女性エンジニアが選ぶフェアに働けそうな企業ランキング2024発表

WAKE Careerが発表した「フェアに働けそうなイメージのある企業2024」ランキング

2024年11月20日、bgrass株式会社が運営する女性IT/Webエンジニアのためのハイスキル転職サービス『WAKE Career』は、「女性エンジニア120人が選ぶ！フェアに働けそうなイメージのある企業ランキング2024」を発表しました。このランキングは、女性エンジニアがどの企業に対して「フェアに働けそうなイメージ」を抱いているかを示すもので、企業文化の重要性を認識させることを目的としています。

この調査では、120人の女性エンジニアを対象に、各社がどれだけ「フェアに働けそうなイメージ」があるかをアンケート調査し、上位18社を選出しました。これにより、技術広報やエンジニア採用の指針となることが期待されています。

ランキング実施の背景

女性エンジニアとの200件以上の転職相談を通じて、以下のような切実な声が浮き彫りになりました。

• 「能力や実績で正当に評価されたい」
• 「性別に関係なくフェアに働ける環境で成長したい」

しかし、転職時にそのような環境かどうかを判断する具体的な指標が少なく、多くの女性エンジニアが転職先選択に悩む現状が明らかになっています。入社後に求人票や面談の印象と実態が異なることも多く、こうした問題を解決するために、女性エンジニアを対象にアンケートを実施しました。

「フェアに働けそうなイメージのある企業ランキング」のコンセプト

このランキングのコンセプトは、企業の「フェアさ」に対する女性エンジニアや企業の関心を高め、現状の改善につなげることです。具体的な取り組みとしては、以下のような点が挙げられます。

• 性別や背景に関係なくエンジニアが公平に評価される環境の実現
• 幅広い女性エンジニアからの回答収集
• 企業の認知度だけでなく、ジェンダーダイバーシティに関する取り組みや情報発信の実態を重視

このようにして、フェアに働ける企業を選出し、企業文化の重要性を広めることを目的としています。

調査方法と結果の概要

調査は2024年10月16日から11月13日の間に実施され、Webフォームを通じて120件の有効回答を得ました。主な設問には、「フェアに働けそうなイメージのある企業」とその理由、回答者の属性情報などが含まれています。

ランキングの結果、女性エンジニアが「フェアに働けそう」と判断する要素には、以下の3つが特に重要視されました。

1. DEI（Diversity, Equity & Inclusion）への取り組み
   企業がDEIに積極的に取り組んでいる姿勢が評価されています。具体的には、ジェンダー平等の推進、賃金格差の公開・是正、ダイバーシティイベントの開催などが挙げられます。
2. 女性が活躍できる環境
   理念や実績をもとに女性エンジニアや女性管理職が積極的に登場していることも評価されています。男女問わず公平な評価や昇進の機会が与えられることが重要です。
3. 企業の姿勢と透明性
   企業が創業時からDEIに関心を持ち、積極的な取り組みや方針を公表していることが評価されています。給与の透明性やジェンダー格差の是正に向けた具体的なアクションが信頼を高めています。

総合ランキング結果の発表

以下に、2024年の「フェアに働けそうなイメージのある企業」ランキング上位18社を示します。

上位6社の選定理由は以下の通りです。

1. フリー株式会社: DEIへの意識が高く、社内でも浸透していることが評価されました。
2. 株式会社メルカリ: 男女の賃金差について取り組む姿勢が高く評価されています。
3. 株式会社SmartHR: 女性の社員の発信が非常に生き生きしているとのこと。
4. 株式会社Awarefy: 女性エンジニア比率が高く、環境が整っています。
5. STORES株式会社: CTOがDE&Iに積極的に取り組んでいる印象があります。
6. 株式会社サイバーエージェント: 男女の賃金差についてのデータを公表している点が評価されています。

まとめ

今回のランキングは、女性エンジニアがフェアに働ける企業を選ぶ際の指標として機能することが期待されています。企業のDEIへの取り組みや女性が活躍できる環境、企業の透明性と姿勢が重要視されていることが明らかになりました。

このランキングを通じて、企業が女性エンジニアの採用強化を図る際に「フェアに働けるか」という観点を加えることが、IT業界全体において重要であることを示唆しています。

以下に、この記事で紹介した内容を整理した表を示します。

このように、企業の取り組みが女性エンジニアの評価に大きく影響していることが示されています。今後も企業のフェアさを重視した取り組みが進むことが期待されます。