長崎県立諫早高校が12月20日にAI評価ツール「Ai GROW」を導入開始
ベストカレンダー編集部
2024年12月20日 16:47
Ai GROW導入発表
開催日:12月20日
長崎県立諫早高等学校がAIを活用した評価ツール「Ai GROW」を導入
長崎県立諫早高等学校は、2024年12月20日に、偏差値以外の評価軸で生徒の多様な能力の成長を測るために、AIを活用した評価ツール「Ai GROW」を有償導入したことを発表しました。この導入は長崎県内では初めての事例であり、全国では44都道府県目となります。導入の背景には、生徒が持つ「非認知能力」を可視化し、教育の質を向上させる目的があります。
12月13日(金)には、高校1年生278名が「Ai GROW」を受検し、その結果が注目されています。受検当日はICT端末を使用し、効率的かつ客観的な評価が行われました。
「Ai GROW」導入の背景
長崎県立諫早高等学校は、100年以上の歴史を持つ伝統校であり、長崎県内有数の進学校として高い評価を得ています。同校は、近年「キャリア検討会」という脱偏差値型のキャリア教育を推進し、個々の生徒の可能性を引き出す取り組みを強化しています。これにより、総合型選抜入試や学校推薦型選抜入試での合格者数が増加し、多様な進路選択を支援する成果を上げています。
同校が推進するキャリア教育の一環として、「偏差値以外の評価軸」もあることを生徒に自覚してもらうために、「Ai GROW」を導入しました。このツールは、生徒の「非認知能力」の成長を把握し、丁寧なフィードバックを行うことで、従来の成績表と同様に欠かせないものとなります。
非認知能力とは
非認知能力とは、表現力、共感力、決断力など、従来の学力テストでは測れない能力を指します。これらの能力は、学校教育において重要な要素であり、今後の社会での活躍に大きく影響します。しかし、これらの能力を正確に把握することは、教員にとって負担が大きい課題でもあります。
長崎県立諫早高等学校では、「非認知能力」などの測定を客観的に行う方法を模索してきましたが、他社の外部指標を利用しても測定可能な能力・領域が限られており、十分な成果を上げられませんでした。その中で「Ai GROW」は、最大25項目の能力から選択して測定できる点、自己評価だけでなく生徒同士の相互評価を取り入れている点が評価され、今回の導入に至りました。
「Ai GROW」の特徴と機能
「Ai GROW」は、2019年4月にリリースされて以来、国内外の400以上の学校に導入されています。このツールは、生徒の自己評価に加えて、生徒同士が評価を行う「相互評価」の方法を取り入れています。AIによる補正機能があり、忖度や性格の偏りを排除し、公正に評価を行うことが可能です。
具体的には、以下のような特徴があります:
- 最大25種類の能力を測定可能
- 生徒同士の相互評価を導入
- AIによる評価の補正機能
- 年間の利用料が一定で、受検回数に制限がない
- 教育活動の効果を科学的に検証可能
このような機能により、教育活動が生徒の能力育成にどのように貢献したのかを可視化し、教育の質を向上させることが期待されています。
導入の意義と今後の展望
長崎県立諫早高等学校の指導教諭、後田康蔵先生は、「本校では、生徒の能力を多面的に育成し、個々の個性が発揮される場づくりを目指してきた。『Ai GROW』を導入することで、非認知能力の測定が可能になり、教育方針に合った評価ができるようになる」とコメントしています。
今後は、行事の前後に「Ai GROW」を受検することで、生徒がどのような能力を伸ばしたかを測定し、教育的意義を視覚化することが計画されています。これにより、学校全体の教育効果を高めることが期待されています。
「Ai GROW」の受検方法と利用状況
「Ai GROW」は、受検方法が非常にシンプルで、ICT端末を利用して受検が行われます。生徒は自分の能力を評価するだけでなく、同級生の評価も行うことで、より客観的なデータが得られます。
受検後には、生徒向けにレポートが提供され、能力の成長をスコアやグラフで直感的に把握することができます。これにより、生徒自身が自分の成長を実感しやすくなります。
「Ai GROW」の導入に関する情報
「Ai GROW」に関する詳細情報は、公式サイトで確認できます。長崎県立諫早高等学校の教育理念や取り組みと合わせて、今後の展開に注目が集まります。
項目 | 詳細 |
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導入校 | 長崎県立諫早高等学校 |
受検日 | 2024年12月13日 |
受検者数 | 高校1年生278名 |
導入目的 | 生徒の非認知能力を可視化し、教育の質を向上させる |
特徴 | 相互評価、AIによる評価補正、年間一定の利用料 |
長崎県立諫早高等学校が「Ai GROW」を導入することで、非認知能力の測定が可能になり、教育の質が向上することが期待されています。今後の取り組みに注目が集まります。
参考リンク: