不動産の利回りはいくら?表面利回り・実質利回りを計算

物件価格と年間家賃収入を入力してください(単位:万円)

表面利回り 6.00%・実質利回り 4.35%

実質は年間経費30万円・購入時諸費用240万円・空室率5%で計算(空室率反映後の年間家賃収入 171.00万円)

表面利回り=年間家賃収入 ÷ 物件価格 × 100
実質利回り=(年間家賃収入 ×(1 − 空室率)− 年間経費)÷(物件価格 + 購入時諸費用)× 100

出典:公正競争規約施行規則 第9条第46号(規約第15条に基づく。2026年10月4日確認)

計算結果は目安です。実質利回りの費用範囲は会社により異なり、投資助言ではありません。

実質利回りの条件

表面利回りは空室率を差し引く前の年間家賃収入で計算します。実質利回りには以下の条件を使います。

管理費・修繕積立金・固定資産税など
この表の見方: 左が項目、右が入力から出した値です。「実質利回り」の行が実質の結果です。
実質利回り計算用・空室率反映後の年間家賃収入171.00万円
表面利回り(年間家賃収入÷物件価格×100)6.00%
実質利回り(空室率反映後の収入−年間経費)÷(物件価格+購入時諸費用)×1004.35%

計算の仕方

表面利回り = 年間家賃収入 ÷ 物件価格 × 100 / 実質利回り =(年間家賃収入 ×(100 − 空室率)÷ 100 − 年間経費)÷(物件価格 + 購入時諸費用)× 100

  • 1. 金額は万円で入れます。物件価格は0より大きい値、年間家賃収入・年間経費・購入時諸費用は0以上で、どれも100,000,000万円以下です。空室率は0〜100%です。月額家賃で入れたときは、12倍した年間家賃収入がこの上限以下かを見ます(月額はその12分の1まで)。範囲外のときや、空室率以外の欄が空欄のときは、入力の案内を出します(直前の結果は残ることがあります)。空室率を空欄にしたときは0%として計算します。
  • 2. 年間家賃収入を月額で入れるときは、「実質利回りの条件」を開いて入力方法を「月額家賃×12」に切り替えます。月額家賃を12倍した額を、年間家賃収入として使います。
  • 3. 表面利回りは、空室率を差し引く前の年間家賃収入を物件価格で割り、100を掛けます。空室率・年間経費・購入時諸費用は使いません。
  • 4. 空室率を反映した年間家賃収入は、年間家賃収入に(100 − 空室率)÷ 100 を掛けた額です。空室率は実質利回りだけに効きます。
  • 5. 実質利回りは、空室率を反映した年間家賃収入から年間経費を引き、物件価格に購入時諸費用を足した額で割って、100を掛けます。年間経費は管理費・修繕積立金・固定資産税などです。
  • 6. 年間経費が空室率を反映した年間家賃収入より大きければ、実質利回りはマイナスで表示します。
  • 7. 表示は、表面利回り・実質利回り・空室率を反映した年間家賃収入のどれも、小数点以下第3位を四捨五入した小数点以下2桁です。
  • 8. 公正競争規約が定める広告表示上の利回りは維持費用控除前です。実質利回りの定義は規約で確認できず、ここでは一般的な計算方法として示しています。費用範囲は会社により異なります。

結果の読み方

結果の読み方
結果意味
表面利回り年間家賃収入を物件価格で割った割合です。空室率・年間経費・購入時諸費用を使いません。広告表示上の利回りは維持費用控除前です。
実質利回り空室率と年間経費を引き、購入時諸費用も分母に入れた割合です。費用範囲は会社により異なるので、ほかの実質利回りと並べるときは、何を引いているかを見ます。
表面と実質の差差は、空室率・年間経費・購入時諸費用から生まれます。このページの初期値では、表面利回り6.00%に対して実質利回りは4.35%です。
空室率の入れ方表面利回りは変わらず、実質利回りだけが変わります。0%にすると、満室が続く前提の実質利回りになります。
年間経費の入れ方管理費・修繕積立金・固定資産税など、毎年かかる費用を入れます。どこまでを経費にするかは会社により異なります。
この数字の位置づけ入力値に基づく目安です。税金、ローン返済、修繕、将来の空室や賃料変動などを含む投資判断や収益の保証ではありません。
よくある間違い: 空室率を表面利回りに入れる表面利回りは、空室率を差し引く前の年間家賃収入で計算します。空室率を変えても表面利回りは変わらず、実質利回りだけが変わります。
よくある間違い: 購入時諸費用を分母に足し忘れる実質利回りの分母は、物件価格に購入時諸費用を足した額です。初期値で諸費用を0にすると、実質利回りは4.70%と、4.35%より高く出ます。
よくある間違い: 月額家賃を年間家賃収入の欄に入れる年間家賃収入の欄に月額を入れると、利回りが実際より低く出ます。月額で入れるときは、「実質利回りの条件」で「月額家賃×12」に切り替えます。

目安です。実質利回りの費用範囲は会社により異なり、投資助言ではありません。

計算例

計算例
入力計算結果
物件価格3,000万円・年間家賃収入180万円・年間経費30万円・購入時諸費用240万円・空室率0%左の入力で、表面利回りは年間家賃収入180万円を物件価格3,000万円で割り、100を掛けて6.00%です。空室率は0%なので、年間家賃収入は180万円のままです。実質利回りは、そこから年間経費30万円を引いた150万円を、物件価格に購入時諸費用240万円を足した3,240万円で割り、100を掛けて4.63%です表面利回り6.00%・実質利回り4.63%
物件価格3,000万円・年間家賃収入180万円・年間経費30万円・購入時諸費用240万円・空室率10%左の入力で、表面利回りは年間家賃収入180万円を物件価格3,000万円で割り、100を掛けて6.00%です。空室率は10%なので、空室率を反映した年間家賃収入は162万円です。実質利回りは、そこから年間経費30万円を引いた132万円を、物件価格に購入時諸費用240万円を足した3,240万円で割り、100を掛けて4.07%です表面利回り6.00%・実質利回り4.07%

表面利回りの早見表(物件価格と年間家賃収入ごと)

表の見方: 行が物件価格、列が年間家賃収入で、交わる所が表面利回りです。表面利回りは空室率・年間経費・購入時諸費用を使わない値です。実質利回りは、上の入力欄で計算します。

表面利回りの早見表(物件価格と年間家賃収入ごと)
物件価格年間家賃収入 60万円年間家賃収入 120万円年間家賃収入 180万円
1,000万円6.00%12.00%18.00%
2,000万円3.00%6.00%9.00%
3,000万円2.00%4.00%6.00%

計算方法

表面利回りは、空室率を差し引く前の年間家賃収入を物件価格で割り、100を掛けて計算します。

このページでの実質利回りは、空室率反映後の家賃収入から年間経費を引き、物件価格に購入時諸費用を加えた額で割る計算です。公正競争規約が定める広告表示上の利回りは維持費用控除前です。実質利回りの定義は規約で確認できず、ここでは一般的な計算方法として示しています。費用範囲は会社により異なります。

表示値は小数点以下第3位を四捨五入し、小数点以下2桁で表示します。融資金利・税金・修繕費の変動や将来の空室などをすべて反映するものではありません。

空室が出ると、実質利回りはどれだけ下がる?

上の初期値(物件価格3,000万円・年間家賃収入180万円・年間経費30万円・購入時諸費用240万円)で、空室率が5%のときの実質利回りは4.35%です。満室(空室率0%)なら4.63%なので、5%の空室で0.28ポイント下がります。表面利回り(6.00%)は、空室率を変えても動きません。

この表の見方: 左が空室率、次が1年のうち空いている月数の目安、その次が空室を引いた年間家賃収入、右の2つがそのときの実質利回りと、満室(空室率0%)との差です。物件価格・年間経費・購入時諸費用は上の初期値のままで、空室率だけを動かしています。

空室率空いている月数(年)空室を引いた年間家賃収入実質利回り満室との差
0%0か月180万円4.63%0.00ポイント
5%(上の初期値)0.6か月171万円4.35%0.28ポイント
10%1.2か月162万円4.07%0.56ポイント
20%2.4か月144万円3.52%1.11ポイント

