PR TIMES MAGAZINEが4月1日に広報PR教育導入を目指す新プロジェクト開始

「伝える力」を教室に。PR TIMES MAGAZINEが目指す新たな教育の形

株式会社PR TIMES（東京都港区、代表取締役：山口拓己、東証プライム：3922）が運営する「PR TIMES MAGAZINE」は、広報PRの価値を広めるメディアとして、2025年4月1日に夢を発信する「April Dream Project」に参加しています。このプロジェクトは、事業者が夢を語り、実現に向けて発信することを目的としています。

2025年は「PR TIMES MAGAZINE」がサービスを開始してから5周年を迎える年でもあり、これを機に「伝える力」を育む授業の導入を目指し、広報PRの教科書制作・監修に関わるという大きな夢を掲げています。

広報PRの重要性とその普及

「PR TIMES MAGAZINE」は、これまでに約1500の広報PR事例やノウハウを提案し、無償で情報を提供してきました。広報PR活動は企業のみならず、自治体やNPO、個人に至るまで、様々な発信者が自らの言葉で情報を届ける手段となっています。2024年度第3四半期には、過去最高のプレスリリース配信件数である11万1540件を記録し、前年同期比で11.2％、前四半期比で13.8％の増加を見せました。

このように、広報PRは現代社会において重要な役割を果たしており、何をどう伝えるかという「伝える力」は、すべての人にとって必要な素養です。良い取り組みがあっても、その存在が知られなければ意味がありません。したがって、今こそ本質から学べる教育が求められています。

教育現場の変化

近年、教育現場でも変化が見られます。2020年度からは小学校での外国語教育やプログラミング教育が進み、子どもたちは社会に出てから役立つ知識を身につけつつあります。また、SDGsに関する授業も影響を与え、持続可能な社会に向けて考え行動する子どもたちが増えています。

「PR TIMES MAGAZINE」は、これらの変化を受けて、教育に広報PRを取り入れることが新しい行動者を育むための一歩になると信じています。子どもたちが自分の考えや行動を社会に届ける「伝える力」を身につけられるよう、広報PRの授業導入を目指しています。

PR TIMES MAGAZINEの夢と展望

PR TIMES MAGAZINEの編集長、丸花由加里氏は、広報PR活動が企業の規模や地域に関わらず成果を上げることができる可能性を感じており、その価値をもっと多くの人に知ってもらいたいと考えています。過去には、教育に関わる取り組みを模索し、大学生向けに「プレスリリース講座」を実施した際には、受講者のプレスリリース認知が10％未満から、講座後には「続きが聞きたい」といった声が寄せられました。

このような反響は、広報PRの魅力を感じてもらえる機会となり、教育現場での広報PRの重要性を再認識させるものでした。広報PRは、商品やサービスの認知度を高めるだけでなく、企業の成長にも寄与する重要な手段であることを、今後も広めていく必要があります。

広報PRの市場規模と今後の可能性

広報PRの市場は拡大を続けており、アメリカのPR市場規模は2024年時点で約394億6000万USドル（約5兆8000億円）に達すると予測されています。一方で、日本のPR市場規模は1479億円（2022年度）とされており、今後の成長が期待されています。

広報PRの可能性を理解することは、企業や個人にとって次の成長につながる重要な要素です。自らの価値を「伝える力」が求められる時代において、この力が経営の推進力となり、社会との接点を生み出す動力となると信じています。

まとめ

「PR TIMES MAGAZINE」は、広報PRの価値を広めるため、教育現場に広報PRを取り入れることを目指しています。広報PRの授業導入は、子どもたちが自分の考えや行動を社会に届ける力を育むための重要なステップです。また、広報PRの市場は拡大を続けており、その可能性を知ることは企業や個人の成長に繋がります。

以下に、この記事で触れた内容を整理した表を示します。

広報PRの教育導入は、新たな行動者を育むための一歩として、今後も注目されるテーマとなるでしょう。