を4つの軸で並べる記入シート」で、A4判2ページです。参加者はこのシートを用いながら、退職者の分布を整理する視点を確認できます。説明だけでなく、質疑も含む90分の構成で、離職の原因を調べる順序を一つずつ取り上げます。

対象者と申し込み方法、シリーズ情報

対象は、離職が増えているものの原因を特定できていない経営者・人事責任者、または面談や待遇改善を試したものの離職が再発している人です。参加形式はZoomを使ったオンライン開催で、参加用URLは申し込んだ人にメールで案内されます。

申し込みは勉強会ページにある「申し込む（無料）」ボタンから進み、お問い合わせフォームで手続きを行います。開催日時や参加条件を確認したうえで、フォームから申し込む流れです。

第2回の勉強会ページには申し込みボタンが設けられています。シリーズのほかの回の日程とテーマは、勉強会シリーズのページに掲載されています。全5回を通じ、離職・定着や研修・サーベイ運用といった組織・人事の課題を扱います。

登壇者の山中真琴氏は株式会社DroRの代表取締役CEOです。また、臨床組織科学（COS）の査読論文（Frontiers in Psychology, 2026）の共著者として紹介されています。今回の勉強会では、DroR Labの解説記事を土台に、退職理由の聞き取りに先立って確認することや、観察へ進む際の視点を取り上げます。

組織の構造を現場で見て支援するDroR

株式会社DroRは、臨床組織科学（Clinical Organizational Science, COS）に基づき、成長企業の組織開発・組織変革を伴走支援する研究実践ファームです。東京・恵比寿を拠点とし、会議、役割、意思決定、情報の流れなど、日々の行動を生み出す組織の構造を現場で観察します。そのうえで手を入れる場所を絞り、変化が日常に残るまで伴走する取り組みを「組織ディープテック」としています。

離職の原因が分からないまま退職が続く場合など、意思決定・役割・情報の流れが複雑になり始めた成長企業を支援しています。組織開発・組織変革の伴走支援のほか、財務経理・補助金などの実務を担う高度専門BPOも提供。事業内容にはSNS運用、マーケティングPM、M&A・PMI支援も含まれます。

同社は匿名の支援事例3件を公開しているほか、臨床組織科学研究会（事務局）や人的資本開示の年次調査、働く人の心理学・組織研究ナビの運営にも取り組んでいます。COSの理論は査読論文（Frontiers in Psychology, 2026）として公表されています。

会社情報は次の通りです。会社名は株式会社DroR（ドロア）／DroR Corporation、所在地は〒150-0021 東京都渋谷区恵比寿西2-4-8 ウィンド恵比寿ビル8F、代表は代表取締役 山中真琴氏です。設立は2023年8月、資本金は10,000,000円です。

離職の原因を聞き取りだけで判断せず、分布から観察へと調査を進める考え方を、記入シートと質疑を交えて学べる内容です。対象となる課題や開催条件を確認する際は、勉強会ページに記載された案内が参照先となります。