自分の物件の空室率は、次のように見積もって入れます。

  • 空いている月で数える: 空室率は、空いている月数÷12×100です。年に1か月空くなら8.33%で、上の初期値の物件なら実質利回りは4.17%になります。
  • 1ポイントごとの下がり方: 上の初期値の物件では、空室率が1ポイント上がるごとに、実質利回りが約0.06ポイント下がります。年間家賃収入が大きいほど、下がり方も大きくなります。
  • 年間経費に入れるもの: 上の入力欄の案内にあるとおり、管理費・修繕積立金・固定資産税など、毎年かかる費用の合計です。月ごとの費用は12倍して年額にして入れます。
  • 赤字になる空室率: 上の初期値では、空室率が83.33%を超えると、空室を引いた年間家賃収入が年間経費より少なくなり、実質利回りがマイナスになります。

よくある質問

表面利回りの計算式は?

広告の利回りは、不動産の表示に関する公正競争規約で、1年間の「予定」の賃料収入を取得対価で割った割合とされ、確実に得られる額ではないこと、公租公課などの維持費用を引く前の値であることを添えて表示するよう定められています。実際に入っている家賃か、満室を想定した家賃かは、広告の注記で確かめます。たとえば物件価格3,000万円・年間家賃収入180万円は6.00%ですが、家賃が月14万円(年168万円)なら5.60%で、月1万円の差が0.40ポイントになります。家賃が同じでも、価格が2,800万円に下がれば6.43%に上がります。

実質利回りの計算式は?

物件価格3,000万円・年間家賃収入180万円(表面利回り6.00%)から、1つずつ反映すると次のようになります。空室率5%だけなら5.70%(0.30ポイント減)、年間経費30万円だけなら5.00%(1.00ポイント減)、購入時諸費用240万円を分母に足すだけなら5.56%(0.44ポイント減)です。3つとも反映した実質利回りは4.35%で、下がり幅は1.65ポイント。1つずつの下がり幅の合計1.74ポイントとは一致せず、足し算にはなりません。この実質利回りは、所得税・住民税とローンの返済を引く前の値で、何を引くかは会社により異なります。

年間家賃収入を月額から計算できますか?

月額家賃15万円なら、15万円×12=180万円を年間家賃収入に入れます。年の途中で家賃が変わるときや、年に何か月か空くときは、12倍ではなく、1年に実際に入る見込みの合計を入れるほうが実態に近くなります。たとえば年に1か月空く物件は、15万円×11か月=165万円を年間家賃収入にして空室率を0%にすると、実質利回りは4.17%です。年間家賃収入を180万円のまま空室率を8.33%(1か月分)にしても、同じ4.17%になります。両方に入れると空室を二重に引くことになり、3.74%まで下がります。何を月額に含めるかも決めておきます。国税庁の案内では、更新料や、共益費の名目で受け取る電気代・水道代なども不動産所得の総収入金額に含まれます。ほかの利回りと比べるときは、相手の数字が賃料だけなのか、そうしたお金も含むのかをそろえてください。

この利回りで投資判断できますか?

利回りだけでは判断できません。このページの初期値では実質利回りは4.35%(空室率5%と年間経費30万円を引いた年141万円が入る計算)ですが、これは税引前で、ローンの返済も引く前の値です。不動産所得は総収入金額から必要経費を引いて求め、国税庁の案内では、必要経費の主なものに固定資産税・損害保険料・減価償却費・修繕費が挙げられています。所得税の税率は5%から45%の7段階(分離課税などを除く)で、所得の大きさにより人ごとに違うため、この道具では引いていません。売るときの税は別で、売値から取得費と譲渡費用を引いた利益にかかります。譲渡した年の1月1日で所有が5年を超えるなら、所得税15%(復興特別所得税を併せて15.315%)に住民税5%を足した20.315%、5年以下なら所得税30%(30.63%)に住民税9%を足した39.63%です(特例で変わることがあります)。これは令和8年4月1日現在の国税庁の案内で、令和9年1月1日以後の所得は復興特別所得税の率が変わると案内されています。判断の前に、いまの家賃の一覧、修繕の履歴、ローンの返済表をそろえ、税は税理士に確かめてください。

空室が年に1か月出ると、実質利回りはどれだけ下がる?

1か月は1年の12分の1なので、空室率にすると8.33%です。上の初期値の物件(空室率5%で実質利回り4.35%)なら、空室率を8.33%にすると実質利回りは4.17%になります。空室のあいだも管理費などの経費はかかる前提の計算です。