売上原価の計算（期首棚卸高・仕入高・期末棚卸高から）

売上原価＝期首（年初）の棚卸高＋当期（年間）の仕入高−期末（年末）の棚卸高 です。国税庁の「青色申告の決算の手引き」に、この算式が書かれています。本年中に売れた分の仕入の費用だけが売上原価で、期末に売れ残っている分（期末棚卸高）は、次の年に回します。

期首棚卸高120万円・当期仕入高850万円・期末棚卸高150万円なら、売上原価は 120万＋850万−150万＝8,200,000円です。売上高が1,200万円なら、粗利（売上総利益）は 1,200万−820万＝3,800,000円、原価率は 68.3％ です。

いけません。国税庁の手引きでは、本年分の必要経費となる売上原価は、本年中の仕入高そのままではなく、棚卸高を足し引きした算式で計算した金額になると説明されています。期末に在庫が残っていれば、その分は必要経費になりません。

粗利（売上総利益）＝売上高−売上原価、原価率＝売上原価÷売上高×100（％）です。このページは売上高を入れると、粗利と原価率、粗利率（粗利÷売上高）を小数第1位まで出します。売上原価だけを知りたいときは、売上高の欄を空にしてください。原価率の別の求め方は、原価率の計算のページにあります。

国税庁の手引きでは、棚卸しをしなければならない資産として、商品、製品、半製品、仕掛品、原材料、副産物、仕損じ品、作業くずなどを挙げています。棚卸しの時期は12月31日です（年末にできないときは、前後した日に行って12月31日の分を計算します）。

製造業で原価計算を行っている場合、原材料・半製品・仕掛品の棚卸高と原材料の仕入高は、青色申告決算書の「製造原価の計算」の表に書くことになっています（国税庁「青色申告決算書（一般用）の書き方」）。このページは、商品の仕入と棚卸高だけの、一般的な売上原価の計算です。

期首棚卸高＋当期仕入高（その年に売れる状態だった在庫の合計）より期末棚卸高が大きいと、売上原価がマイナスになります。計算できないので、入力のまちがいを確かめてください。金額は0〜1兆円の整数（円）で入れます。小数・マイナスはエラーにして、四捨五入はしません。

目安として使ってください。実際の申告には、棚卸資産の評価の方法（原価法など）や、値引き・返品・消費税の経理の方法が関わります。判断に迷うときは、税務署か税理士に確認してください。